海外マーケティングとは？手法、成功のためのコツを解説！

海外マーケティングとは

海外マーケティングとは、日本以外の国で商品やサービスを効率的かつ大量に売るための仕組みを作ることを言います。具体的には、海外で暮らす個人や企業に向けて広告を出稿したり、イベントを開催したりして問い合わせを増やし、売上の増加を目指します。 また、商品やサービスを効率よく提供するために必要な市場の調査、商品を届ける方法、海外で使える安全な決済方法などのリサーチも必要です。 海外でのマーケティングで利用する広告には紙媒体のものもありますが、現在の主流はインターネットを利用したWeb広告です。AmazonのようなECサイト、FacebookのようなSNSの広告枠を利用して広告を出稿し、現地のターゲットにPRします。

国内のマーケティングとの違い

海外で行うマーケティングと国内でのマーケティングにはさまざまな違いがあります。 たとえば、ターゲットの価値観が日本人と大きく異なっていたり、日本では当たり前のことも海外では受け入れられなかったりといった、文化・伝統の違いなどが考えられます。 この項目では、特に注目すべき以下の3要素の違いについて解説します。

市場規模の違い

海外マーケティングを行う上でもっとも注目すべきは参入する市場の規模の違いです。これは、英語を日常的に話す人たちをターゲットにするケースを考えるとわかりやすいでしょう。 英語話者の人数は約11億3200万人と、日本語話者の約1億2700万人を大きく上回ります。そのため、商品を販売するためのサイトを英語で作成すれば、日本の10倍以上の市場に向けてマーケティングを行えるわけです。 アピールできる母数に圧倒的な差があるため、国内市場とくらべて多くのリードを獲得できる可能性があります。 ただ、その市場規模の大きさゆえに競合の数も多くなるので、競争で勝ち抜く難易度も上がります。

言語の違い

当然と言えば当然ですが、海外マーケティングでは日本語以外の市場でマーケティング活動を行うので、日本とは言語が異なるケースがほとんどです。 海外マーケティングでは、言語の違いによる上記の影響を想定しておきましょう。 言語の違いによるマーケティング活動への影響は以下のとおりです。

●用意するWebサイトで使用する言語は、すべて対象となる国の言語になる
●競合調査やニーズ調査などのリサーチで使う言語も、すべて現地の言語になる
●商品に関する問い合わせやクレーム対応などのやり取りも、すべて現地の言語を使う

法の違い

海外のマーケティングでは、法律や宗教上の決まりごと、商習慣なども国内と大きく異なることが多いです。これらの違いについては、マーケティング活動を行う前の事前リサーチで念入りに調べておく必要があります。 特に法律や宗教上の決まりごとへの理解が浅すぎると、マーケティング活動どころではないトラブルを招く危険性もあるので注意が必要です。

海外マーケティングに役立つ資料

下記に海外マーケティングに役立つ資料をまとめています。 資料のダウンロードは無料ですので、ぜひお役立てください！

海外マーケティングの手法

この項目では、海外マーケティングの手法について紹介します。 内容は以下のとおりです。

海外マーケティングではその国や地域に最適なメディアを選ぶことが重要です。そして、ターゲットのニーズに合った投稿・運営・管理を行う必要があります。

SNSマーケティング

SNSマーケティングは、複数のSNSプラットフォームを活用して商品やサービスのPR、ブランディングなどを行います。 ただ、一口にSNSと言っても、マーケティングの対象国や地域によって、利用されているプラットフォームは異なります。たとえば、日本国内ではLINE・Twitterなどが主流ですが、タイではFacebookとLINEが主流です。 また、アメリカではFacebookやSnap Chat、Instagramがメジャーです。 このように、国によって人気のあるSNSは大きく異なります。海外マーケティングでは最適なSNSを選べるかどうかによって得られる成果も変わってきます。

SNSプラットフォーム	機能
Snap Chat	・画像や動画（スナップ）を友人や友人グループに遅れる ・友人同士でチャットできる ・ストーリーという24時間限定のスナップを投稿できる ・スナップを加工できる（人物を子どもや異性に変えることも可能） ・投稿の閲覧時間を制限できる（閲覧時間の制限は1～10秒の間で設定でき、無制限の設定も可能）
Messenger	・個人間のメッセージのやり取り ・グループチャットによる複数人でのメッセージのやり取り ・スタンプ機能 ・最大50人との無料通話、最大6人との無料ビデオ通話 ・ボイスメッセージのやり取り ・位置情報の共有
We Chat	・メッセージ ・スタンプ ・グループチャット ・通話（ボイスチャット） ・ショッピング、チケット予約、公共料金支払いなどのサービス
WhatsApp	・動画や音声の送信ができる ・最大256人でのグループチャットができる ・音声通話・ビデオ通話ができる ・メッセージや通話が送信者と受信者の間で暗号化され、プライバシーを保護できる
Linkedin	・自分の職歴、スキル、学歴などを登録できる ・様々な業界や地域の求人情報を閲覧し、応募することができる ・ユーザーが自身の専門知識や経験を共有するために記事を投稿できる ・特定の業界や興味に基づいたグループに参加し、議論や情報交換ができる ・企業や業界の最新情報をフォローし、業界動向を把握できる

