Forbes JAPANとは？読者層・広告掲載・タイアップ・媒体資料まとめ

Forbes JAPANとは、どのような特徴を持ち、どのような読者に届くビジネスメディアなのでしょうか。
この記事では、世界的なForbesとの違いをはじめ、経営者・起業家・投資家などの読者層、本誌とWebの広告メニュー、BrandVoiceを含むタイアップ広告、海外向けプロモーションについて解説します。
経営層や富裕層へ広告を届けたいマーケティング担当者が、Forbes JAPANの媒体特性と出稿方法を比較できる内容です。

Forbes JAPANとは

Forbes JAPAN（フォーブス ジャパン）は、1917年にアメリカで創刊された世界的なビジネスメディア「Forbes」の日本版です。
2014年6月に創刊され、現在はリンクタイズ株式会社が、月刊誌とWebメディアを運営しています。

「世界から日本に、日本を世界へ」をテーマに、海外版Forbesの記事を日本向けに紹介するだけでなく、国内の経営者、起業家、投資家、有識者などへの独自取材も行っています。
主なテーマは、ビジネス、経済、投資、スタートアップ、テクノロジー、キャリア、ランキング、ライフスタイルなどです。

特に、起業家や次世代リーダーへ焦点を当てた記事・企画が多く、「日本の起業家ランキング」「30 UNDER 30」「スモール・ジャイアンツ」などの独自企画を展開しています。
すでに社会や経済を動かしている経営層だけでなく、これからリーダーを目指すビジネスパーソンにも読まれている点が特徴です。

ForbesとForbes JAPANの違い

「Forbes」は、1917年にアメリカで創刊されたビジネスメディアのブランドです。
これに対してForbes JAPANは、Forbesのグローバルネットワークを活用しながら、日本の読者に向けて独自に編集・発行されている日本版です。

海外版の記事を日本語へ翻訳して掲載するだけではなく、日本企業の経営者や起業家へのインタビュー、国内スタートアップの特集、日本独自のランキングなども制作しています。
そのため、世界のビジネストレンドと、日本国内の企業・人物に関する情報を一つの媒体で確認できる点がForbes JAPANの特徴です。

Forbes JAPANの媒体資料

Forbes JAPANの媒体資料では、本誌・Webのタイアップ広告、イベント協賛、動画制作、カスタムパブリッシングなどの広告メニューや読者属性、活用事例を確認できます。

経営者、起業家、富裕層、次世代リーダーへ訴求したい方は、下記の資料から自社の目的に合う広告プランをご確認ください。
ダウンロードは無料ですので、お気軽にご活用ください。 またForbes JAPANと他の媒体を比較したい方は、 ビジネスメディアランキング23選 をご覧ください。経済、経営、テクノロジーなどのジャンル別に、主要なビジネスメディアの特徴や読者層を比較できます。

Forbes JAPANのターゲット層・読者層

Forbes JAPANは、経営者、起業家、投資家、大企業の役員・管理職など、企業や事業の意思決定に関わるビジネスリーダーを主な読者層としています。
すでに社会や経済を動かしているエグゼクティブだけでなく、スタートアップ経営者や、将来のリーダーを目指す若手ビジネスパーソンにも読まれています。

公式広告ページでは、Forbes JAPANのユーザーを「富裕層」「世界を変えていく人々」「日本経済をドライブしている人々」と定義しています。
ユーザーアナリティクスでは、43%がディシジョンメーカー、49%が年収1,000万円以上の高所得者層とされており、法人向けサービスや高価格帯商材の広告と親和性があります。 Forbes JAPAN Webは、公式広告ページ上で月間約3,934万PV・約1,111万UU、SNSフォロワー約50万人の規模と案内されています。
本誌の読者だけでなく、検索やSNSを通じて記事を読む幅広いビジネス層へ接触できる点も特徴です。

広告では、SaaS、金融、不動産、人材、コンサルティング、採用支援などのBtoB商材に加え、自動車、時計、旅行、住宅、ワインなどの高価格帯商材も訴求できます。
ただし、Forbes JAPANの読者は役職や年収だけで一括りにできません。経営者、次世代起業家、投資家、管理職など、届けたい人物像に合う企画や掲載面を選ぶことが重要です。 参考：Forbes JAPAN「プロモーション・ユーザー層」

Forbes JAPANのコンテンツ・広告メニュー

Forbes JAPANでは、月刊誌やWebメディアの記事に加え、アワード、イベント、動画、オウンドメディア、ムック本など、複数の形式でコンテンツを展開しています。
広告主は、単に広告枠へ掲載するだけでなく、Forbes JAPANの編集力やブランド、ビジネスリーダーとのネットワークを活用した企画を実施できます。

