導入事例　日辰広告株式会社様

メディアレーダーを導入した経緯、またその効果について、
日辰広告株式会社海老名様にお話を伺いました。

日辰広告株式会社
代表取締役　海老名康様

どのようなサービスを運営されていますか？

当社は、主要事業としてインターネット広告運用を運営しています。
それだけに留まらず、LPやWebサイト制作、デジタルマーケティングの総合的なコンサルティングなどお客様の課題に応じた幅広いソリューションを提供しています。

当社には、２つの特徴があります。
１つ目は、クライアントについてです。
当社のクライアントはBtoB向け事業を行っている企業が多いです。ナショナルクライアントや上場企業など幅広い層のクライアントから様々な案件を頂いています。

２つ目は、顧客満足度についてです。
当社の既存のクライアントから、同社の他部署の方や他企業のご紹介を多く頂いています。
当社はクライアントの満足度を重要視しており、広告の運用開始から運用後まで丁寧な対応を行っています。
「どうしたらクライアントに満足していただけるか」を常に考えながら広告運用を行うことが顧客拡大に繋がっていると考えています。

メディアレーダーを導入していかがですか？

お客様や知人の紹介でお仕事を頂いていたことが多かった中、新規顧客の獲得に注力しようと考えて導入したのがメディアレーダーです。
メディアレーダーを導入したことで、アウトバウンドの営業リソース限られている状況下でもインバウンドのリードを活かした営業ができるようになりました。

導入後、「リードの質の高さ」を強く実感しました。
実は他のポータルサイトにも資料掲載をしましたが、資料ダウンロードされるものの電話が繋がらない等の理由でリードとして成り立たないことが多々あり…。

一方、メディアレーダーの場合、そのようなケースは丁寧に対応して下さるので無駄なリードが発生しません。
打ち合わせやご提案に繋がりやすいメディアレーダー経由のリードは、量と質の二側面において非常に満足度が高いです。

メディアレーダー経由でどのようなクライアントと繋がりましたか？

資料ダウンロード直後の打ち合わせでは案件に繋がらなかったお客様でも、継続的にアプローチしていくことで受注に繋げることができました。

実際に、資料ダウンロード頂いた広告代理店の方と長期的なコミュニケーションを取ったことで案件を受注できた事例があります。

当初は情報収集段階であったため当社に依頼できる案件はないという状況でしたが、打ち合わせだけで終えるのではなく積極的に当社から連絡を取りました。
日常的に接点を作っておくことで、案件が発生した広告代理店様から連絡を頂くことができ、通販サイトや配食サービスのプロモーションなどの受注に成功しました。

また、大学との事業提携に至った事例もあります。
新聞、雑誌メインの広告出稿を行っていた大学から「Web広告に興味がある」と当社の資料をダウンロードしていただきました。
こちらから受注に至り、現在はインターネット広告出稿や学習講座のプロモーションを当社で担当しています。

メディアレーダーを使うコツはありますか？

メディアレーダーの活用にあたり、3つのポイントを意識しています。

1つ目は、掲載資料のABテストです。

類似内容資料のタイトルやサムネイルに変化をつけてABテストを行い、効果検証を行いながら「よりダウンロードされる」媒体資料作りを行っています。
資料タイトルのABテストでは、類似内容資料に対して切り口の異なるタイトルをつけて効果検証を行いました。
タイトルの付け方ひとつでもお客様の反応が大きく異なるため、PDCAを回しながらよりダウンロードに繋げやすいタイトルを設定していきました。

さらに、効果のあったタイトル資料を活用し、サムネイル画像やクリエイティブ内容に変化をつけてABテストを行いました。
例えば、サムネイル画像の場合では「写真とイラストではどちらの方がダウンロードされやすいのか」を検証しました。このようなテストを繰り返し行うことで「ダウンロードされやすい資料」が自然と出来上がり、ダウンロード数の増加に繋げることができました。

２つ目は、毎日配信されるメールマガジンの活用です。

配信予定のメールマガジンのトピックに合わせて資料を作成することでメールマガジンに掲載されやすくなります。その結果、資料露出の場が広がり資料ダウンロード数を増やすことができます。
ただし必ずメールマガジンの特集テーマと当社の強みが一致するとは限らないので、資料内容の調整は必要です。

３つ目は、ダウンロード時の電話連絡です。

初回ダウンロード時には必ず電話でコンタクトを行うように努めています。
架電によって当社資料をダウンロードして「知りたかった情報」を直接聞けるので、お客様の知りたい情報に合わせた追加資料の送付や対応をすぐに行うことができます。さらに、架電によって当社の認知促進が図れるため、ダウンロード時は受注に至らない場合でも案件発生時にご連絡を頂くことも多くあります。

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