【上場企業4割リーチ】大手企業の決裁者へ届くオフィスビル広告GRAND
GRANDは、東京の主要オフィスビルのエレベーター・サイネージに展開する、大企業ビジネスパーソン向けのオフィスビル広告メディアです。 都心の主要オフィス街を中心に、6,200台のサイネージを1,700棟のオフィスビルに設置。月間UU 310万人、リーチ可能テナント企業は2.8万社にのぼり、そのうち国内上場企業約4,000社の41.3%(1,620社)にダイレクトリーチが可能です。
GRANDは、東京の主要オフィスビルのエレベーター・サイネージに展開する、大企業ビジネスパーソン向けのオフィスビル広告メディアです。 都心の主要オフィス街を中心に、6,200台のサイネージを1,700棟のオフィスビルに設置。月間UU 310万人、リーチ可能テナント企業は2.8万社にのぼり、そのうち国内上場企業約4,000社の41.3%(1,620社)にダイレクトリーチが可能です。
高所得・富裕層タワーマンションへ【1社単独】で届くDM(ダイレクトメール)・サンプリング|広告
全国47都道府県で展開中!独自のマンションデータなどを使用してターゲットに合わせたオフライン展開が可能となります。 実績業種 金融・不動産・WEBサービス・食材宅配など多数となります。 クライアント様のターゲットに合わせた最適なプランニングをご提案致しますので是非お気軽にお問合せください!
「GENIEE ENGAGE」は、今まで機会損失してしまっていた離脱ユーザーに対して、再アプローチができるリマインドツールです。 ☆CVを純増させる最新ツール ・LINEアカウントへ離脱ユーザーを遷移させ、CVへ誘導 アカウント開設・シナリオ構築・クリエイティブ作成等、全て弊社で負担 ・再アプローチによりホットユーザーの取りこぼし防止 購入/申込途中で、フォームから離脱してしまったユーザーに対して、メール/SMSを活用したアプローチで、より多くのホットユーザー獲得に貢献 Cookie規制の影響を受けることなく、獲得最大化に寄与します。 ・成果報酬型の料金体系 成果報酬型のサービスのため、無駄なコストが発生せず、最低限のリスクでご導入可能!結果として全体CVR/LTVの向上に貢献 その他にも効果最大化のため最適なサービスを専属のCSが一貫して提供・サポート! ■目次 ・株式会社ジーニーとは ・サイト/フォームの離脱防止の重要性 ・GENIEE ENGAGEの機能と効果 ・導入事例 ・導入に際して ・株式会社ジーニーでご提供できるソリューション この資料を読むことで ・リマーケティングツールを導入するべき衝撃の事実 ・効果最大化のための最適なリマケツールについて ・「GENIEE ENGAGE」の求人サイト導入による実際の効果 などが分かります。 自社導入はもちろんのこと、 パートナー契約にご興味がある方も是非資料DLをしていただき お気軽にお問い合わせくださいませ。 ★まずは資料請求!
