大手・上場4000社の人事部長へ郵送「パンフ同封」サービス

社会人・OL 経営者ダイレクトマーケティング雑誌広告 DM広告・同封・同梱広告売上拡大認知向上 B to B 掲載課金

資料更新日：2026/08/25

パンフ同封

日本人材ニュースとは

1989年創刊、大手・上場企業の人事部長を対象とした専門誌「日本人材ニュース」の発行およびWebメディア「日本人材ニュースOnline」を運営。
専門誌「日本人材ニュース」は年4回郵送、「日本人材ニュースOnline」は月10万PV。
本媒体は、大手・上場企業の人事向けのBtoB専門メディアのため、個人消費者向け商材（不動産・保険・金融商品等）の広告出稿はお断りしております。

日本人材ニュースの特徴

・営業で接触が難しい、大型＆継続受注が見込める大手・上場企業へ郵送
・意思決定者である人事部長に届け、受注可能性を高める
・開封率95％以上（過去実績）

人材採用、研修、組織開発、労務管理、健康経営、福利厚生、人事システムなど、
人事支援サービスの大型&継続受注につながる商談獲得のために活用ください。

メディア・媒体データ

発行部数：4000

ユーザー・読者の属性

ターゲット：社会人・OL, 経営者

日本人材ニュースの強み・メリット

＜利用企業様の課題＞
・オンラインイベント、ウェビナー、一括資料請求サイトなどから大手企業との商談に繋がらない
・オンラインマーケが厳しいため、差別化できる手段を探している
・「パンフ同封（同梱）」を提案できる媒体がほとんどない

日本人材ニュースの広告メニュー・料金

大手・上場4000社の人事部長へ郵送：45万円+税

プラン・メニュー

▼以下の広告メニューもございます
純広告
https://media-radar.jp/detail34537.html
記事広告
https://media-radar.jp/detail34538.html

メール広告
https://media-radar.jp/detail34539.html
バナー広告
https://media-radar.jp/detail34540.html

課金形態

掲載課金

料金・費用

予算目安： 10万円〜50万円

資料ダウンロードのうえご確認ください。

お問い合わせ（無料）株式会社日本人材ニュース社

日本人材ニュースの活用事例

・高額＆継続利用のサービス
例）人事システム、ハイスキル人材の紹介、選抜研修、RPOなど

・定額でも多くの社員が対象になるサービス
例）eラーニング、全社員向け講座など

・セミナー、ウェビナー、カンファレンス、イベント
例）（大手・上場企業の人事向け）定期セミナー・大型カンファレンスなど

・候補者紹介、プロ人材紹介、コンサルタント紹介
例）人材紹介会社、プロ人材マッチングなど

掲載社のプロフィール

株式会社日本人材ニュース社

東京都千代田区平河町1-5-15VORT平河町6F

代表者：吉越利成資本金：

従業者数：売上高：

設立年月日： 2006年2月23日