3ヶ月間で180回以上の接触機会―――「応援ノート」を活用した学校配布ルートメディアの強み

デジタル広告の普及に伴い配信面が多様化する一方で、ターゲット層への到達や、認知を持続させるための接触頻度の確保に課題を抱えるマーケティング担当者は少なくありません。このような状況において、特定の生活導線や教育現場に特化したルートメディアが選択肢として見直されています。
なかでも、園児から大学生、そしてその保護者層までを網羅し、学校の現場を通じて直接手渡しできる媒体が、企業広告を掲載した「応援ノート」の配布サービスです。

デジタルツールの利用が併用される現代の学習環境において、「応援ノート」はどのような利用実態にあり、どのような効果を期待できるのか。
今回は、応援ノートを用いたプロモーションやCSR活動を支援する、株式会社スフレの鶴川様にインタビューを実施。
学習現場におけるノートの活用メリットや、最小5,000部から設計可能な配布プランの具体例について話を伺いました。

デジタル併用環境における「学習ノート」の利用実態と、3ヶ月で180回以上の接触機会

――学校や家庭での学習環境において、デジタル端末との併用が進むなか、アナログメディアである「応援ノート」の媒体としての特性や、利用状況について教えてください。

鶴川様：「応援ノート」は、企業広告入りの学習ノートを学校へ納品し、先生から子どもたちへ直接手渡ししてもらうことで、子どもとその保護者へ確実にリーチできる広告サービスです。

この媒体における最大の強みは、「3ヶ月間で180回以上の接触機会を創出できる」という接触頻度の高さです。

応援ノート1冊あたりの平均利用期間は約3ヶ月、子どもがノートを開く回数は1日平均3〜5回です。これを掛け合わせると、3ヶ月間で180回以上の広告接触機会が生まれる計算になります。

――3ヶ月間で180回以上というのは非常に高い接触頻度ですね。何度も繰り返し見られるという点において、一般的なデジタル広告とはどのような違いがあるのでしょうか。

デジタル広告の場合、画面上で即座にスキップや消去をされたり、タイムラインで流れてしまったりする特性があります。一方で「応援ノート」は、一度手元に渡ると授業や家庭学習の現場で繰り返し開かれるため、物理的に残る点が大きく異なります。

利用者がノートを開くたびに広告が視界に入るため、情報が一時的な消費で終わらず、長期かつ継続的に認知が定着しやすい構造になっています。これが、デジタルとの併用環境下にあってもアナログのノート広告が維持している視認性の違いです。

また、配布されたノートは学校から自宅へ持ち帰って使用されるため、学習の確認などを通じて、児童・生徒だけでなくその保護者（親世代）にも自然な形でリーチできるという特徴を持っています。園児から大学生まで、幅広い年齢層とその家庭を対象としたアプローチが可能です。

販促活動、学年指定のプロモーション、そしてBtoB企業の「採用活動」まで

――実際に導入している企業は、どのような目的や商材でこのサービスを活用されているのでしょうか。

鶴川様：クライアント様の目的に応じて大きく3つのパターンに分類されます。

1つ目：ファミリー層や学生本人へのアプローチを目的とした「販促活動・ブランディング」です。
実用性の高いアイテムを学校経由で受け取るため、企業やブランドに対して好意的な印象を持たれやすく、生活に密着した認知の獲得につながります。

2つ目：「特定の時期や学年に絞ったピンポイントなプロモーション」です。
学年の指定ができるため、例えば「中学3年生や高校3年生の受験生」など、特定のタイミングを狙った精度の高いアプローチが選ばれています。

3つ目：近年増えている「BtoB企業による採用活動や人材育成」での活用です。

――BtoB企業の採用活動ですか。学生向けのノート広告としては少し意外な活用法に感じられます。

そうですね。大学生を対象とした大卒採用はもちろん、製造業などを中心に高校生を対象とした高卒採用の目的でも導入が進んでいます。市区単位のセグメントを活かし、「地元の優良企業が、近隣の学校へピンポイントに配布して認知を高める」といった、地域に根差した採用活動にも柔軟に対応しています。

また、企業広告を掲載したノートの寄贈は、学校教育の現場をサポートする「CSR活動」としての側面も持つため、企業の社会的信頼性の向上にも寄与する傾向があります。

最小5,000部からの柔軟な設計と、過去100万部の配布実績に裏付けられた対応力

――応援ノートを活用した施策を検討する際、どのような規模感や体制での実施が可能なのでしょうか。

鶴川様：クライアント様のプロモーション目的やご予算に応じて、柔軟な規模でのプランニングが可能です。

大きな特徴として、最小ロット5,000部からの配布に対応しています。これにより、特定の地域や特定のターゲット層を絞り込んだ、限定的な規模でのテストマーケティングやエリアマーケティングから、無理なく施策を開始することができます。

――5,000部からであれば、地域を絞った検証もしやすいですね。一方で、全国展開のような大規模な配布や、ノートのデザイン自体のカスタマイズにも対応しているのでしょうか。

はい、もちろんです。より広範な認知拡大を目指す大規模なプロモーションにも対応できる配布ネットワークを構築しており、過去には100万部を全国配布した実績もございます。学校という信頼性の高いルートとリレーションを活用し、ターゲット層へ直接に届ける体制を整えています。 ノートの誌面（表紙裏・裏表紙裏・中面など）を活かしたオリジナルコンテンツの制作が可能であり、ターゲットの年齢や目的に応じた最適な形で広告を掲載・届けることができます。詳しいプランは資料よりご確認ください。

学校ルートを活用したマーケティングの今後の展望

――貴社として今後どのような企業との取り組みを強化していきたいか、今後の展望をお聞かせください。

鶴川様：今後は、目先の売上促進や集客といった短期的な成果だけにとどまらず、中長期的な成長を見据えた施策を展開したい企業様との取り組みをさらに増やしていきたいと考えています。

昨今、CSR活動に注力する企業が増えている背景もありますが、将来の消費者となる世代に対して、まずは自社の存在を正しく認知してもらいたいです。ブランドへの共感を育んでいきたいという目的を持つ企業様にとって、この「応援ノート」は非常に親和性の高い媒体です。未来のファンづくりや持続的なブランディングを目指す企業様と、より多くの共創事例を作っていきたいですね。

――ありがとうございます。それでは最後に、学生やファミリー層、あるいは採用候補者向けのアプローチに課題を抱えているマーケティング担当者へメッセージをお願いします。

鶴川様：デジタル環境が整備された現代だからこそ、毎日の学習現場で手元に残り、繰り返し触れるアナログメディアの「視認性の高さ」や「深い認知効果」という強みが活きてくると考えています。学校という公的なルートを通じて直接手渡しされるため、ブランドへの信頼感も醸成されやすいのが特徴です。

こうした学校ルートならではの特性を活かしながら、弊社では柔軟な配布設計を構築しております。具体的には、「最小限のロットで効果を検証したい」「特定のエリアや学年に絞って採用・販促活動を行いたい」という企業様に向けて、弊社では企画立案からノートの制作、学校への配布にいたるまでトータルでサポートいたします。
まずは、お気軽にご相談いただければ幸いです。