EvoDMとは 経営者のQOLを高める情報を優良な経営者に厳選してダイレクトメールとしてお届けしています。(株式会社Evokersが独自取得・セグメントした情報をもとに配送)
士業やコンサルティングなどの高単価サービスでは、サービス内容や実績を詳しく掲載しても、「自分は専門家に相談すべき段階なのか分からない」という理由で、見込み客が離脱してしまうことがあります。 本資料では、簡単な質問で潜在的な悩みを見える化し、診断結果からLINE登録・情報提供・個別相談へつなげる「診断型LP」の設計方法を解説します。 【本資料で分かること】 ・通常のサービス紹介LPで相談が増えない理由 ・診断型LPからLINE相談へつなげる導線 ・診断テーマと5〜8問の質問設計 ・相談につながる診断結果画面の作り方 ・診断結果別のLINE配信シナリオ ・税理士法人、司法書士法人、法律相談サービスの公開事例 通常のLPからの相談が伸び悩んでいる士業事務所や、高単価サービスのWeb集客を改善したい担当者におすすめの資料です。
本資料は、広告代理店向けに「競合と比較されても選ばれる提案資料の作り方」をまとめたホワイトペーパーです。 広告提案では、検索広告・SNS広告などの媒体や広告費だけでなく、クライアントの課題理解、提案の独自性、媒体選定の根拠、実行体制、成果の具体性まで含めて比較されます。しかし実際には、媒体説明が中心になっていたり、提案内容がどの企業にも当てはまる内容になっていたりすることで、社内共有や決裁の場で提案の価値が伝わりきらないケースも少なくありません。 本資料では、選ばれない広告提案資料の共通点を整理したうえで、クライアントごとの提案ストーリーの作り方、競合との違いを資料上で明確にする方法、社内共有・決裁まで見据えた資料設計のポイントを解説します。 「提案内容は悪くないのに受注につながらない」「競合との違いをうまく伝えきれない」「営業担当者によって資料品質にばらつきがある」と感じている広告代理店様におすすめの資料です。提案資料を“説明用資料”から“受注につながる営業の武器”へ改善するためのヒントとして、ぜひご活用ください。
反応率6~10倍!?「不動産ビッグデータ×手書きレター」はこんな方におすすめです! ✓不動産・金融・インフラ業界等で新規開拓営業をしたい ✓富裕層向けの施策を検討したい ✓不動産や土地のオーナー宛に何かしらのアプローチをしたい ✓上記ターゲットに向けて、印刷DMやテレアポ以外のアプローチをしたい ※不動産ビッグデータ・手書きレター単体でのご案内も可能です。 ▼提供企業情報 ディーエムソリューションズ㈱は全国に10拠点の物流センターを保有し、郵便・メール便・宅配便と様々な運送業者とも強靭な連携を持ち、年間約2億500万通のDMを発送しています。 もちろんプライバシーマークも取得しており、個人情報のセキュリティ体制も万全ですのでご安心してご注文いただけます。 発送代行に精通した専任の営業担当もおりますので、お客様のお悩みも瞬時に解決いたします。
【弁護士ドットコム】全国の“弁護士”約3.6万人にアプローチ! ■全国の弁護士が登録する「弁護士ドットコム」とは 弁護士に無料で法律相談できる「みんなの法律相談」や、地域・取り扱い分野等から弁護士を探せる「弁護士検索」など、法律トラブルの解決をサポートするコンテンツが充実した日本最大級の法律相談ポータルサイトです。 ■サイトサービスについて(2026年3月現在) アプローチ可能な弁護士数:約36,400人 月間サイト訪問者数:6,450,000人 ■登録弁護士について 全国の約36,400人の弁護士へアプローチが可能! 年齢や性別、事務所の所在地、取扱い分野などの情報をいただいております。 ■広告メニュー 1. チラシやパンフレットが弁護士の手元に直接届く同梱広告 2. 弁護士専用ページでPRできるディスプレイ広告 3. 都道府県区切りで配信先をセグメントできるメール広告 4. 弁護士向け専門誌に掲載できる記事広告 ※他のメニューや料金など、詳細につきましては媒体資料でご確認ください。
【LINEで叶える新規顧客獲得UP手法!】 人々の生活に溶け込んでいる「LINE」 このLINEを企業マーケティングに活用する企業が、非常に増えてきています。 特に新規顧客獲得において、LINEは唯一無二の強みを発揮します。 LINEがマーケティングに有効な理由としては、 ■利用している人が多い ■診断コンテンツを活用することで、ユーザーのニーズを引き出すことが出来る ■メールよりも開封率が高い ■画像を使用したナーチャリングが可能 ■継続的なコミュニケーションを取ることが出来る ■リッチメニューなど豊富なコンテンツ活用…など 様々上げられますが、これら全てを運用しようと思うと 非常に「工数と時間」が取られてしまいます。 リソース不足原因で、LINEマーケティングに手をつけられていない。。 そんな方も多いのではないでしょうか? そこで株式会社ジーニーでは、公式アカウント開設~シナリオ代行を全て内包した 【完全成果報酬型】のLINEツールを提供!!! ★★ジーニーで出来ること★★ ・LINEアカウントへ離脱ユーザーを遷移させ、CVへ誘導 ・アカウント開設・シナリオ構築・クリエイティブ作成等、全て弊社で負担 ・料金は【CV】に対してのみ発生(完全成果報酬型) この資料では、具体的にどんなことができるのかを分かりやすく解説しております! ★まずは資料請求!
