注目すべき3つのポイント
- 8割以上のBtoB企業が「第一想起」を重要課題とする一方、未獲得企業の4割超が「価格競争」に直面。
- 第一想起の獲得は、リードから「商談化・アポ獲得」への移行率向上に直結する。
- すでに第一想起を獲得している企業が注力する施策の第1位は「独自調査データの発信・業界資料の発行」。
第一想起の有無がもたらす「商談化率」と「価格競争」の格差
株式会社PRIZMAが実施した調査では、BtoB業界における「第一想起（顧客が検討する際に真っ先に名前が挙がる状態）」の獲得が、成約率や営業の難易度を大きく左右する実態が明らかになりました。調査によると、すでに第一想起を獲得している企業の9割以上、未獲得企業の約8割がこれを重要な経営課題と捉えています。
第一想起を獲得する最大のメリットとして、多くの企業が「リード獲得後から『商談・アポ獲得』への移行率向上」を挙げています。事前に高い信頼を獲得できているため、スムーズに次のステップへ進める点が強みです。
一方で、第一想起を獲得できていない企業は、日々の営業現場で「提案がいつも価格競争になる（42.6%）」「顧客から他社との違いを問われる（33.0%）」といった深い課題に直面しています。実力や品質に自信があっても、認知不足から他社との値引き合戦に巻き込まれている現場の苦悩が浮き彫りとなりました。
競合に埋もれないために有効な「一次データ発信」という施策
では、価格競争の壁を突破して第一想起を獲得するにはどうすればいいのでしょうか。
調査の中で、すでに第一想起を獲得している企業が最も注力している施策として挙げたのが「独自調査データの発信・業界資料の発行（42.8%）」でした。
これは定番の「WEB広告（41.0%）」を抑えてトップの数値です。単に知名度を上げる広告にとどまらず、市場のリアルな声をまとめた統計レポートや自社ならではのアンケートデータ（一次情報）を定期発信することが、顧客からの深い信頼と「業界の第一人者」としてのポジション獲得に有効な施策であると示しています。
＼「第一想起」の獲得を支援する、一次情報を継続発信する施策／
調査データで総研プロデュース！コンテンツ資産化で第一想起獲得｜株式会社PRIZMA
コモディティ化が進むBtoB市場において、広告による短期的な認知拡大だけでは「選ばれる理由」になり得ない現実をこの調査は証明しています。
第一想起企業が実践する「独自調査データの発信」の狙いは、自社を業界の定点観測者として位置づけ、市場の主導権を握ることにもあるでしょう。そのため、単発のアンケートに留めず、業界の課題を深掘りした「調査白書」としてパッケージ化することが有効です。
これにより、営業活動における強力な「お土産（資産型コンテンツ）」となり、インサイドセールスの打診率や商談化率の劇的な改善、ひいては価格競争からの脱却が期待できます。
関連リンク
プレスリリース：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000177.000149156.html
出典元：https://www.prizma-link.com/press/whitepaper/form/whitepaper141
調査概要： 「BtoB業界における“第一想起企業”が実践したマーケティング施策」に関する調査
調査期間： 2026年6月2日（火）～2026年6月3日（水）
調査方法： PRIZMAが提供する調査PR「PRIZMA」によるインターネット調査
調査人数： 1,010人
調査対象： 第一想起を獲得していると思うBtoB企業、または品質や実力はあるが、第一想起は獲得できていないと思うBtoB企業のマーケティング担当者、経営企画層、経営者と回答したモニター
調査元： 株式会社PRIZMA（ https://www.prizma-link.com/press )
モニター提供元： サクリサ
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