注目すべき3つのポイント
- 体験型広告の新潮流
LEDドローンショーと花火演出を融合させ、「広告」から「体験」へと軸足を移す新しい空中エンターテインメントが登場 - 希少性が生む拡散力
国内では導入事例がまだ少なく、SNS投稿や口コミによる情報拡散まで見据えたプロモーション設計 - 内製化による価格競争力
企画からアニメーション制作までを完全内製化することで、高品質を維持しながら競争力のある価格を実現
「空飛ぶ花火」とは何か
ドローンショーの企画・演出を手がける株式会社アンコールは、花火搭載ドローンサービスの提供を開始しました。
これは従来のLEDドローンショーと花火演出を融合させた新しい空中エンターテインメントで、ドローンによる精密なフォーメーション飛行と花火の迫力を組み合わせることで、豪華で印象的な体験を実現するとしています。
同社によれば、近年ドローンショーは企業プロモーションや大型イベント、音楽ライブ、自治体イベントなどで急速に普及している一方、花火搭載ドローンによる演出は日本国内でもまだ事例が少なく、高い希少性と話題性を兼ね備えた新しいコンテンツとして注目されているということです。
従来の花火は地上から打ち上げるのが一般的でしたが、花火搭載ドローンは空中を自由に移動しながら演出を行えます。ロゴやキャラクター、メッセージをドローンショーで描いた後、そのまま花火演出へ移行することで、よりストーリー性のある演出が可能になると説明されています。
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機体の拡張性とアンコールが挙げる演出メリット
同社が運用するドローンは、各種アタッチメントの装着に対応した拡張性の高い機体を採用しています。そのため花火ユニットを機体に取り付けることが可能で、従来のLEDドローンショーに加えて花火を活用した演出にも対応しています。
花火とドローンを融合することで、従来のドローンショーでは表現できなかった迫力や立体感を演出できる点も特徴として挙げられています。同社は演出上の魅力として、イベント全体のラグジュアリー感や特別感を高められること、国内ではまだ導入事例が限られるため高い話題性を生み出せることを示しています。
さらに、夜空に出現する巨大なロゴやキャラクターの映像は視覚的インパクトが強く、通常のドローンショー以上に動画映えするため、Instagram、TikTok、YouTube、Xなどとの相性も良いとしています。
来場者がスマートフォンで撮影してSNSへ投稿することで、当日の参加者だけでなく映像を通じて全国、そして世界へ情報発信できる点も訴求しています。
想定する活用シーンと内製化体制
活用シーンとして同社が挙げているのは、企業周年事業、高級車ブランドの発表会、ラグジュアリーホテルでのイベント、スポーツイベントのオープニングやフィナーレなど、特別な演出が求められる場面です。
株式会社アンコールが担当したOasis日本公演時のドローンショー
おすすめの導入先としては、都内を中心に年間数千万円から数億円規模の広告予算を持つ企業、ライブ告知や新曲リリースを控えた大型アーティスト、新商品・新サービスの発表を行う企業、地域活性化や観光誘客を図る自治体・観光事業者を想定しています。価格面の強みとして同社が強調しているのが、アニメーション制作の完全内製化です。
一般的なドローンショー事業者はアニメーション制作を外部へ委託するケースが多く、制作費が高額になりやすいうえ、修正や演出変更のたびに追加費用や時間が発生しやすいといいます。
これに対し同社は、企画・構成・デザイン・アニメーション制作・シミュレーションまでを一貫して社内で行う体制を構築しており、外注コストを削減しながら高品質を維持し、業界内でも競争力のある価格でのサービス提供が可能だとしています。
このリリースで注目したいのは、花火という演出そのものではなく、これまで広告手法としてはあまり語られてこなかったエンターテインメント領域を、広告・マーケティング施策の選択肢として位置づけている点です。
同社が繰り返し伝えているように、この施策のポイントは、単に広告を出すことではなく、体験を通じて人の記憶に残り、SNSやメディアで話題になるきっかけをつくることにあります。つまり、空中での演出を起点に、認知拡大や口コミ化を狙う施策だといえます。
特に、国内での事例がまだ少ないことは大きな強みです。珍しく、まだ多くの人が見たことのない映像はSNSで拡散されやすく、広告出稿だけでなく、報道や口コミによる広がりも期待できます。そのため、OOH広告や屋外イベントを検討するマーケターにとっては、単純なリーチ数や単価だけでなく、どれだけ話題になりやすいかという視点で評価すべき新しい施策カテゴリといえるでしょう。
一方で、実施する際には注意点もあります。花火やドローン飛行には許認可が必要になる場合があり、開催場所にも制約があります。
また、見た目のインパクトをどう実際の来場、購入、問い合わせなどの成果につなげるかという効果測定の設計も重要です。
周年記念イベント、新商品ローンチ、自治体の観光プロモーションなど、認知拡大とブランド体験を同時に狙いたい場面では、有力な選択肢になり得ます。
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プレスリリース・出典
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000008.000174106.html