本資料は、営業担当者ごとに提案資料の品質がばらついてしまう企業向けに、営業資料の品質を標準化する方法をまとめたホワイトペーパーです。 営業資料は、担当者の経験やセンスに依存すると、構成・デザイン・訴求内容が案件ごとにバラバラになり、提案の伝わり方や受注率にも差が生まれやすくなります。また、テンプレートや制作ルール、レビュー基準が整っていない場合、毎回ゼロから資料を作ることになり、制作時間や修正工数の増加にもつながります。 本資料では、営業担当者の業務時間データをもとに、資料制作が営業活動に与える影響を整理しながら、資料品質がばらつく原因、よくある失敗例、標準化に必要な3つの整備ポイントを解説します。 具体的には、テンプレートの整備、制作ルールの明文化、チェック体制の構築を通じて、誰が作っても一定品質に近づける方法を紹介。さらに、社内で実践する4ステップやセルフチェックリストも掲載しているため、自社の営業資料の現状を見直すきっかけとして活用できます。 営業資料の品質差、制作工数、レビュー負荷に課題を感じている企業様におすすめの資料です。
■AIO対策、何から始める?AI検索時代の戦略設計 生成AIの普及により、検索結果にはAIの回答が表示されるようになり、 ユーザーはサイトに訪問せず情報収集を完結するケースが増えています。 こうした環境では、従来のSEOだけでなく 「AI回答に引用される設計(AIO / LLMO対策)」が重要になります。 しかし実際には ・どのクエリを狙うべきか ・AI回答で引用されるコンテンツとは何か ・AI露出の成果をどう測るべきか といった「戦略設計」や「評価方法」に悩む企業も少なくありません。 本資料では、AIO対策を ① 可視性 ② 正確性 ③ 成果 の3つの階層で整理し、 AIに引用されるコンテンツ設計と成果につなげるKPI設計を解説します。 ■この資料でわかること ① AIO対策の戦略設計(どの領域を狙うべきか) ② AIに引用されるコンテンツ設計のポイント ③ AIO対策の成果を測るKPI設計 ④ AI検索流入を事業成果につなげる評価方法
■SEOだけでは届かない?AI検索時代の新しい検索対策 「SEOの成果が伸びにくくなった」 「検索広告のCPAが上がっている」 こうした変化を感じている企業も多いのではないでしょうか。 その背景にあるのが、生成AIによる検索体験の変化です。 ChatGPTやGoogleのAI回答(AI Overviews)では、検索結果の要約が直接表示されるため、ユーザーがWebサイトへ訪問せずに情報収集を終えるケースが増えています。(ゼロクリック検索) こうしたAI検索時代に対応する新しい考え方が 「AIO / LLMO対策」です。 AIO(AI Optimization)・LLMO(Large Language Model Optimization)は、 生成AIの回答内で企業やサービスの情報が引用・参照される状態をつくるための最適化施策です。 本資料では、 AI検索時代に起きている検索行動の変化と、 AIに引用・推薦されるための基本的な考え方を解説します。 ■この資料でわかること ① AI検索時代に起きている検索行動の変化 ② SEOだけでは届かない「AI回答領域」の考え方 ③ AIに引用・推薦されるためのAIO/LLMO対策の基本
マンガを活用した営業資料と紙DMを組み合わせ、企業の集客効率と反応率を高めるサービスです。テキスト資料では伝わりにくい複雑な商材や専門的な仕組みも、マンガ化することで課題の再現性が高まり、読み手の理解・記憶・共感が大きく向上します。担当者がつい読みたくなる構成により、開封率や読了率が高まり、意思決定者にも共有されやすい点が特徴です。 また、DM(ダイレクトメール)の成功要因であるターゲット設定・クリエイティブ・提案内容・送付タイミングを踏まえ、最適な紙DMの企画制作・印刷・発送を一貫して支援します。年間3億通以上の取扱実績と全国900社以上との取引に基づく特別契約により、郵便料金のコスト最適化も可能です。 ゆうメールを活用することで、安価な発送、印刷物・付録の同梱、全国配送ネットワークによる高い到着率を実現。普通郵便と比較してコスト削減につながり、セミナー案内や商材紹介など幅広い用途で活用されています。 制作プロセスは、ヒアリング、ストーリー作成、マンガ制作、デザイン制作、印刷、宛名データ処理、封入・区分、郵送までをワンストップで提供。信書チェックやデータクリーニング、未着処理、資材管理など、DM運用に必要な一連の業務も包括的にサポートします。 マンガDMは、IT・SaaS・製造・医療・建設・金融・士業など、「説明が難しい」「伝わりにくい」商材との相性が特に高く、BtoB領域で効果を発揮します。
