電車内広告で「企業を初めて知った」人が8割超!Z世代の認知獲得に交通広告が効く理由

電車内広告で「企業を初めて知った」人が8割超!Z世代の認知獲得に交通広告が効く理由_サムネ

注目すべき3つのポイント

  1. 圧倒的な初認知獲得力
    84.4%が電車内広告をきっかけに企業を初めて認知した経験ありと回答。
  2. 若年層(15〜19歳)で最多
    「スマホ注視で広告を見ない」という通説に反し、10代が最も高い認知経験を持つ。
  3. BtoB・人材系の「指名検索」の起点
    首都圏・関西共に、人材系やBtoB企業が認知のきっかけとして上位に。

株式会社オリコムが実施した最新の調査(2026年3月発表)により、電車内広告が企業の初期認知において極めて重要な役割を果たしていることが明らかになりました。

電車内広告による「企業発見の経験」は8割以上

首都圏および関西圏の15~69歳を対象とした調査では、84.4%ものユーザーが「電車内の広告を見たことで企業を初めて知った経験がある・あるような気がする」と回答。WEB広告のような過度なターゲティングに依存しない交通広告特有の「セレンディピティ(偶然の発見)」が、ブランドとの最初の接点として機能しています。
※電車内の広告:中づり広告、車内ビジョン、ドア横ポスター、ステッカー広告、まど上ポスターなど

年代別では「15~19歳」が最多

特に注目すべきは年代別のデータです。デジタルネイティブ世代である「15~19歳」の55.6%が、電車内広告をきっかけとした認知経験があると回答し、全年代でトップとなりました。一般的に「若者は車内でスマートフォンしか見ていないのでは」といった定説を覆す結果となり、リアル空間における視覚情報の訴求力が再評価される形となりました。

TOP3は「人材系、BtoB企業」が占める

具体的に認知した企業ジャンルにおいては、首都圏のTOP3・関西のTOP3に共通している企業は人材系企業とオフィス向けのBtoB企業となりました。いずれも調査日よりも前の期間にテレビCM、WEB広告を出稿している企業(オリコム調べ)でしたが、「電車内の広告を見たことで初めて知った企業」として挙げられています。
※「電車内広告で企業を初めて認知した」と回答した1,341名に対し、具体的な企業名・業種・サービス内容を問う自由回答形式の追加調査を実施(有効回答数:614名)。

電車のような「日常の移動動線」に広告を掲出することで、ユーザーの記憶に深く刻み込み、その後の「指名検索」へと繋げる強力なトリガーとなっていることが示唆されています。

MediaPicks  編集部

Cookie規制やアドブロックの普及により、デジタル上での新規リーチが難化する中、交通広告は「嫌われない広告」としての価値を確立しています。

特にBtoB企業が上位に入っている点は見逃せません。決裁権者やビジネスパーソンが、リラックスしているか無意識の状態にある通勤時間に繰り返し接触することで、ブランドの信頼性を醸成し、検討フェーズに入った際の「想起順位」を上げていると考えられます。

また、10代の反応が良いのは、SNSのタイムラインがアルゴリズムで最適化されすぎている反動かもしれません。彼らにとって、リアルな空間にある物理的な広告は、むしろ「新鮮な情報源」として機能している可能性があります。ターゲットが若年層であっても、デジタル一辺倒ではなく、交通広告を「認知の網」として戦略的に組み込むべきです。

\電車内広告の一例をご紹介!/

■メニュー例
 連結部分に掲出する「連結ステッカー」
 ドア上部に掲出する「ドア上ツインステッカー」

■走行エリア
 池袋、西武新宿、所沢、本川越

関連リンク

プレスリリース:https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000079.000055037.html
出典:株式会社オリコム『「電車内広告が企業の信頼度に及ぼす影響」に関する調査【首都圏編】』2025年11月~12月、『「電車内広告が企業の信頼度に及ぼす影響」に関する調査【関西編】』2025年11月~12月

■調査概要
調査名称:「電車内広告が企業の信頼度に及ぼす影響」に関する調査【首都圏編】
調査期間:2025年11月20日(木)~12月5日(金)
調査対象:東京都・埼玉県・千葉県・神奈川県居住かつ、調査回答時に電車利用頻度が週1回以上と回答した15~69歳のモニター
調査人数:965人

調査名称:「電車内広告が企業の信頼度に及ぼす影響」に関する調査【関西編】
調査期間:2025年11月20日(木)~12月10日(水)
調査対象:京都府・大阪府・兵庫県・奈良県・滋賀県・和歌山県居住かつ、調査回答時に電車利用頻度が週1回以上と回答した15~69歳のモニター
調査人数:624人

調査方法:インターネット調査『Knowns消費者リサーチ』
調査主体:株式会社オリコム
モニター提供元:ノウンズ株式会社

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