企業アカウントでバズりを狙うには？事例やコツを紹介

バズるとは

バズるとは、SNSなどインターネット上の話題が短時間で多くの人の注目を浴びることをいいます。 尋常でないほどの「いいね」や「リツート」される状態で、それを目的に投稿する人も少なくありません。 「炎上」と混同されやすいですが、炎上とはネガティブな感情が渦巻くコメントが殺到する状態で、多くの人から批判が集中されることをいいます。 「バズる」も「炎上」も良くも悪くも注目されることなので、SNSで出稿する際は十分注意が必要です。

企業アカウントをバズらせるコツ

　 企業が戦略的にバズらせたい時は、ユーザーの共感を得やすいインフルエンサーを起用するなどいくつか施策があります。 詳しく見ていきましょう。

流行をおさえる

例えばTwitterはユーザー同士の交流を楽しむためのSNSですが、企業アカウントをフォローするユーザーとはどんな人たちなのでしょうか？ 有益なキャンペーン情報やクーポンがもらえるなどが圧倒的な理由です。 そうしたユーザーが敏感に感じ取るトレンドをおさえることが企業アカウントには必要です。 常にユーザーが何を企業に求めているのか意識することが大切といえます。

企業イメージとのギャップを持たせる

堅いイメージの企業がSNSで、緩いつぶやきで注目を集めることがあります。 単に緩いつぶやきをすればいいのではなく、堅いイメージの企業だからこそそのギャップが注目され、ブランディング効果が期待できるのです。 ユーザーとのコミュニケーションをとおして、良い意味で従来の企業イメージを覆すような、個性をアピールすることもフォロワーを増やすのに役立ちます。

企業にしかない情報を投稿する

ユーザーはその企業が発信する情報が、自分にとって有益であるかどうかを判断してアカウントをフォローします。 つまり、ユーザー目線でかつ他社にはない情報を投稿することでユーザーを惹きつけられるということです。 商品やサービス情報にとどまらず、社会問題や環境問題などにどう取り組んでいるかなど、多くのユーザーが共感できる情報を投稿することも大切です。

ストーリー性のあるコンテンツを作る

スマートフォンが普及し、SNSから多くの情報を受け取ることができるユーザーにとって、商品やサービスを選ぶ際の決め手はストーリー性があるかどうかです。 ユーザーにファンになってもらうためには、広告らしい表現のある投稿ではなく、ストーリー性のある独自のコンテンツが大切になります。 企業の信念や方向性、どのような思いで商品、サービスを企画・販売しているのか、そうしたストーリーがユーザーの心に刺さるのです。

インフルエンサーの共感を得る

企業がユーザーの共感を得るためには、フォロワーを持つインフルエンサーを起用する方法が一般的です。 これをインフルエンサーマーケティングといいますが、単にインフルエンサーを起用するのではなく、自社の商材を実際に使ってもらい共感を得てから出稿する方が訴求効果が高まります。 インフルエンサーが共感すれば、フォロワーも手に取って使ってみたいと感じるものです。

使用するSNSごとに投稿の仕方を変える

企業がSNSを活用する目的は、認知拡大・ブランディング・収益拡大などが主なものです。 しかし、SNSといってもツールはいくつかあり、ユーザー層やコミュニティも異なります。 そのため、使用するSNSごとに施策を行なうことで、狙ったターゲット層にアプローチできます。 実際に企業によっては複数のアカウントを使ってSNSを運用しているところもあるのです。

投稿をお勧めに表示させる

例えば企業の中にはTikTokを利用するところもあります。 縦長のショート動画をスワイプで手軽に見ることができるTikTokは、スマートフォンを横にする必要がないため、気軽に見ることができることから、急速にアクティブユーザーを増やしています。 商材を見て興味を持ったユーザーの約4割が購入するとまでいわれているのです。 TikTokを開くと、「おすすめ」のフィードが表示され、アルゴリズムに基づいて、表示されユーザーの興味に合わせてカスタマイズされるため、人ひとり表示内容が異なります。 その判断基準は公開されていませんが、「いいね」「アカウントのフォロー」「コメント投稿」などさまざまな要因があるとされています。 企業が出稿する際は、この「おすすめ」を意識しておくことが大切です。

