年1回特別企画（9月）　外資系2000社の人事部長宛て専門誌「日本人材ニュース」

日本人材ニュースとは

1989年創刊。
大手・上場4000社の人事部長・人事責任者へ直接リーチできる人事専門誌＆Webメディア。
専門誌は年4回郵送、Onlineは月10万PV。
大手企業の人事責任者へのリーチに強く、採用・研修・組織開発・人事システムなどHRサービスの広告・認知拡大・商談獲得に活用されています。

日本人材ニュースの特徴

年1回だけ外資系2000社の人事部長へ届く特別号を発行。

営業で接触が難しい、外資系企業の人事部長に案内できる数少ない媒体。
意思決定者である人事部長に届くことで、商談につながりやすく、受注の可能性を高めます。
活用企業様からは「問い合わせが受注につながりやすく、1件の受注で十分ペイする」とのお声もいただきます。

メディア・媒体データ

発行部数：2000

ユーザー・読者の属性

ターゲット： 男性全般, 女性全般, 社会人・OL

日本人材ニュースの強み・メリット

外資系企業の人事向けに紙媒体を届ける手段があまり残っておらず、デジタルマーケ施策が飽和状態にある昨今において、差別化を狙って紙の広告を出稿される会社様も多いです。

15年以上届けられている弊誌に掲載されている広告出稿会社に対しても一定の信頼感があるとのことです。

日本人材ニュースの広告メニュー・料金

「パンフ同封」サービス…27万円+税
「純広告」（誌面広告）…9万円+税～

料金・費用

予算目安： 10万円〜50万円

資料ダウンロードのうえご確認ください。

日本人材ニュースの活用事例

・候補者紹介、プロ人材紹介、コンサルタント紹介
例）人材紹介会社、プロ人材マッチングなど

・高額＆継続利用のサービス
例）人事システム、ハイスキル人材の紹介、選抜研修、RPOなど

・定額でも多くの社員が対象になるサービス
例）eラーニング、全社員向け講座など

・セミナー、ウェビナー、カンファレンス、イベント
例）（大手・上場企業の人事向け）定期セミナー・大型カンファレンスなど

株式会社日本人材ニュース社

東京都千代田区平河町1-5-15VORT平河町6F

代表者： 吉越利成 資本金：

従業者数： 売上高：

設立年月日： 2006年2月23日