生活導線を独占する新マス媒体――“時間価値”層を動かす「エレベーターメディア」とは

都市部の生活導線に溶け込むデジタルサイネージが、新たな「マスメディア」を目指す広告媒体として急成長を遂げています。特にオフィスビルや高級マンションのエレベーターホールという“日常の通過点”に設置される本媒体は、居住者やワーカーの視界に自然と入り込む強制力のなさと、反復性の高さが特徴です。

可処分所得が高く「タイパ（時間対効果）」を重視する層に対し、最もリラックスしたプライベートな瞬間にアプローチできる点が、従来のOOHやWeb広告とは一線を画します。

本記事では、マンションのエレベーターホールがなぜ最強の広告接触点となり得るのか。急速な設置拡大を実現したビジネスモデルや、2画面配信による広告効果最大化の仕組みまで、媒体の価値を多角的にお伝えします。

なぜ「エレベーターホール」が最強の接触点なのか

「オフモード」への切り替え時間を捉える

マンションのエレベーターホールの壁面に広告を流すことができるメディアです。
主に首都圏と関西の都市部を中心に設置しています。
マンションの場合、仕事から帰宅し「プライベートモード」に切り替わる瞬間に広告と接触できる点が強みです。

マンションエレベーターは、家の中とほぼ同等のリラックスした環境でありながら、エレベーター待ちの平均約20秒間という「手持ち無沙汰な空白時間」が発生します。その際、スマートフォンを見ることなく自然と広告画面に視線が向きます。
居住者は毎日必ずエレベーターを利用するため、通勤や外出のたびに広告に接触することになります。

さらに、都市の喧騒からマンションロビーの静寂に入った瞬間こそ、音声付き動画が威力を発揮します。
多くの競合他社が音声を不可とする中、本媒体は音声を流すことが可能であり、静かな空間での聴覚刺激によって高いアテンションを獲得できます。
この高い反復性により、自然な形でのブランド刷り込みが可能となり、認知定着に優れた効果を発揮します。

――空間を活用した先進的な戦略ですね。実際の住居者はどのような層でしょうか？

視聴者の中心は世帯年収が高く、時間価値を重視する20〜40代の都市生活者です。
この層は、時間価値（タイパ）を重視する傾向があります。そのため、資産形成や転職サービスに加え、家事代行、デリバリー、ネットスーパー、美容家電など「時間を買う・効率化する」商材との親和性が極めて高いのが特徴です。

――広告配信のセグメントなども可能なのでしょうか？

配信セグメントは柔軟に設定しています。具体的な例として、ペット関連商材にて「ペット可の物件のみ」をピックアップすることなどが可能です。
東京や大阪といったエリアはもちろん、多様な切り口でのセグメントに対応しています。

急速な設置拡大を実現したビジネスモデル

――実際の設置台数はどれほどあるのでしょうか？

現状の設置台数は首都圏・関西・名古屋の3大都市圏を中心に約1000台設置されています。
現在は設置台数が月単位で数百棟ペース急増しており、近々1500台まで増加予定となっています。

管理者様側は「紙で貼り出していたお知らせや防災情報をデジタル化したい」というニーズがある一方で、設置費用がボトルネックとなっていました。 当社ではそのニーズと課題に応えるべく、サイネージを導入が無料、さらに建物のお知らせや有益な情報（AEDの場所など）の発信を実現した結果、設置台数が爆発的に増加しました。

お知らせと広告の同時配信による広告効果の最大化

――お知らせの動画を流す際、広告が流れない時間があるのでしょうか？

実際の画面は、2画面で配信しています。この技術を活用し、マンションのお知らせと広告を同時に流しています。

これにより、動画の途中から見た人や、最後まで見なかった人に対しても、確実に商品名を認知させることができます。本媒体は天気予報や地域情報、アート情報など「有益なコンテンツ」と共に配信されるため、広告自体もコンテンツの一部として好意的に視聴される傾向があります。
このような背景があり設置台数が月に数百棟ペースで急増していますが、広告料金は3ヶ月間固定（据え置き）としています。
つまり、契約期間中に設置面が増えれば増えるほど、追加料金なしで露出が増加する設計となっているため、「ボーナス状態」を享受できる点も広告主様にとって大きなメリットかと思います。

視聴者価値を起点に広告効果とブランド力を高める取り組み

――広告主や代理店の方に伝えたいメッセージはございますか？

この媒体は「折り込みチラシ」施策との比較検討に良く挙げられます。
折り込みチラシをはじめ紙媒体が根強く活用される一方、サイネージ広告は生活動線上でふと目に入る“摩擦のない接触”を生みやすく、追加の手間なく認知を促せるのが強みです。
放映コンテンツは、広告をポジティブに視てもらえるように日々工夫しています。
今後も視聴率・広告効果増加を目指して、視聴者層にとっての「有益な内容は何か」を追求しながらメディアブランディングを行っていきます。