無料/特典付/PR戦略から手法・施策まで丸ごと学べる2時間！コミュニケーションMIX「PR戦略」「デジタルメディア」「SNS」の3つのテーマオンラインセミナー

━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
●こちらの無料ウェビナーでございますが、

コンサルティング業関連・研修教育業関連等、
また、マーケティング業（広告代理店、WEB制作会社、調査会社）等の同業の方々

につきましては、視聴をご遠慮ください。
━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━

PR戦略から手法・施策まで丸ごと学べる2時間！


【無料/特典付/ウェビナー】
コミュニケーションMIX
「PR戦略」「デジタルメディア」「SNS」の3つのテーマで開催！


本ウェビナーでは、「PR戦略」「デジタルメディア」「SNS」の３つのテーマで"顧客とのコミュニケーションモデル"の設計方法をご提言。約2時間で、戦略から具体的な手法・施策まで一気に学んでいただけるウェビナーです。
※申込み特典として、タナベコンサルティングの各種『調査レポート』もご用意しておりますので、ぜひこの機会にご参加ください。

━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
●開催概要

Webを活用したダイレクトマーケティングが活況の昨今。
チャネル（媒体）を適切に組み合わせて顧客にメッセージを伝える「コミュニケーションMIX」の仕組みが、業種・業態を問わず多くの企業に求められています。

この度タナベコンサルティングでは、「PR戦略」「デジタルメディア」「SNS」の3つのテーマで”顧客とのコミュニケーションモデル”の設計方法をご提言する特別ウェビナーを開催いたします。

約2時間で、戦略から具体的な手法・施策まで一気に学んでいただけるウェビナーです。
申込み特典として、タナベコンサルティングの各種『調査レポート』もご用意しておりますので、ぜひこの機会にご参加ください。


━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
●当日プログラム

13:00-13:45：Session1：今の時代に必要なPR戦略とは
講師：株式会社タナベコンサルティング　クリエイティブ＆デザインコンサルティング事業部　部長　飯島 智佳

世の中の情報量が爆発的に増え、メディアの多様化と生活様式の変化によって情報収集の仕方も変化してきた今、改めてPRという考え方が注目されています。
広告よりもSNSの影響力が増してきたことで、企業の関知しない消費者間による情報拡散が進んでいますが、こうした時代に発信するうえで、BtoB／BtoCの業態を問わず避けては通れないキーワードが「共感」です。
本セッションでは、社会に「共感」される情報のつくり方を、そもそも「PR」とは何か、PRに取り組むうえで重要な「PESOモデル」はどう使うのか、という観点から順を追って解説します。


14:00-14:25：Session2：成果を生み出すデジタルメディアの活用法
講師：株式会社タナベコンサルティング　クリエイティブ＆デザインコンサルティング事業部　中井 慎吾

技術革新と消費者行動の変化により、ユーザーが情報収集を行う手段も数多く生まれました。
これにより、企業が情報発信を行う際にも、メディアごとの特性を理解した複合的な活用が求められています。
本セッションでは、消費者行動に合わせたメディア選定から、マーケティング全体でのメディア連携の考え方を解説します。


14:30-15:00：Session3：「共感を呼ぶSNSコミュニケーション」で他社との差別化を図る
講師：株式会社タナベコンサルティング　クリエイティブ＆デザインコンサルティング事業部　課長代理　伊藤 健一郎

SNSを活用したマーケティング活動、プロモーションに投資する企業が増えています。
時流と共に変化するユーザーの特徴と、各SNS媒体の特徴を捉え「伝えたい情報を確実にユーザーに届ける」だけではなく、その情報がユーザーの「共感を呼ぶ」かどうかが、他社との差別化を図る上で重要です。
本セッションでは、「共感を呼ぶ」コミュニケーションの設計方法と、そのためにSNSを今後どう活用していくべきかを解説します。

※各講演時間は、多少前後する可能性がございます


━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
●申込特典：タナベコンサルティング『調査レポート』

お申込みいただいた皆さまへ、タナベコンサルティングが実施した各種アンケートの結果を分析し、専門コンサルタントによる考察や提言をまとめた『調査レポート（2022年度版）』をプレゼントいたします！
※ 以下4種類の『調査レポート』をPDF形式でダウンロードいただけます（詳細はお申込みいただいた方へメールにてご案内いたします）

１）企業経営に関する調査レポート
２）HRに関する調査レポート
３）M&A・事業承継に関する調査レポート
４）長期ビジョン・中期経営計画に関する調査レポート