大手・上場4000社の人事部長向け専門誌「記事広告」（タイアップ広告）

日本人材ニュースとは

1989年創刊。
大手・上場4000社の人事部長・人事責任者へ直接リーチできる人事専門誌＆Webメディア。
紙媒体は年4回郵送、Onlineは月10万PV。
大手企業の人事責任者へのリーチに強く、採用・研修・組織開発・人事システムなどHRサービスの広告・認知拡大・商談獲得に活用されています。

日本人材ニュースの特徴

・営業で接触が難しい、大型＆継続受注が見込める大手・上場企業へ郵送
・意思決定者である人事部長に届け、受注可能性を高める
・開封率95％以上（過去実績）

・「人事部長向け専門誌に掲載して終わり」ではなく、オンラインコンテンツとして継続的にPRできる
・大手・上場企業の人事部長など約1400人に掲載記事を配信
・自社サイトで記事掲載を紹介可能
・営業資料やセミナー配布資料として活用

メディア・媒体データ

発行部数：4000

ユーザー・読者の属性

ターゲット： 社会人・OL, 経営者

日本人材ニュースの強み・メリット

＜利用企業様の課題＞
・オンラインイベント、ウェビナー、一括資料請求サイトなどから大手企業との商談に繋がらない
・オンラインマーケが厳しいため、差別化できる手段を探している
・「日本人材ニュース」の信頼性を背景に、深い商品理解やブランド認知の向上を狙いたい
・イベントなど、対面での商談時の営業ツールが欲しい

日本人材ニュースの広告メニュー・料金

◆取材あり
1回掲載：120万円+税
◆取材なし
1回掲載：60万円+税
連載：45万円+税／回

プラン・メニュー

・純広告
https://media-radar.jp/detail34537.html
・パンフ同封
https://media-radar.jp/detail34536.html

・メールDM
https://media-radar.jp/detail34539.html
・バナー広告
https://media-radar.jp/detail34540.html

課金形態

掲載課金

料金・費用

予算目安： 100万円〜250万円

資料ダウンロードのうえご確認ください。

日本人材ニュースの活用事例

・高額＆継続利用のサービス
例）人事システム、ハイスキル人材の紹介、選抜研修、RPOなど

・定額でも多くの社員が対象になるサービス
例）eラーニング、全社員向け講座など

・セミナー、ウェビナー、カンファレンス、イベント
例）（大手・上場企業の人事向け）定期セミナー・大型カンファレンスなど

・候補者紹介、プロ人材紹介、コンサルタント紹介
例）人材紹介会社、プロ人材マッチングなど

株式会社日本人材ニュース社

東京都千代田区平河町1-5-15VORT平河町6F

代表者： 吉越利成 資本金：

従業者数： 売上高：

設立年月日： 2006年2月23日