本資料では、BtoC向け商材を扱う企業様に向けて、 成果に直結するコールセンターBPOサービスのご紹介をしています。 広告やLPへの流入はあるものの、 ・追客や架電まで手が回っていない ・インハウス運用に限界を感じている ・外注を検討しているが、どこまで任せられるのか分からない といった課題をお持ちの企業様に向けて、 コールセンター業務を「単なる架電」ではなく、 成果につなげるための運用設計として どのように活用すべきかを解説しています。 BtoC商材を中心とした支援実績をもとに、 導入フロー、活用シーン、実際の運用イメージなどを ご紹介していますので、 コールセンターBPOの導入を検討中の方は、 ぜひ資料をご覧ください。
本サービスは、全国配送が可能なゆうメールと、対象地域を絞ることで低コストを実現する地域メール便を組み合わせ、目的に応じた最適なDM発送を提供するサービスです。資料では、配達範囲・料金・到達率・同封可能物・納期など、両サービスの特性を比較しながら、DMの成果を高めるための発送手段を提案しています(p.7–9)。年間3億通以上の発送実績と全国900社以上の取引を背景に、郵便局との大口特別契約により低価格を実現している点も特徴です(p.4)。 ゆうメールは、全国配送に対応し、郵便局ネットワークと転居者データを活用することで高い到達率を誇ります。冊子・カタログ・DVD・付録付き資料など幅広い印刷物の発送に適しており、普通郵便よりも安価に送れる点が強みです(p.6–7)。一方、地域メール便は東京・埼玉・神奈川・千葉、関西エリアなど人口密集地に特化した配送サービスで、イベント案内や地域DMなど特定エリアの発送において大幅なコスト削減が可能です(p.8)。配達員が地域を熟知しているため効率的に配布され、軽量・小型DMの大量配送に向いています。 準備からアフターフォローまでの工程は一貫して対応しており、ヒアリング、資材手配、デザイン制作、印刷、宛名処理、封入、区分作業、局出し、未着対応、資材保管まで全工程をワンストップで提供します(p.5)。また、DM制作・リスト手配・LP制作などの企画制作も併せて依頼でき、施策全体を効率的に運用できます(p.10–11)。 配送手段によってDMの成果は大きく変わるため、目的・エリア・内容物・予算に合わせて最適な発送方法を選択したい企業に適したサービスです。
ーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーー \ 年収2,000万円以上の富裕層向けPRなら WHITE CROSS / 会員の約30%が年収2,000万円以上のメディア「WHITE CROSS」 WHITE CROSSメール広告は3人に1人の歯科医師に広くアプローチすることが可能です。 本ホワイトペーパーは弊社開催のウェビナー「徹底解説、効果が出る。FAX DM」の登壇資料になります。 時間の都合上ウェビナーへの参加が難しい方、興味はあるけどウェビナーに参加するほどでもない とお考えの方におすすめです! ### ホワイトペーパーの内容 ・効果を最大化する4つの要素とは? 1)オファー 2)タイミング 3)クリエイティブ 4)ターゲット 5)最後にWHITE CROSSについてのご紹介 ◆ 富裕層へ効率的にアプローチできる「WHITE CROSS」の 5 つの特徴 1. 会員の29.6%が年収2,000万円、さらに会員の68%が年収1,000万円 2. 会員の76.1%が30代〜50代、開業医(経営者)の割合は62.5% 3. 日本の歯科医師全体の3/1である3.2万人が登録する日本最大規模の歯科医療従事者向けメディア 4. 