株式会社宣伝会議の資料一覧

●AdverTimes(アドタイ)　資料更新日：2019/02/01

マーケターの情報収集に欠かすことのできないメディア「AdverTimes（アドタイ）」

「AdverTimes（アドタイ）」はコミュニケーション分野を取り巻くニュースや情報を発信する広告界・マーケティング界に特化したWebメディアです。

企業のコミュニケーション活動を担う、マーケティング、宣伝、販売促進、広報、経営企画などの部門が読者ターゲット。現場で活躍している担当者から部長・課長まで幅広い読者を抱えています。 >>資料ページへ

●クリエイティブの専門メディア「ブレーン」　資料更新日：2019/01/18

近年、企業にとっての「クリエイティブ」は、単なる外見のデザインだけではなく、企業課題を解決するソリューションとして必要されるようになっています。

そんな中、月刊「ブレーン」は企業とクリエイター、双方に55年間向き合い、企業課題を解決するクリエイティブの実例の取材を重ね、クリエイターの想いと企業の想いを聞き続けてきました。

そこでブレーンでは、取材を通して多くのクリエイターと築いてきたリレーションを元に、過去事例を取り上げるだけでなく、企業とクリエイターとの懸け橋となり、新たな切り口でのクリエイティブ制作をお手伝いしています。

今までに出会ったことの無いクリエイターに出会い、企業の課題を解決するクリエイティブを生み出す場として是非「ブレーン」を多くの企業に活用いただけますと幸いです。

すでに、ブレーン誌面上で企業とクリエイターのコラボコンテンツが生み出されています。 >>資料ページへ

●マーケティングビジネス専門誌「宣伝会議」　資料更新日：2019/01/18

企業のマーケティング課題を解決するビジネス専門誌「宣伝会議」

宣伝会議は、1954年(昭和29年)の創刊以来、日本の広告の発展とともに歩んできた広告・マーケティング・クリエイティブの総合誌です。宣伝広告活動を行う際に役立つ最新情報やケーススタディー、各種メディア、海外の最新動向など、明日のビジネスに役立つ貴重な情報を提供し、社会の流れを、広告の視点から先取りします。
読者の半数が役職者

メインの読者はメーカーやサービス、流通小売など広告・マーケティング業務に携わるキーパーソンです。中心年齢は33歳。読者の半数以上が役職につき、業務の意思決定をしています。企業規模は国内大手企業をはじめ、中堅・中小企業にも広く読まれています。 >>資料ページへ

●販売促進の専門誌「販促会議」　資料更新日：2019/01/18

店頭・イベント・キャンペーン・EC 実践に役立つ販売促進の専門誌「販促会議」

企業のマーケティング活動において投資対効果に対する意識が高まり、「いかに販売に結び付けるか」という販売促進への期待が高まっています。「販促会議」は、メーカーから大手流通、小売店にいたるまで、豊富な事例をベースに、通常は表に出てこなかった成功のポイントを徹底分析します。日本で唯一の「販売促進」専門誌として、販売促進にかかわる読者へのアプローチの機会を提供します。
広告・販促のプランナー、流通・メーカーの販促担当者が読者

雑誌「販促会議」ではGMSやSM、ドラッグストアのマーケティング本部、メーカー、製造小売業の販売促進部門、小売店の店長など幅広い読者を抱えています。 >>資料ページへ

●実務に役立つ広報の専門誌「広報会議」　資料更新日：2019/01/18

企業は広報力で差がつく　実務に役立つ広報の専門誌「広報会議」

複雑化する社会の中で、広報の力が重要視され、注目されています。企業経営、組織活性化に寄与する広報、企業価値を高める広報、商品を売るマーケティングPR、ブランドを守るリスクマネジメント、社会、顧客、関係者とのコミュニケーションを円滑にするツールなど本誌でしか得られない最新の情報を提供しながら大手企業から個人までが抱える課題を解決します。
読者層の約4割が広報・IRの担当者

大手から中小企業、大学、自治体、経営者から現場の担当者まで、経営やブランド構築、マーケティング活動に「広報」が欠かせなくなっています。「広報会議」はそのような広報に関わる方がターゲットの専門雑誌です。 >>資料ページへ

●宣伝会議総合媒体資料　資料更新日：2019/01/18

広告界に根差した雑誌「宣伝会議」を発行して64年。
企業の宣伝部門、マーケティング部門の皆様に、最近のトレンド、注目の事例、新テクノロジーの情報などを届けています。

宣伝会議が持つ、広告主・メディア・広告業の方々とのネットワーク、そして約60年にわたる知識やノウハウを活用し、貴社の広告・マーケティング活動における課題解決のお手伝いをいたします。雑誌とのクロスメディアによって、より効果的なコミュニケーション、ブランドイメージの向上、商品・サービス理解・認知度のＵＰにつなげることができます。 >>資料ページへ