Snap Chat

Snap Chatは、登録したグループや個人に向けて画像などを投稿するSNSです。画像などの投稿がメインであるInstagramと似た部分があります。アメリカなどではInstagramよりも人気があり、アンケートではアメリカの10代がもっとも利用するSNSに選ばれるほどです。 

Messenger

Messengerは、Facebookユーザーがリアルタイムでメッセージのやり取りをするためのアプリです。似たものとして、TwitterやLINEのメッセージ機能があります。 無料で利用することができ、iPhoneならApp Storeで、AndroidならGoogle Playでアプリをインストールできます。 

We Chat

We Chatはユーザー数が11億人以上いると言われるLINEの中国版のようなSNSです。中華圏最大規模のSNSとして知られています。20以上の言語に対応しており、200以上の国や地域で利用できます。 また、ユーザーの約7割が35歳以下の若年層であることも大きな特徴です。 実装されている機能もLINEとよく似ています。

WhatsApp

WhatsAppとは、ヨーロッパで人気のある世界最大級のスマートフォン向けメッセンジャーアプリです。無料で早い、しかもシンプルという特徴を持ち、30以上の言語に対応しています。
WhatsAppはスマートフォンのネット接続を利用するためSMS料金がかからず、動画や音声の送信もでき、最大256人でのグループチャットも可能です。音声通話・ビデオ通話機能も使えます。
また、WhatsAppは「エンドツーエンド暗号化」が実装されているため、セキュリティレベルが高いのも大きな特徴です。エンドツーエンド暗号化は、やり取りを行う利用者だけがメッセージや通話内容を確認できる仕組みなので、第三者にコミュニケーションの内容を見られる危険性が低くなります。

Linkedin

LinkedInは、世界で約8億人以上のユーザーが登録しているSNSです。登録時に本名と顔出しが必須で、Facebookと非常に似ています。 Facebookと大きく違う部分は職務経歴書を登録できることです。海外では名刺代わりとして当たり前に使われており、アメリカでは就職・転職時によく利用されています。 ユーザーの多さはトップのアメリカが約1.9億人で、次いでインドの約8800万人、中国の約5700万人と続きます。 職務経歴書を登録できるという特性から、これまで就職や転職で使われるのが一般的でした。しかし近年では、登録者数の多さやビジネスに特化しているという部分が注目され、セールス活動やプロモーション活動、情報交換、人脈づくりなど、幅広い目的で利用されています。

口コミマーケティング

口コミマーケティングは、ユーザーによる口コミを通じて認知度の向上や売上アップを狙う方法です。企業は、自社商品のターゲットの間で注目される口コミが発生するようにさまざまな手法に取り組みます。レビューマーケティングと呼ばれることもあります。 商品やサービスを購入するとき、口コミを参考にする人や商品のレビューを参考にする人は非常に多いです。これは日本国内だけでなく、海外でも同じです。そのため、海外マーケティングにおいても、口コミマーケティングは有効であると言えるでしょう。

インフルエンサーマーケティング

インフルエンサーマーケティングは、SNSで大きな影響力を持つインフルエンサーに自社商品やサービスをPRしてもらう手法です。企業が発する一方的な情報発信とくらべると、インフルエンサーマーケティングでは消費者目線でPRを行うことが大きな特徴です。 インフルエンサーと呼ばれる人々は、活躍するSNSによって以下のように呼ばれます。

● ユーチューバー（YouTuber）
● インスタグラマー（Instagramer）
● ティックトッカ―（TikTokker）
● ブロガー

海外でインフルエンサーマーケティングを行う場合、やはり現地のインフルエンサーを起用するのがおすすめです。日本にも海外向けのインフルエンサーマーケティングをサービスとして行う企業があります。ただ、業者を介してのマーケティングは費用が高くなりがちです。