企業ニーズに合わせて柔軟に対応できる幅広い広告サービスメニュー 5. キーオピニオンリーダーマーケティングが実現できる設備と発信力 ◆広告メニュー一例 ・WHITE CROSS DSP └\新サービス/会員データを利用して認知拡大が叶います! ・メールマガジン広告 └貴社ターゲットに合わせてメルマガを配信、貴社サービスのPRをダイレクトに届けます ・WEBセミナー配信 └開業医(経営者)に向けたWEBセミナー配信、新規リード獲得や顧客育成が課題の企業様におすすめです ・タイアップ記事制作 └WHITE CROSS編集部が企画・構成出し〜公開まで制作の全過程に携わり、歯科医師に刺さるクオリティの高い記事広告を提供します └編集部の執筆メンバーに歯科医師がいるため歯科医師のニーズに合った記事コンテンツが叶います ・その他 ・バナー広告 ・動画広告 ・LINE配信 ・アンケート調査 ・サンプリング
今回は、ルート営業を行っている、製造業の営業管理職(部長相当・課長相当・係長・課長補佐相当)102名を対象に、ルート営業に関する実態調査を実施しました。まず、回答者の約7割が、「顧客にどのような拠点組織があるのかを管理できている」と回答しました。一方で、管理できていると回答した方のうち約4割は、顧客の拠点情報を取引拡大へ十分に活用できていないことが分かりました。取引拡大へ顧客の拠点情報を活用できていない背景には、「担当者の引き継ぎ時、情報共有がうまくいかないこと」や、「拠点ごとのキーマンがわからない」などが課題になっていることが明らかになりました。 また、取引拡大に最も重要だと思う顧客情報は、「キーマン情報」が44.1%で最多となり、ついで、競合情報や営業活動履歴なども挙がりました。最後に、「名刺を登録するだけで拠点ごとの営業活動を可視化し、顧客情報を一元化できるツール」について興味の度合いを聞いたところ、46.0%が「利用してみたい」と回答しました。 今回の調査では、ルート営業をしている組織において、顧客の情報は比較的管理できているものの、その情報を取引拡大へ活用できておらず、課題を抱えている企業が多く存在しました。管理できている顧客情報を眠らせるのではなく、取引拡大へ最も重要とされるキーマン情報を可視化し、担当者の引き継ぎ時に問題なく情報共有ができるSFAツールの導入が鍵と言えるのではないでしょうか。
今回は、コロナ前後で新規営業を継続的に行う、法人営業担当者・責任者322名を対象に、「新規営業」に関する実態調査を行いました。 まず新規開拓の方法についてを伺ったところ、「テレアポ」が53.1%、「営業メール」が42.9%、「紹介」が39.4%、「飛び込み営業」が33.9%という回答になりました。そのうち「飛び込み営業」と回答した方の57.8%が、新型コロナ以前と比較して「訪問数が減少した」と回答。また、「飛び込み営業」の訪問数が減少した業種については、第1位が「製造業」(33.3%)、第2位が「金融業」(23.8%)となりました。 次に、約7割の企業が新規開拓における「営業リスト」を作成していることが判明し、約9割の企業が新規開拓における営業リストに関して課題を感じていることも分かりました。具体的な課題としては、「売上につながらない営業リストが多い」が50.5%で最多、続いて「新規開拓先のリスト数が不足している」44.7%、「リストに不備がある」41.6%となりました。 最後に、新規開拓を成功させるために必要だと思うことを伺ったところ、「ターゲットを絞ったリスト作り」が52.8%で最多回答となり、続いて「新規開拓後の顧客管理」37.3%、「決裁者へのアプローチ」36.0%という回答が得られました。 今回の調査では、コロナ禍の影響により数ある新規開拓の手法のうち、「飛び込み営業」の件数が減少したことが判明。新規顧客開拓のための営業アプローチにおいて、営業リストの重要性を認識しているものの、リストの質や量、更新頻度や利便性など、様々な課題があることも分かりました。新規開拓においては、いかに「ターゲットを絞ったリストを作れるか」が肝となっており、営業リストのデータ精度や鮮度を改善していくことが、成果に直結すると言えます。人と会えない時代に応じた新しい「新規開拓方法」や「仕組みづくり」について検討する必要があるでしょう。
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