広告色のない投稿を作る

企業が投稿する場合、どうしても広告色が強いものになりがちです。 そのため、企業はインフルエンサーを起用して極力広告色を抑える工夫をしますが、商品説明に偏り過ぎないように心がけましょう。 ユーザーの心に刺さるためには商品のストーリーを意識します。 商品が開発された背景や開発過程での課題、それにどのように取り組んだかなど、ユーザーの共感を得るようなコンテンツを出稿しましょう。

企業アカウントをバズらせるためのSNS運用についての資料

企業アカウントの活用に役立つ資料を下記にまとめています。 資料のダウンロードは無料ですので、ぜひお役立てください！

企業アカウントをバズらせるときの注意点

近年、企業が出稿した商品やサービス内容のSNSがバズり、売り上げを伸ばすケースが多くなりました。 しかし、企業側がバズらせることを意識してコンテンツ作りに取り組む際に注意しておく点がいくつかあります。

炎上に気を付ける

バズらせるはずが炎上してメディアに取り上げられたケースが後を絶ちません。 一度炎上してしまうと企業やブランドの信頼を落とし、フォロワーからも見放され、全てを取り戻すのに相当の時間を要します。 炎上が引き金で株価が下落して、集団訴訟を起こされるケースもあるのです。 企業の投稿で過去に炎上した例を理解して、同じ轍を踏まないようにしましょう。

閲覧者の希望に沿う投稿をし続ける必要がある

バズらせるためには、ユーザーが求めるものが何かを理解し、それに沿うような投稿をする必要があります。 また、短期間で結果を出そうとするのではなく、長期的な視野に立って定期的に投稿内容を更新することも欠かせません。 企業によってはSNSへの投稿は片手間にするのではなく、専任を配置しているところもあります。 コンテンツを拡散してもらいやすいように、シェアボタンを設定するなどユーザーの利便性を考慮することも大切です。

意図しない解釈ととられないように注意する

企業のSNSが炎上するケースは、個人情報を含む機密情報、倫理・モラルに反する内容が原因になります。 それ以外に、投稿側が意識していなくても揚げ足を取って誹謗中傷のターゲットにされるケースもあるのです。 その多くは企業側の教育不足が要因で不適切な投稿となってしまうのです。 意図しない解釈ととられないように企業全体でガイドラインを設定し、社員教育を徹底することがも求められます。

企業アカウントがバズった事例

ここからは企業アカウントがバズった事例を見ていきます。 みなさんご存知のあの企業の事例もありますので、ぜひ参考にしてください。

Instagram

企業のアカウントがInstagramで出稿すれば、認知度が向上し、商品やサービスのよいPRになります。 Instagramを利用した出稿の事例を紹介します。

ゼクシィ

日本最大級の結婚情報サービス「セクシィ」は、自社アプリを幅広い層にインストールしてもらい結婚準備を応援するストーリー性のあるコンテンツを出稿しています。 スタイリッシュなウェディングドレスを身にまとう女性をモデルに、ターゲットを23～29歳の婚約中の女性に絞りました。 さらに、アプリをインストールした人と共通の特徴を持つ類似オーディエンスまでリーチを広げることで新たなユーザーの取り込みに成功したのです。
参考：ゼクシィ

パナソニック株式会社

朝食はただ食べるのではなくスマートでおしゃれに楽しむために、パナソニック株式会社は高級オーブントースターの広告をInstagramに出稿しました。 Instagramは今やワクワク感あふれる情報を発信するプラットフォームであり、製品の認知度と共感を得る場であることが再認識された事例です。 「サクッと、ふんわり黄金比トースト」というクリエイティブコンセプトが、Instagramを通して音や食感さえも再現されています。
参考：パナソニック株式会社

