設計事務所向けの資料一覧

◇◇「住む。」誌（一般社団法人 農山漁村文化協会）◇◇

農文協より、3･6･9･12月に年に4回、季節に1度定期刊行。
手作りや森林の 美しさを改めて見直し、本当に「心地よい家」「心地よい暮らし」とはなにかを
追求する住宅専門誌です。
地産地消の家や風土や景観と一体した住まい、終の棲家といった実例に加え、
そこでどういった暮らしを送るかといったライフスタイルまでトータルに提案しています。

住宅・建築業界からも高い支持を得ており、丁寧な暮らしを送りたい本物志向の方々へ訴求できるのが強みです。
定期購読者も多く発行部数8万部もコンスタントに売れています。

毎号《 sumica ni sumu。住処に住む。》という企画タイトルで
工務店や設計事務所といった住宅会社様を、作品のお写真とともにPRする広告企画を実施しております。

掲載クライアントへの読者からのお問い合わせも具体的なものが多く、
実際に新築設計施工の成約が決定した実績も複数社ございます。
多くのリーピーター様にご支持いただき、2018年11月時点で、27回目を迎えます。
※「住む。」誌の誌面を使い企画した出版社の編集ページとは独立した広告ページです。

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■サービス概要
株式会社マイナビが運営するテクノロジーとビジネスの課題解決をつなげる
IT系専門メディア「マイナビニュース TECH＋」がご提供するBtoB企業向けの”協賛型ウェビナー”になります。

■開催概要
転換期を迎えた建設業――
業界が抱える課題を、デジタルの活用で解決する

慢性的な人材不足と高齢化による深刻な人材難、厳しい工期設定に伴う長時間労働、また各工程で必要な様々な書類とそれに付帯する煩雑な事務作業など、建設現場では今さまざまな課題を抱えています。これらの課題に対処するため、デジタルを活用した建設現場の生産性向上への取り組みが求められます。

本セミナーは、建設DXをテーマに据え、建設現場のあらゆる工程にデジタル技術を導入し、生産性向上や経営環境の改善を後押しすることを目的に据えています。建設業が持つ課題と、その課題を解決するためのデジタル技術の紹介とともに、有識者先進企業の事例をご紹介します。
関連する製品、サービスをお持ちの企業様はぜひご検討賜りますよう、よろしくお願い申し上げます

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◇◇住まいの設計別冊「地元で評判の工務店で建てた家」誌（扶桑社）◇◇


「住まいの設計」の別冊本として年に１回書店にて発売。
本誌連載の「地元で評判の工務店を探せ」に掲載されたものと新規取材を
東日本・西日本に分け、2冊同時発売されている住宅実例ムック。
デザイン性とコストパフォーマンスに優れた実例が充実した内容で、
これから工務店で建てようとしている読者から多くの支持を得ています。


東日本版・・関東地区およびその周辺エリア
西日本版・・関西地区およびその周辺エリア
各2万部発行
設計・施工会社の各特徴やサービスを読者に鮮明に印象づけることができる１冊です。

１月２９日発売予定２０１９年度版で
「頼れる工務店・建築士ガイド」と題し、工務店や設計事務所などの情報をまとめた
広告企画を実施します。

※出版社の編集ページとは独立した広告ページでの掲載となります。



◇◇《頼れる工務店・建築士ガイド》企画意図◇◇

工務店や設計事務所などの住宅会社様PRする広告企画を実施しています。
どこに頼んだらいいかわからないといった読者にむけ、企業情報と施工実例と共に記事風に紹介することで新規顧客の獲得やイメージアップを目指します。

・１P最大３社までご参加いただく広告企画
・東日本版・西日本版共に４Pずつ実施予定

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イエタッタ福岡は福岡県内で家づくりされている工務店・住宅メーカー・設計事務所を募集しています。

【イエタッタ福岡とは】
全国19カ所で展開中のイエタッタが福岡エリアにも進出することになりました！
「家づくりをもっとスマートに」をコンセプトに、 施主様と作り手側の繋がり方をもっとシンプルに、スマートに、 今の時代にあったカタチで。
イエタッタは家づくりの新しいカタチをご提案します。
福岡県内のハウスメーカー・工務店情報・施工事例・イベント情報・土地・分譲地などを発信していきます！

イエタッタは他のサイトにない仕組みで好評を頂いておりまして、
完全無料プラン、月額固定プランの2つのみになっており、成果報酬なども一切ございません。
現在登録会社様受付中でございます。
お気軽にお問い合わせ下さい！

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デフレ時代の到来は、日本人の住まいに対する価値観を180度変えました。
「週刊全国賃貸住宅新聞」は資産価値から利用価値へというこの住宅市場の構造変化にいち早く注目。
賃貸経営、賃貸管理、仲介、土地の有効活用等の専門誌として、1989年に創刊されました。
以来、急ピッチで成長を遂げる賃貸住宅市場で、その羅針盤の役割を果たし、
全国のアパート、マンションオーナーやその運営を代行する不動産管理会社の経営者、
そして建設会社や設計事務所、税理士・弁護士といった専門家、金融機関などからも
圧倒的な支持を得ています。

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