注目すべき3つのポイント
- 関西エリアで1年間に1,000台設置
GRAND株式会社のエレベーター内デジタルサイネージ「エレビ」「エレシネマ」が、2025年4月の関西展開開始からわずか1年で累計1,000台を突破 - オフィスビルの移動時間を広告接触面に変換
エレベーター内の滞留時間とスマートフォンに向かう視線習慣を活かし、就業者に対して日常的にリーチできる広告チャネルとして機能 - ビル側の初期費用ゼロで設置面が拡大中
端末・設置工事費がすべてGRAND社負担のため、ビルオーナーの導入障壁が低く、今後も福岡・名古屋など主要都市圏への展開加速が期待
エレベーター広告「エレビ」「エレシネマ」とは
GRAND株式会社は、エレベーター内に設置するデジタルサイネージサービス「エレビ」「エレシネマ」を提供しています。同社はこのサービスについて、エレベーターに乗り込んだ就業者がスマートフォンに目を落とす滞留時間と視線の習慣を「情報インフラ」へ転換する仕組みと位置づけています。
ニュース・天気・防災情報・館内案内などのコンテンツを日常的に配信し、移動時間を情報接触の機会に変えるサービスです。
関西エリアで設置が急拡大する背景関西エリアで設置が急拡大する背景
同社は2026年4月時点で、関西エリアの累計設置台数が1,000台を突破したと発表しました。2025年4月の関西本格展開開始からわずか1年での達成です。
関西エリアでは大阪都心を中心に大規模オフィスビルの再開発ラッシュと働く環境のDX需要が重なり、エレベーター空間の活用ニーズが急伸していると同社は説明しています。首都圏での導入実績が後押しとなり、ビルオーナーやPM会社からの引き合いは想定を大幅に上回るペースで拡大しているとのことです。
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広告媒体としてのエレベーターサイネージの特性
導入が加速する要因として、端末・設置工事の費用がすべてGRAND社負担である点が挙げられています。
ビルオーナー・PM会社は初期投資ゼロで導入でき、運用・保守・コンテンツ更新もワンストップで委託できる仕組みです。
同社は今後、関西エリアでのさらなる拡大と並行して、福岡・名古屋を含む主要都市圏への展開を加速させる方針を示しています。設置面の拡大により、オフィスビルのエレベーターという閉鎖空間を活用した広告配信ネットワークとしての規模が拡がっていくとのことです。
エレベーター内のサイネージは、オフィスビルで働く人が毎日複数回利用するという特性上、広告接触の頻度が自然と高くなる媒体です。
1回あたりの滞在時間は短いものの、繰り返し目にする環境が形成されるため、ブランド認知や情報の定着という観点では一定の効果が期待できます。
また、ビル側が初期費用を負担しない仕組みは、設置面数の拡大ペースを後押しする構造になっています。
媒体としてのリーチ規模が今後どこまで広がるかは、広告出稿を検討するマーケターにとっても見逃せないポイントです。
特にBtoB商材やエリアを絞った訴求を得意とする広告主にとっては、ターゲットとなるオフィスワーカーに絞ってアプローチできる点で相性がよいといえます。
エレベーター広告やオフィスビルメディアへの出稿を検討する際は、Media Picksで媒体資料を比較してみてください。
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関連リンク
プレスリリース・出典
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000051.000047349.html
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