上場企業の4割に直接届く、三菱地所グループのオフィスビルメディア『GRAND』が2026年7-9月期の媒体資料を公開！

2026年6月1日

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注目すべき3つのポイント

上場企業の1,620社・41.3%にリーチ
GRAND株式会社が2026年7-9月期の媒体資料を公開し、設置台数6,200台・1,700棟・28,000社のテナント企業のうち国内上場企業の41.3%に直接リーチできる体制を整えています
全プランにブランドリフト調査を付帯
すべての出稿プランに接触者310サンプル対象のBLS（ブランドリフト調査）が無償で付帯され、広告到達率・認知度・好感度・利用意向・推奨意向を定量測定できます
夏季限定40%OFFキャンペーン実施
2026年8月10日〜16日週の出稿が表示料金の40%で提供されており、BtoB広告のトライアルに適した条件が用意されています

三菱地所グループのオフィスビルメディア「GRAND」とは

GRAND株式会社（三菱地所グループ）が運営するオフィスビルメディア「GRAND」は、エレベーターホールなどオフィスビル共用部に設置されたデジタルサイネージを通じて、BtoB決裁者やビジネスパーソンに広告を届ける媒体です。

同社は2026年7-9月期の媒体資料（Media Sheet）を公開し、設置台数6,200台・1,700棟・リーチ可能テナント企業28,000社という現在の規模を発表しました。

このうち国内上場企業の41.3%にあたる1,620社にダイレクトリーチが可能であり、出稿先のビル名・テナント企業を事前にリストで開示することで、「いつ・どこで・何度」接触するかを広告主側が事前に設計できる点を強みとして打ち出しています。

同社はこのアプローチを、従来型の「待ちの広報」に対する「設計する広報」と位置づけています。

2026年7-9月期の媒体スペックと視聴者属性

月間ユニークユーザーは310万人、月間接触回数は1億6,000万回以上です。

視聴者の99%がビジネスパーソンで、6割以上が従業員500名以上の大企業・上場企業に所属しています。

約3人に1人が売上1,000億円以上のエンタープライズ企業勤務であり、約3人に1人が年収800万円以上、個人金融資産1,000万円超の割合は42%と、高い購買力を持つ層への到達が特徴です。

出稿プランはStandard（1週間/15秒・300万円〜）、Premium（1週間/30秒・450万円〜）、1ヶ月Bulk（4週間/15秒・1,000万円〜）、Free Spot（3ヶ月3枠/15秒・630万円〜）の4種が用意されており、全プランにブランドリフト調査（BLS）が無償で付帯されます。

＼オフィスビルメディア「GRAND」2026年7-9月期の最新媒体資料はこちら／

【上場企業4割リーチ】大手企業の決裁者へ届くオフィスビル広告GRAND

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ブランドリフト調査（BLS）では接触者310サンプルを対象に広告到達率・認知度・好感度・利用意向・推奨意向を測定し、出稿後15営業日以内にレポートが納品されます。

活用実績と期間限定キャンペーン

直近のブランドリフト調査実測値として、大手SIer企業で広告到達率75.5%、大手インフラ企業で認知度91.0%、大手IT企業で行動喚起率94.7%という数値が公表されています。

活用企業の実績では、Sales Marker（インテントセールスSaaS）がROI 900%を達成し、MyBeryl（化粧品toC）は指名検索数626%増・トライアル申込600%増、PeopleX（HR Tech）は指名検索数7倍で大手企業案件を獲得、LegalOn Technologies（リーガルテック）は新サービスローンチ半年で指名検索数1.5倍を記録しています。

期間限定キャンペーンとして、2026年8月10日〜16日週の出稿は表示料金の40%で提供されます。1ヶ月Bulkプランの場合は7月15日までの申込が条件となります。

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MediaPicks　　編集部

BtoB広告では、デジタル広告のCPA高騰やAI検索の普及によって、リード獲得の難易度が高まっています。そのため、単に多くの人に広告を届けるだけでなく、ターゲット企業や決裁者層の記憶に残る認知をどうつくるかが、重要なテーマになっています。

GRANDが掲げる設計する広報という考え方は、この課題に対する一つの解決策といえます。出稿前に広告が届くテナント企業をリストで確認できるため、誰に届くのかが見えやすく、さらに全プランにブランドリフト調査（BLS）を付けることで、広告接触後の認知や想起の変化も測定できます。OOH広告にありがちな、掲出して終わりという課題を、配信設計と効果測定の両面から補っている点が特徴です。

BtoBマーケターにとって特に大きいのは、テレビやSNS広告だけでは届きにくい、平日日中のオフィスワーカーに接触できることです。BtoB商材は検討期間が6〜12ヶ月と長くなりやすく、短期的なCPAだけでは広告効果を判断しきれません。だからこそ、純粋想起や指名検索数の変化を可視化できるブランドリフト調査は、ブランドがどの程度記憶に残っているかを把握する手がかりになります。

SaaS、HR Tech、リーガルテックなどの領域で、ROI 900％や指名検索数7倍といった成果が出ている点も注目です。
エンタープライズ向けの認知拡大やリード獲得に課題を感じている企業にとって、オフィスビル広告をメディアミックスに組み込むかどうかを検討するうえで、具体的な判断材料になると言えます。

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