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年1回特別号(9月発行)外資系2000社の人事部長向け専門誌「日本人材ニュース」

株式会社日本人材ニュース社

資料更新日時:2026年6月9日

年1回特別号(9月発行)外資系2000社の人事部長向け専門誌「日本人材ニュース」
広告資料
カテゴリー 純広告・バナー広告 /記事広告 /DM広告・同封・同梱広告
ターゲット 男性全般 /女性全般 /社会人・OL

メディア・媒体名

日本人材ニュース
メディア・媒体データ
発行部数 2000

ユーザー・読者の属性

ターゲット 男性全般/ 女性全般/ 社会人・OL

料金・費用

予算目安 10万円〜50万円

日本人材ニュースとは

1989年創刊、大手・上場企業の人事部長を対象とした専門誌「日本人材ニュース」の発行およびWebメディア「日本人材ニュースOnline」を運営。
専門誌「日本人材ニュース」は年4回郵送、「日本人材ニュースOnline」は月10万PV。
本媒体は、大手・上場企業の人事向けのBtoB専門メディアのため、個人消費者向け商材(不動産・保険・金融商品等)の広告出稿はお断りしております。

日本人材ニュースの特徴

年1回だけ外資系2000社の人事部長へ届く特別号を発行。

営業で接触が難しい、外資系企業の人事部長に案内できる数少ない媒体。
意思決定者である人事部長に届くことで、商談につながりやすく、受注の可能性を高めます。

人材採用、研修、組織開発、労務管理、健康経営、福利厚生、人事システムなど、
人事支援サービスの大型&継続受注につながる商談獲得のために活用ください。

日本人材ニュースの活用事例

・候補者紹介、プロ人材紹介、コンサルタント紹介
例)人材紹介会社、プロ人材マッチングなど

・高額&継続利用のサービス
例)人事システム、ハイスキル人材の紹介、選抜研修、RPOなど

・定額でも多くの社員が対象になるサービス
例)eラーニング、全社員向け講座など

・セミナー、ウェビナー、カンファレンス、イベント
例)(大手・上場企業の人事向け)定期セミナー・大型カンファレンスなど

日本人材ニュースの強み・メリット

<利用企業様の課題>
・オンラインイベント、ウェビナー、一括資料請求サイトなどから大手企業との商談に繋がらない
・オンラインマーケが厳しいため、差別化できる手段を探している
・外資系企業向けに紙媒体を届ける手段があまり残っていない

日本人材ニュースの広告メニュー・料金

「パンフ同封」サービス…27万円+税
「純広告」(誌面広告)…9万円+税~

日本人材ニュースの広告メニュー・プラン

▼定期号の広告メニューはこちら
同梱・同送/DM/誌面広告/記事広告
https://media-radar.jp/detail21788.html

▼オンライン広告はこちら
メール広告
https://media-radar.jp/detail21810.html
バナー広告
https://media-radar.jp/detail34540.html
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