メディア・媒体資料

大手・上場4000社の人事部長向け専門誌「記事広告」（タイアップ広告）

資料更新日時：2026年8月25日

記事広告取材あり
記事広告取材なし

カテゴリー	記事広告 /ダイレクトマーケティング /雑誌広告
ターゲット	社会人・OL /経営者

メディア・媒体名

日本人材ニュース

メディア・媒体データ

発行部数	4000

ユーザー・読者の属性

ターゲット	社会人・OL/ 経営者

課金形態

課金形態	掲載課金

料金・費用

予算目安	100万円〜250万円

日本人材ニュースとは

1989年創刊、大手・上場企業の人事部長を対象とした専門誌「日本人材ニュース」の発行およびWebメディア「日本人材ニュースOnline」を運営。
専門誌「日本人材ニュース」は年4回郵送、「日本人材ニュースOnline」は月10万PV。
本媒体は、大手・上場企業の人事向けのBtoB専門メディアのため、個人消費者向け商材（不動産・保険・金融商品等）の広告出稿はお断りしております。

日本人材ニュースの特徴

・営業で接触が難しい、大型＆継続受注が見込める大手・上場企業へ郵送
・意思決定者である人事部長に届け、受注可能性を高める
・開封率95％以上（過去実績）

・「人事部長向け専門誌に掲載して終わり」ではなく、オンラインコンテンツとして継続的にPRできる
・大手・上場企業の人事部長など約1400人に掲載記事を配信
・自社サイトで記事掲載を紹介可能
・営業資料やセミナー配布資料として活用

日本人材ニュースの活用事例

・高額＆継続利用のサービス
例）人事システム、ハイスキル人材の紹介、選抜研修、RPOなど

・定額でも多くの社員が対象になるサービス
例）eラーニング、全社員向け講座など

・セミナー、ウェビナー、カンファレンス、イベント
例）（大手・上場企業の人事向け）定期セミナー・大型カンファレンスなど

・候補者紹介、プロ人材紹介、コンサルタント紹介
例）人材紹介会社、プロ人材マッチングなど

日本人材ニュースの強み・メリット

＜利用企業様の課題＞
・オンラインイベント、ウェビナー、一括資料請求サイトなどから大手企業との商談に繋がらない
・オンラインマーケが厳しいため、差別化できる手段を探している
・「日本人材ニュース」の信頼性を背景に、深い商品理解やブランド認知の向上を狙いたい
・イベントなど、対面での商談時の営業ツールが欲しい