そのため、コミュニケーションに問題がないのであれば、自社のリソースを活用してSNSで海外インフルエンサーと直接交渉するのがおすすめです。間に業者を介さない分、かかる費用を抑えられます。

KOL

インフルエンサーを起用したマーケティングと似たものに、KOLを起用したマーケティング手法があります。KOLは「Key Opinion Leader、キーオピオニオンリーダー」の略です。主に中国のユーザーの購買活動に影響を与える存在であることから、中国版インフルエンサーと言えます。 インフルエンサーとの大きな違いは専門性の高さです。KOLは、インフルエンサーのように一般人よりも詳しいと言ったレベルではなく、専門家としての深い知識を持っていることが最大の特徴です。専門家として情報確度の高い発信が可能なので、その分、大きな訴求力を発揮できます。 中国では特に口コミを重視する傾向にあるので、中国でのマーケティングにKOLは欠かせない存在と言えるでしょう。ただ、人気のあるKOLは報酬の額が高くなりやすく、選定するときも中国国内のSNSやWebマーケティングのトレンドを抑えておく必要があります。

SEO対策

SEOは「Search Engine Optimization」の略です。意味は検索エンジン最適化で、Googleや Yahoo!の検索エンジンで自社サイトを上位表示させることを狙うマーケティング手法です。この検索エンジンの検索結果で上位表示させる施策をSEO対策と言います。
海外マーケティングでもSEO対策がうまくいけば安定的に集客できますが、以下のような点に留意する必要があります。

● 対象となる地域によっては、GoogleやYahoo!を利用していない（例を挙げると、中国ではBaidu、ロシアではYANDEX、韓国ではNaverなどが主流）
● 使用される人口が多い言語では、多い分だけ競合も増える（日本語なら約1億人だが、英語なら約11億人というように人口の数だけ競合するサイトの数も多くなる）
● ネイティブによるコンテンツ作成は必須（意味の通らない不自然な文章やデザインでは評価されにくい）
● 対象国で利用されているサーバーを使う（検索エンジンからの評価に影響がある）

イベントマーケティング

イベントマーケティングは、さまざまなイベントの企画・開催を通じて見込み客の獲得・育成、商品・サービスの認知度向上、商談の創出といった成果を狙うマーケティング手法です。現代では、コロナによる外出自粛の影響からオンライン上で行うウェビナーが盛んです。
イベントマーケティングはこれまで多くの企業が取り組み、一定の成果を得ています。 ただ、満足いく成果を得るには入念に計画を練り、ポイントを押さえて準備を行うことが重要です。対象国の言語に長けたスタッフの確保、商習慣や文化の違いを理解した展示内容や案内など、日本人を相手にするよりも準備に時間も労力もかかるでしょう。
イベントマーケティングに期待できる効果は以下のとおりです。

● 自社の商品やサービスに対する親和性の高い顧客とコミュニケーションが取れる
● 商品やサービスの価値をより印象付けられる
● 開催して終わりではなく、SNSやメディアでのPRに利用できる

海外マーケティングを成功させるコツ

この項目では、海外マーケティングを成功させるコツについて紹介します。 内容は以下のとおりです。

順に解説します。

言語・文化の違いを把握しておく

海外マーケティングを成功させる上で欠かせないものが「言語・文化の違いへの理解」です。 ビジネスに関わるものとして以下の3つ要素があります。

● 言語
● 文化・商習慣
● 配送

対象国のこれらの要素をしっかり把握しておかなければ成功はむずかしいでしょう。

一例を挙げると、海外での商談では参加している人が決裁権を有していることがほとんどです。そのため、日本のように一度持ち帰って上司と相談するといったスタイルは馴染まないことを知っておくべきです。

情報収集を怠らない

情報収集を怠らないことも重要です。商品やサービスを売り込む対象国のニーズや競合の動向など、現地のメディアやSNSなどを駆使して積極的に情報を集めましょう。場合によっては、調査会社に依頼するのもおすすめです。

また、日本の定石と違う商習慣やターゲットに与えるべきベネフィット、ターゲットが潜在的に求めるニーズなどを理解するための情報収集にも注力していきましょう。

現地のマーケティング会社に依頼する

現地のマーケティング会社に依頼することも成功のコツです。よいビジネスパートナーを見つけられたら、自社で市場調査やニーズ調査を行うよりも効率的です。情報不足を防ぐことができ、文化や歴史的背景への浅い理解によるトラブルなども予防できるでしょう。 現地の企業を活用するときは、マーケティング会社だけでなく、翻訳会社、市場調査専門会社など、複数の企業をパートナーにするのが望ましいです。