Arrr

ペットと飼い主が支え合う暮らしをテーマに、ペットの安全で快適なライフスタイルを提唱する「Arrr」。 これまでInstagramでさまざまなクリエイティブを提供してきたArrrですが、今回商品タグ広告を際立たせることでブランドの認知度を高め、コンバージョンにつなぐ施策を実施しました。 商品タグ広告をクリックすると関連ページに遷移でき、手軽に商品購入ができます。 その結果、既存顧客だけでなく新規顧客を獲得できました。
参考：Arrr

X(旧Twitter)

拡散され認知度が向上しやすいといわれるX(旧Twitter)ですが、それだけ心に刺さるコンテンツでなければプラス効果が期待できないという面があります。 ここではX(旧Twitter)で成功した事例を紹介します。

Paramount UK

ParamountUKは、2022年夏の超大作映画『トップガン マーヴェリック』の公開前に、英国の人々の期待や興奮を高めて話題作りをするため、Twitterに出稿することにしました。

映画好きなユーザーの多くがTwitterを利用しているからです。

Twitter Next（ツイッターネクスト）と協力して映画にちなんだ「コールサインジェネレーター」を開発し、ツイートに「いいね」をした利用者全員にコールサインとカスタムされたメッセージと画像を送りました。

その結果、広告キャンペーンが拡散され、ParamountUKがこれまで実施したツイートの中でもっとも多い「いいね」を獲得しました。

参考：Paramount UK

コスタコーヒー

 Twitter利用者の10人に7人が、前年と同程度またはそれ以上にクリスマスを祝う計画を立てるという英国で、コスタコーヒーが毎年クリスマスに販売する限定フレーバーの広告をTwitterに出稿しました。 コーヒー好きの人とクリスマスのひと時を過ごす人たちにもリーチを広げるため、段階的にクリエイティブを公開していきました。 その結果、コーヒー愛好者の注目を集め、インプレッションの合計は4,100万に上り、エンゲージメント率はベンチマークより3倍も高い9.1%となりました。
参考：コスタコーヒー

味の素食品株式会社

冷凍食品の競争も熾烈なものがありますが、味の素食品株式会社は実店舗販売に加え、Twitterで若い世代に向けて広告を出稿しています。 冷凍食品を食卓に並べるのは手抜きではないかという論争が、味の素冷凍食品のTwitter公式アカウントを通じて行われました。 担当者からの手抜きではなく、手間抜きという一言が大きな話題になりました。 企業とユーザーのコミュニケーションから、最新の冷凍食品の美味しさと食事のバリエーション、楽しさを知るきっかけになるのではないでしょうか。
参考：味の素食品株式会社

TikTok

Z世代を中心にブームになったTikTokですが、今や30~40代など幅広い世代にも支持されています。 企業がSNSマーケティングをするなら、TikTokは外せないツールといえます。 ここではTikTokを活用した事例を紹介します。

株式会社クレディセゾン

「永久不滅ポイント」などで知られるセゾンカードを発行する株式会社クレディセゾンは、若年層を獲得するためにTikTokを活用しました。 試みとして、フォロワー数100万人を超えるトップクリエーターを起用し、クレジットカード会員獲得を目指しました。 TikTok用のクリエイティブ制作の過程で、キャスティングの変更などを行い、バズるだけでなく、どうすれば申込につながるかを知ることができたのは収穫です。 その結果、CPAは他のクリエイティブに比べて64％改善、さらに会員全体における若年層の割合が増えたことは大きな改善になりました。
参考：株式会社クレディセゾン

株式会社ベネッセコーポレーション

株式会社ベネッセコーポレーションが運営する「進研ゼミ」(高校講座)は、高校生の学習・受験支援の進研ゼミの認知を高めるためTikTokを活用しました。 これまでは保護者向きの姿勢でしたが、当事者である高校生に向けたプロモーションに変更したのです。 高校生の気持ちに寄り添うため、TikTokクリエーターを起用し、AIを利用した自分に合うコンテンツ提案、オンラインでの学習サポートなど情報を配信しました。 その結果、投稿翌日から進研ゼミのアプリインストール数が10倍以上に伸び、イメージ変化・行動促進につながりました。
参考：株式会社ベネッセコーポレーション