注目すべき3つのポイント
- 強力なIPの開放
340名超の個性豊かなアイドルを擁する「アイドルマスター」シリーズが、業種・規模を問わずコラボパートナーを広く公募。 - 多角的な活用スキーム
CM出演、アンバサダー起用、自治体連携など多様な活用形態を用意し、プロモーションの幅広いニーズに対応。 - 20周年を機にした積極展開
日経新聞への広告掲載や専用CM公開など、BtoB向けの認知拡大を本格化し、幅広い層へのリーチを強化。
株式会社バンダイナムコエンターテインメントは、同社が展開する『アイドルマスター』シリーズにおいて、IP(知的財産)を活用し新たな価値を共創するパートナー企業・自治体の募集を開始しました。2025年7月に20周年を迎えた同シリーズは、年間市場規模が700億円を超えるコンテンツへと成長しており、今回の公募はさらなる事業領域の拡大を目的としています。
募集告知には「日本経済新聞」朝刊への広告掲載と、公式YouTubeチャンネルでの15秒「お仕事募集CM」公開を組み合わせており、BtoB向けに広く訴求する体制を整えています。

現在、シリーズ内には「アイドルマスター」「シンデレラガールズ」「ミリオンライブ!」「SideM」「シャイニーカラーズ」「学園アイドルマスター」の6ブランドが展開されており、総勢340名以上の個性豊かなアイドルが在籍しています。これまでも多数の企業・店舗・自治体・施設とのコラボ実績を積み上げており、今回の公募を通じてCM出演、宣伝広告、アンバサダー起用、自治体との地域活性化コラボなど、さらに幅広いジャンルへの展開を呼びかけています。
IPコラボの検討を進める際には、どのIPが自社の商材やターゲット層に合致するかを見極めることが出発点となります。KADOKAWAのように年間5,500点以上の新規IPを創出し、版権管理からコラボ実施まで一括支援する事業者も存在しており、複数のIPを横断的に比較しながら最適な選択肢を探ることが可能です。
IPコラボの効果を最大化するには、対象ファン層の購買行動を把握しておくことも重要です。「推し活」をするユーザーは一般的な興味関心ターゲットよりも購買意欲が高く、プレイガイドや映像・音楽販売の実購買データを活用することで、熱量の高い層へのピンポイントなアプローチが実現します。
コラボ候補となるIPの市場ポテンシャルを定量的に調べたい場合は、全国約3,500書店のコミック実売データや、V会員約1.5億人の属性・ライフスタイルデータが活用できます。ファン層の属性や購買傾向を事前に確認することで、IPパートナー選定の精度を高められます。
MediaPicks 編集部今回の取り組みは、IPをマーケティングパートナーとして位置づける「共創型ブランディング」の広がりを示すものとして注目できます。
Z世代を中心に「推し活」が消費の強力な原動力となっている現在、特定の世界観を持つIPとの親和性は新規顧客獲得の重要な要素となっています。
長い歴史と熱量の高いファンベースを持つアイドルマスターが公募という形で窓口を広げたことは、これまでアニメ・ゲーム領域との接点が少なかったB2B企業や地方自治体にとっても、信頼性と話題性を同時に得られる機会といえます。340名という多様なキャラクター層は、企業のターゲット属性に合わせて最適なペルソナを選択できるという点で、IPコラボ設計の自由度を高める強みとなっています。
関連リンク
プレスリリース・出典
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000002130.000051316.html
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