注目すべき3つのポイント
- PIVOT出演で話題!
オフィスビルメディア「GRAND」が決裁層に届く最新の広告戦略を徹底解説。 - デジタル広告の限界を打破
CPA高騰の中で、商談数1.2倍、指名検索7倍を記録した最新の活用事例を公開。 - 期間限定特典
2026年3月末まで、放映量ブーストやクリエイティブコンサルが受けられる特別キャンペーンを実施中。
デジタル飽和の処方箋。いま、オフィス接点の価値が見直される理由
オフィスビル内のエレベーター空間を活用したデジタルサイネージメディア「GRAND」を展開するGRAND株式会社は、ビジネス映像メディア「PIVOT」に出演し、大手企業の決裁層へリーチするための最新攻略法を公開しました。
現在、デジタル広告市場では広告費の高騰やクッキー規制などの影響により、多くのBtoBマーケターがCPAの高騰とターゲット層へのリーチ不足という課題に直面しています。その解決策として注目を集めているのが、オフィスビルのエレベーター空間を活用した「オフィスビルメディア」です。
同番組では、こうした状況下でなぜ「オフィス」という空間がB2Bマーケティングの主戦場として注目されているのかを深掘りしています。
本リリースの背景にあるのは、単なる広告枠の提供ではなく、ビジネスパーソンの「移動動線」を徹底的に設計した戦略です。エレベーター内という遮断された空間は、スマートフォンから目を離し、視線がサイネージに向きやすい「視認率の高さ」が最大の特徴です。番組内では、実際に商談数が1.2倍、指名検索が7倍に急増した企業の成功事例をもとに、どのように認知を商談へと結びつけるのか、具体的なクリエイティブ設計や施策のポイントを解説しています。
また、今回の動画公開を記念し、2026年2月~3月末までのお問い合わせ限定で、放映量のブーストや広告素材の最適化コンサルティングを含む特別キャンペーンを実施。ABM(アカウント・ベースド・マーケティング)を強化したい企業にとって、戦略的な一手となる内容となっています。

BtoB市場でデジタルマーケティングが飽和状態にある今、このリリースは「オフライン接点の価値を見直す」という重要なメッセージを発信しています。
実際、メディアレーダーのトレンドを見ても、経営層や管理職といった決裁権者へリーチできる「タクシー広告」や「オフィス喫煙所サイネージ」などへの関心は非常に高い状態が続いています。
このオフィスエレベーター広告の優れている点は、「情報の強制視認性」と「ターゲットの純度」にあります。
ABM(アカウント・ベースド・マーケティング)を強化したい企業にとって、特定のオフィスビルをピンポイントで狙えるこうしたメディアは、今後オンライン施策と組み合わせる上で欠かせない存在になるでしょう。
\デジタルサイネージメディア「GRAND」の媒体資料とお問い合わせはこちら!/
【BtoB】2.3万社の決裁者へリーチ。オフィスビル広告GRAND

◆東京都内最大級|決裁者に“共通認識として広がる”オフィスビル広告「GRAND」
GRANDは、東京都心オフィスビルのエレベーター・エレベーターホールに特化した広告配信サービスです。
約2.3万社のビジネスパーソンに対し、オフィス内の自然な導線上で、日常的かつ高頻度に広告接触を生み出します。
50インチ超相当の大型映像をプロジェクターでエレベーター扉へ投影。
通勤・会議・外出などで1日に何度も利用されるエレベーター空間だからこそ、「見せようとしなくても、何度も目に入る」状態をつくることが可能です。
設置先は、丸の内・日本橋エリアの大規模本社ビルから、平均9階以上の中規模オフィスビルまで幅広くカバー。
平均1日5回以上の搭乗機会を通じて、広告が個人の記憶に残るだけでなく、
同じ企業・同じオフィスで“共通して視認される”ことで、社内で話題になりやすい環境を生み出します。
この「共視認・共通認識化」が、
単なる認知に留まらず、サービス理解の深化、想起、問い合わせ・受注といった行動変容につながっている点が、GRAND最大の特長です。
また、どのビル・どの企業・どの業種に届くかを事前に把握できるため、
ターゲット企業を明確にしたABM型の広告施策としても活用されています。
◆放映規模・エリア
・東京都心を中心に 約5,500台+丸の内ビジョン
・2025年より大阪・名古屋へ展開開始
・2026年までに 10,000台規模へ拡大予定
◆広告メニュー(2026年4–6月)
・15秒:2,700,000円(税別): 想定再生回数1,750,000回/想定リーチ回数2,000,000回
・30秒:4,000,000円(税別) :想定再生回数3,500,000回/想定リーチ回数4,000,000回
※バルク/セグメント指定プランあり
※ブランドリフト調査(接触者レポート)無償提供
関連リンク
プレスリリース・出典
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000046.000047349.html








