注目すべき3つのポイント
- 長期掲出で認知率は約2倍
BtoB企業の名称認知率は短期12.6%・中期18.6%・長期24.9%と、掲出期間に比例して伸長 - 利用者接点の強さが数値で可視化
マンションブランドでは東京メトロ利用者の認知率が他電鉄利用者を16.8ポイント上回る結果に - BtoBこそ長期出稿が有効
馴染みの薄いBtoBブランドほど、繰り返し接触による認知蓄積の効果が大きい
東京メトロ車内ビジョンにおける認知蓄積の調査結果
株式会社メトロアドエージェンシーは2026年4月14日、東京メトロの車内ビジョン「Tokyo Metro Vision（TMV）」における長期掲出効果を検証した自主調査の結果を公表しました。
調査は首都圏1都3県在住の20代〜60代男女を対象としたインターネットリサーチで、東京メトロ利用者と他電鉄利用者それぞれ500サンプルを回収。
2024年4月から2025年11月にTMVへの出稿実績があり、かつ東京メトロへの出稿比率が高い企業・ブランドを対象に、名称認知率を聴取しています。調査期間は2025年12月25日から2026年1月5日です。
長期掲出が多いマンションブランド3銘柄（平均掲出週数 約33週）の平均認知率は、東京メトロ利用者で38.5%、他電鉄利用者で21.7%となり、16.8ポイントの差が確認されました。
TMVに継続的に接触している層ほど、長期掲出ブランドの認知が蓄積されていることが読み取れます。
さらに、掲出期間が短期から長期まで幅広いBtoB企業・ブランドでは、短期（約1週）12.6%、中期（約6週）18.6%、長期（約65週）24.9%と、掲出期間が長くなるほど認知率が高まる明確な傾向が示されました。
短期掲出を基準にすると、中期で約1.5倍、長期で約2倍にまで認知が伸長しています。
同社は、短期掲出でも一定の認知形成効果は期待できるとしつつ、BtoB企業のように生活者との接点が限られるカテゴリでは、継続的な出稿によってより高い認知効果が期待できると述べています。
交通広告が持つ「通勤・通学という日常動線のなかで繰り返し接触される」という構造的な特性が、認知の積み上げに直結していることを裏づける結果と言えそうです。
＼通勤・通学という日常動線のなかで繰り返し接触できる広告媒体／
MediaPicks 編集部交通広告はこれまで、「どれくらいの人がその場で見たか（乗降人数・リーチ）」といった瞬間的な数字で評価されることが多く、短期間の広告出稿をどう比較するかに議論が偏りがちでした。
ただ今回の調査では、どれくらい長く接触するかと何度も繰り返し目にするかという時間の視点で広告効果を測っています。
これによって、長期間掲出すること自体にどれだけ価値があるのかが、数字で示された点が重要です。
特に効果が大きく出ていたのが、マンションやBtoBのように検討期間が長い商材です。こうした分野では、すぐに購入や契約に至るわけではなく、まずは企業やブランドを知ってもらうことが、その後の営業や比較検討の前提になります。
そのため、単発の広告で一気にリーチを取るのではなく、長期間かけて少しずつ認知を積み上げていく設計のほうが合理的だと言えます。
今後は特にBtoBや不動産のような分野で、こうした考え方に基づいた予算配分が増えていく可能性があります。
これまでデジタル広告でCPA（獲得単価）の最適化を重視してきた企業ほど、「まず知ってもらう」という認知の段階に改めて投資する余地が大きいテーマだと言えるでしょう。
交通広告の中でも、日常動線の中で繰り返し接触を生みやすい媒体として注目したいのがつり革広告です。
実際にどのような表現や設計が行われているのか、費用感とあわせて知りたい方は、『つり革広告（アドストラップ）の面白い事例4選！費用感と合わせてご紹介』をご覧ください。
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プレスリリース・出典
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000017.000084137.html
