ANPの資料一覧

10年以上、行動データのパイオニアとしてサービス提供し世界100か国以上、1500社以上の導入実績！ユーザーの行動をリアルタイムに解析して最適なタイミングでOne to Oneのアプローチを実現。新規獲得、F2転換、リピート育成、カゴ落ち対策、CRMまで、あらゆるシーンでコンバージョンに貢献します。

>>資料の詳細を見る

共同通信JBNは海外にプレスリリースを配信する広報通信社。貴社のニュースを海外報道機関に届ける唯一のサービスです。

■海外35,000メディア、4,000ウェブサイトと提携
35,000のメディア、80,000人以上のジャーナリスト、4,000を超えるウェブサイトなど全世界150万カ所以上にプレスリリースを配信

■アジアの通信社に独占配信
弊社はアジアの広報配信ネットワークであるAsiaNetの議長国。独占集配信契約を締結

【アジア・豪州】
Mediality（オーストラリア・ニュージーランド）
Antara News Agency（インドネシア）
Bernama News Agency（マレーシア・シンガポール）
InfoQuest（タイ）
Pakistan Press International（パキスタン）
Philippines News Agency（フィリピン）
Press Trust of India（インド）
United News of Bangladesh（バングラデシュ）
Vietnam News Agency（ベトナム）
Yonhap News Agency（韓国）
Xinhua News Agency（新華社／中国）
New China News（香港）
PRN ASIA（中国・香港・台湾・フィリピン）

【ヨーロッパ・ロシア】
PRN Europe（欧州・中東・アフリカ）
BELGA（ベルギー）
CTK（チェコ）
ITAR-TASS（CIS:ロシア）
BNS（エストニア）
ANA（ギリシャ）
Immediapress（イタリア）
ANP（オランダ）
PAP（ポーランド）
Edmundo dos Santos and Luciia Filepe（ポルトガル）
TASR（スロバキア）
Europa Press（スペイン）
The Press Association（イギリス・アイルランド）
News Aktuell（ドイツ）

【中東・アフリカ】
Middle East News Agency（エジプト・中近東）

【北米・中南米】
Finsat（メキシコ・ブラジル・チリ・コロンビア）
Noticias Aegentinas（アルゼンチン）
Infova News Agency（ベネズエラ）
Canada NewsWire（カナダ）

>>資料の詳細を見る

「RED（小紅書）」は中国版インスタグラムとも呼ばれ、SNSとEコマースを融合させた中国を代表するソーシャル・ショッピング・プラットフォームです。

とくにエンゲージメントの高い富裕層ユーザーを惹きつけ、中国人インバウンド観光客にリーチするのにも最適なプラットフォームとなっています。


【当社の強み】
・アジア各地域で、これまで3,000社を超えるクライアント様のビジネスをサポート

・中国現地からのローカルサポート
弊社は中国各地（香港、上海、深セン、広州）にもオフィスを構えており、中国人向けのビジネス戦略の策定からコンテンツ制作まで、一貫して社内リソースで対応可能です。

・中国発の各プラットフォームの公式リセラーとして、アカウント開設・認証取得やデータ取得など、プラットフォーム側からのサポートをフル活用
例えば…
RED（小紅書）の公式リセラーとして、貴社ウェブサイトを「ホワイトリスト」申請。REDの広告では外部ページのリンク貼付けは通常は不可ですが、ユーザーを外部ランディングページに飛ばすリンクの挿入が可能となります。


【当社について】
海外向けのビジネス展開をサポートしており、とくに中国人向けのプロモーションを強みとしております。

初めて中国人消費者向けの施策を検討されている事業者様から、すでに実施しているものの中々成果が出ていない事業者様・代理店様まで、貴社ニーズに応じたソリューションを提供いたします。

「中国人インフルエンサー（KOL）に拡散してほしい」
「来店・ECサイト販売を促進したい」
「コンバージョンに繋がりやすい特定のターゲットにリーチしたい」
「日本への旅行前・中・後で異なるプロモーション施策を打ちたい」
など

「WeChat」「Meituan Dianping（美団・大衆点評）」「Baidu（百度）」「Douyin (TikTok)」といった、その他の中国発プラットフォームのサポートもお任せください。

また、中国だけでなく、韓国、台湾、シンガポール、マレーシア、ベトナム、タイにもオフィスを構えているため、アジア太平洋地域のマーケティング施策に関してもサポートいたします。

>>資料の詳細を見る