主な広告商品は、本誌、デジタル、イベント、カスタム制作物の4つに分類されます。

マガジン

Forbes JAPAN本誌では、経営者、起業家、投資家、企業の意思決定者などへの取材を中心に、経営、スタートアップ、テクノロジー、投資、ライフスタイルなどの情報を発信しています。
広告では、純広告に加え、編集ページに近い構成とビジュアルで商品や企業の取り組みを紹介する本誌タイアップを実施できます。

タイアップ記事は、事業内容や経営者の考え、ブランドの背景、商品開発のストーリーなど、一般的な広告枠だけでは伝えにくい内容を詳しく紹介したい場合に適しています。
掲載した記事をForbes JAPAN Webへ転載したり、BrandVoiceのロゴが入った小冊子として再編集したりすることも可能です。

また、日本版で制作した記事を翻訳し、Forbesの海外版へ転載するグローバルタイアップも提供されています。
国内の経営者層だけでなく、海外のビジネスリーダーへ企業や取り組みを発信したい場合にも活用できます。

デジタル

Forbes JAPAN Webでは、経営、スタートアップ、テクノロジー、経済・社会、投資、キャリア、ライフスタイルなどの記事を日々配信しています。
2026年7月には、会員限定記事、電子版バックナンバー、音声コンテンツなどを提供する「Forbes JAPAN MEMBERSHIP」も開始され、デジタル上の読者接点が拡大しています。

代表的な広告メニューは、ネイティブ広告である「BrandVoice」です。
Forbes JAPANの編集・制作チームが、広告主の目的やターゲットをもとに、インタビュー、対談、導入事例、企業ストーリーなどの記事を企画・制作します。

このほか、サイトジャック、インタースティシャル広告などの「Premium AD」や、オリジナル動画、ランディングページの制作にも対応しています。
記事を読んでもらうだけでなく、動画、Web広告、SNS、イベントなどへ展開し、複数の接点で情報を届けられる点が特徴です。

Forbes.comをはじめとする海外版Webメディアへのタイアップ掲載も用意されており、グローバルな意思決定者層へのプロモーションも検討できます。

イベント

Forbes JAPANでは、経営者、起業家、投資家、次世代リーダーなどを対象としたイベントやアワードを企画・運営しています。
主な企画には「Forbes JAPAN 30 UNDER 30」「RISING STAR AWARD」「SMALL GIANTS AWARD」「WOMAN AWARD」などがあります。

広告主は、これらの主催イベントへ協賛し、ロゴ掲出、登壇、展示、動画配信、参加者との接点づくりなどを行えます。
イベントのテーマと自社の事業を組み合わせることで、企業認知やブランディングだけでなく、見込み顧客の獲得や経営層との関係構築にもつなげられます。

既存イベントへの協賛だけでなく、広告主の課題に合わせたカスタムイベントも制作可能です。
企画、登壇者やVIPのキャスティング、会場演出、集客、ステージ構成、シナリオ制作などを含めて相談できます。

カスタムパブリッシング・オリジナル制作

カスタムパブリッシングは、Forbes JAPANの編集者、デザイナー、カメラマンなどが、企業やブランドに特化したオリジナルコンテンツを制作するサービスです。
代表的なメニューには、ムック本・別冊、オウンドメディア、ランディングページ、ブランディング動画、CMなどがあります。

ムック本は、採用候補者や社員、取引先などへ企業の理念や事業内容を詳しく伝える際に活用できます。
一般流通する冊子として制作するだけでなく、採用広報、インナーブランディング、営業活動など、目的に合わせた配布も可能です。

オウンドメディア制作では、企業独自のメディアをForbes JAPANとのブランドコラボレーション形式で展開できます。
単発の広告掲載ではなく、企業の思想や専門性を中長期的に発信したい場合に適しています。

料金は、制作内容、掲載期間、取材人数、撮影、動画制作、イベント連動、海外展開などによって異なります。
古い料金情報をそのまま参考にせず、最新の媒体資料で広告メニュー、費用、保証内容、二次利用条件を確認してください。 参考：Forbes JAPAN「広告商品・コンテンツ」

Forbes JAPANのタイアップ広告

Forbes JAPANでは、本誌とWebメディアを活用したタイアップ広告を提供しています。
経営者、起業家、投資家、次世代リーダーなどへの取材で培った編集力を生かし、企業の事業、商品、人物、社会的な取り組みを、読者が理解しやすい記事として企画・制作します。

一般的な広告枠よりも多くの情報を伝えられるため、サービスの機能だけでなく、開発の背景、経営者の考え、導入事例、将来のビジョンなどを詳しく紹介できます。
商品を直接売り込むのではなく、読者が関心を持つ経営課題や社会テーマと結び付けて、企業への理解と信頼を高められる点が特徴です。

