【BtoB】大手・上場企業の人事部長などへメール広告を配信（メルマガ広告）

日本人材ニュースとは

1989年創刊、大手・上場企業の人事部長を対象とした専門誌「日本人材ニュース」の発行およびWebメディア「日本人材ニュースOnline」を運営。
専門誌「日本人材ニュース」は年4回郵送、「日本人材ニュースOnline」は月10万PV。
本媒体は、大手・上場企業の人事向けのBtoB専門メディアのため、個人消費者向け商材（不動産・保険・金融商品等）の広告出稿はお断りしております。

日本人材ニュースの特徴

・大手・上場企業の人事部長向け専門誌「日本人材ニュース」の読者で、メールも希望する方へ配信
・文字数・行数・リンク先URL制限なし

人材採用、研修、組織開発、労務管理、健康経営、福利厚生、人事システムなど、
人事支援サービスの大型&継続受注につながる商談獲得のためにご活用ください。

ご希望される方には、「配信先社名リスト」等をご案内いたします。

メディア・媒体データ

会員数：1400

ユーザー・読者の属性

ターゲット： 社会人・OL, 経営者

日本人材ニュースの強み・メリット

「日本人材ニュース」の読者で、メールでも情報が欲しいと自ら登録した方などに1社単独で配信できるため、情報への感度が高く、質の良いリードの獲得や、受注につながりやすいという評価をいただいております。

継続利用で成果を挙げている会社様は、「人事は忙しい方が多く、いつ・どのタイミングで見てもらえるか分からないので、継続的・定期的に案内を送ることで受注に繋がる」とおっしゃられています。

日本人材ニュースの広告メニュー・料金

1回配信：9万円+税
2回配信：15万円+税

プラン・メニュー

▼以下の広告メニューもございます
パンフ同封
https://media-radar.jp/detail34536.html
純広告
https://media-radar.jp/detail34537.html
記事広告
https://media-radar.jp/detail34538.html

課金形態

掲載課金

料金・費用

資料ダウンロードのうえご確認ください。

日本人材ニュースの活用事例

・高額＆継続利用のサービス
例）人事システム、ハイスキル人材の紹介、選抜研修、RPOなど

・定額でも多くの社員が対象になるサービス
例）eラーニング、全社員向け講座など

・セミナー、ウェビナー、カンファレンス、イベント
例）（大手・上場企業の人事向け）定期セミナー・大型カンファレンスなど

・候補者紹介、プロ人材紹介、コンサルタント紹介
例）人材紹介会社、プロ人材マッチングなど

株式会社日本人材ニュース社

東京都千代田区平河町1-5-15VORT平河町6F

代表者： 吉越利成 資本金：

従業者数： 売上高：

設立年月日： 2006年2月23日