注目すべき3つのポイント
- オフィスビル広告『GRAND』の設置ビルにおける上場企業含有率が、日本平均の約57倍に達することを公開しました。
- 国内全上場企業の4割超にあたる1,620社へ高密度にリーチでき、BtoB決裁者層へのダイレクトな訴求に活用できます。
- 大企業が集まる空間に的を絞るDOOHの価値を、定量的に示した事例といえます。
オフィスビル広告メディア『GRAND』を運営するGRAND株式会社（三菱地所グループ）は、自社が展開するエレベーター・サイネージにおける上場企業のリーチ実態を公開しました。
上場企業の4割超・1,620社に届くオフィスビル広告の到達構造
発表によると、GRANDを設置しているオフィスビルのテナント企業約2.8万社のうち、国内上場企業は1,620社にのぼります。これは国内全上場企業（3,918社）の41.3%に相当し、上場企業の10社中およそ4社へ届く計算となります。特定の業界に偏らず、幅広い業種の大企業を横断して含む点も特徴です。
なお、リーチ社数の1,620社は同一企業の重複を整理した実数であり、後述の含有率7.7%はテナント区画を延べで数えた比率です。両者は算定基準が異なるため、発表でも区別して示されています。
日本平均の57倍となる含有率がBtoB決裁者リーチを支える
設置ビルにおける上場企業の含有率は7.7%です。日本全体の法人における上場企業含有率0.13%と比較すると、約57倍の密度となります。この差は、GRANDが大企業の集積するオフィスビルにのみ設置されるという構造から生まれています。広く不特定多数へ配信するマス広告に対し、母集団そのものを大企業に寄せる設計が、高い上場企業密度につながっているといえます。
近年のBtoBマーケティングでは、決裁者へのアプローチや良質なリード獲得が重要な課題となっています。その中で、特定の空間に絞ったDOOHの有効性が改めて注目されています。ターゲティングが難航しがちなWeb広告とは異なる接触機会として、大企業が集積するオフィスビルに的を絞るGRANDの設計は、BtoB企業の広告投資における費用対効果を高める可能性があるといえます。
GRANDが届く企業や業種の内訳、媒体スペックの詳細は、媒体資料で確認できます。出稿前にリーチ対象を具体的に把握したい方は、あわせてご覧ください。
さらに、決裁者がどの広告媒体を信頼し記憶しているのかを9媒体で比較した独自調査もあります。媒体選定の客観的な判断材料を探している方に役立つ内容です。
MediaPicks編集部の視点
MediaPicksのデータベースでも、BtoB分野における「決裁者ターゲティング」や「DOOH」の資料検索ニーズは増加傾向がみられます。本施策の核にある狙いは、物理的な「場所」の特性を活かし、オンラインではリーチしづらい大企業の役職者へ自然な文脈で接触することにあると考えられます。
この「空間によるセグメント」という発想は、オフィスビルのエレベーターにとどまりません。たとえば同じオフィス内でも、個室トイレというプライベート空間を使えば、就業中のビジネスパーソンへ高い集中環境で接触し、指名検索の獲得につなげる施策も存在します。滞在する空間とターゲットの重なりを設計することで広告効果を高めるという考え方は、オフライン施策全般に応用できる重要な視点といえます。
空間特性を活かした別アプローチの実例として、オフィス個室トイレを用いたサイネージ施策のインタビューも参考になります。理解度や態度変容といった「リーチの先の指標」をどう設計しているかが具体的に語られています。
関連リンク
プレスリリース・出典
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000062.000047349.html
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