本誌・Webのタイアップ

本誌タイアップでは、Forbes JAPANの編集ページと親和性の高いビジュアルや構成で記事を制作できます。
経営者へのインタビュー、企業の成長ストーリー、ブランドの思想、高価格帯商品の世界観など、写真と文章で丁寧に伝えたいテーマに適しています。

Webタイアップは「BrandVoice」と呼ばれるネイティブ広告メニューです。
Forbes JAPANの制作チームが広告主の目的やターゲットを踏まえ、インタビュー、対談、導入事例、寄稿などの形式で記事を制作します。

本誌に掲載した記事をWebへ転載することも可能です。
本誌でブランドへの信頼を高め、Webで検索・SNSからの流入や自社サイトへの誘導を狙うなど、紙とデジタルを組み合わせた展開を検討できます。

海外向けのグローバルタイアップ

Forbes JAPANで制作・掲載したタイアップ記事は、翻訳してForbesの海外版へ転載できる場合があります。
公式の広告案内では、世界約44カ国に展開するForbesブランドのネットワークを活用し、各地域の経営者や意思決定者へ情報を届ける施策が紹介されています。

日本企業の海外進出、自治体の誘致、観光、金融、テクノロジーなど、国内だけでなく海外のビジネスリーダーへ発信したいテーマと相性があります。
ただし、掲載できる国・地域、言語、審査、制作期間は企画によって異なるため、事前の確認が必要です。

記事・動画・イベントへの展開

タイアップは、記事を1本掲載して終了するだけでなく、複数記事の連載、対談動画、オリジナルLP、イベントなどへ展開できます。
公式事例では、異なる分野のリーダーを起用した対談記事と動画を制作し、専用ランディングページへまとめたブランディング施策も紹介されています。

掲載記事をBrandVoiceのロゴ入り小冊子として再編集し、営業、展示会、採用活動、既存顧客への案内に利用する方法もあります。
一つの取材・企画から、本誌、Web、動画、イベント、営業資料へコンテンツを展開できる点も、Forbes JAPANのタイアップ広告の特徴です。

タイアップを検討する際は、掲載料金だけでなく、取材・撮影の範囲、記事の掲載期間、想定する読者、集客方法、PV保証の有無、動画や小冊子への二次利用条件まで確認しましょう。
詳しい広告メニュー、料金、過去の実施事例については、最新の媒体資料をご確認ください。 参考：Forbes JAPAN「広告商品・コンテンツ」

まとめ

Forbes JAPANは、経営者、起業家、投資家、企業の意思決定者、次世代リーダーなどへ情報を届けるビジネスメディアです。
世界のビジネストレンドに加え、日本企業や起業家への独自取材、ランキング、アワードなどを通じて、企業や人物の取り組みを発信しています。

広告では、本誌やWebのタイアップ記事、BrandVoice、バナー広告、動画、イベント、海外版への展開、オリジナルコンテンツ制作などを組み合わせられます。
経営層への認知拡大だけでなく、企業ブランディング、採用広報、海外向けプロモーション、高価格帯商材の訴求など、目的に合わせて広告プランを選ぶことが重要です。

Forbes JAPANの媒体資料を確認する

Forbes JAPANへの広告出稿を検討する際は、媒体の読者層だけでなく、本誌・Webの掲載方法、タイアップ記事の制作範囲、イベントとの連動、海外展開、記事の二次利用などを確認しましょう。

詳しい広告メニューや媒体データ、活用方法は、以下の媒体資料から無料で確認できます。

Forbes JAPANと比較したいビジネスメディアの媒体資料

経営者や高所得者層へ広告を届けられる媒体は、Forbes JAPANだけではありません。
海外情勢やグローバルビジネスへの関心が高い層、金融・投資への関心が高い富裕層、幅広い企業の意思決定者など、媒体によって得意とする読者が異なります。

広告の目的、届けたい役職・属性、コンテンツ形式、予算を比較するため、次の媒体資料もあわせてご確認ください。

経営者・富裕層向けの広告媒体をさらに比較する

媒体を選ぶ際は、媒体規模だけでなく、経営者、役員、投資家、富裕層など、実際に届けたい相手へ接触できるかを確認しましょう。

経営者へ広告を届けることが主な目的であれば、 経営者向けメディア20選 も参考になります。Forbes JAPANを含むビジネスメディアのほか、動画や経営者向けサービスなど、情報収集と広告出稿の両面から媒体を確認できます。

また、高所得者層へ自動車、不動産、金融、旅行、時計などの商材を訴求したい方は、 富裕層向け広告・高所得者向け広告のおすすめ媒体 もあわせてご覧ください。Webメディアだけでなく、会員誌、交通広告、デジタルサイネージなど、富裕層と接点を持てる広告手法を比較できます。