推しコラボがブランド愛着に転換——α・Z世代の9割超が継続利用意向、ContentAge調査

注目すべき3つのポイント

  1. 継続利用意向が9割超
    推しとのタイアップ後も、α世代の91.9%、Z世代の96.4%がそのブランドを継続的に購入・利用したいと回答しています。
  2. コラボへの否定的意見はゼロ
    推しの企業コラボについて「嬉しくない」と回答した若年層は両世代ともに0%。コラボは推しの活動拡大として歓迎されています。
  3. 世界観への共鳴が鍵
    単なる起用にとどまらず、推しの世界観を理解した「ファンに寄り添う設計」が、ブランドへの信頼移転を左右するとみられます。

若年層の「推し活消費」がブランドへの継続利用にどう結びつくかを分析した調査結果を、株式会社ContentAgeが発表しました。α世代・Z世代155名を対象に実施したインターネット調査(2026年2月20日〜23日)から、推しを経由したブランド接触が購買行動に与える影響が明らかになっています。

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推しは生活の一部——97.4%が「推しがいる」と回答

「現在、推しがいるか」という問いに対し、回答者の97.4%が「いる」と答えました。若年層にとって推しの存在は趣味の一形態にとどまらず、情報接触や消費行動にまで影響を及ぼす生活上の存在となっていることが示されています。

推しの企業コラボに否定的な声はゼロ

推しが企業とコラボすることへの反応として、α世代の82.8%、Z世代の80.4%が「とても嬉しい」と回答しました。一方、「あまり嬉しくない」「嬉しくない」といった否定的な回答は両世代ともに0%でした。

かつては「商業化への抵抗」が指摘されることもありましたが、今回の調査結果はそうした懸念が現在の若年層ではほとんど見られないことを示しています。ファンにとって推しのコラボは「推しの活動が広がる出来事」として受け止められており、企業との協業そのものがポジティブな体験として定着しているといえます。

推しコラボがブランドロイヤルティの形成につながる可能性

「推しとコラボした商品・サービス・企業をコラボ後も継続的に購入・利用したいか」という問いには、α世代の91.9%、Z世代の96.4%が「継続して購入・利用したい」と回答しました。

ContentAgeはこの結果について、推しコラボが単なる短期的な売上施策にとどまらず、ブランドへの信頼や好意が移転するきっかけになっている可能性が高いとしています。推しへの好意がブランドへの好意へと広がり、継続利用の意向につながっている構造が示唆されています。

αZ総研メンバーのコメント:「本物の設計」が問われる時代へ

ContentAgeが運営するシンクタンク組織「αZ総研」に参加するZ世代メンバーからは、調査結果を踏まえた考察が寄せられています。

井上 陽花氏は「コラボが日常化し、ファンの”コラボ慣れ”が加速した際に、単なるキャスティングでは響かないレッドオーシャン化が見込まれる。まだ企業が目を付けていないコアな層をいち早く見出すことと、ファンの熱量を深く汲み取った世界観の理解が重要」としています。

長坂 奈桜氏は「広告やタイアップに慣れている世代だからこそ、ファンはそのコラボが本人にとってポジティブに選ばれたものかを敏感に見極めている。発信方法や見せ方まで含めて本人の世界観を理解した上で設計することが、購買意欲につながる」と述べています。

平塚 南海氏は「推しコラボにおいて、限定グッズや新規ビジュアルなど”限定性”は購入動機として重要な要素になっている。ファンが喜ぶ設計になっているかという視点を企業側が持ち合わせることが必要」と指摘しています。

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今回の調査結果は、若年層における消費行動の変化を読み解く上で示唆に富んでいます。推しとのコラボに対する否定的反応が皆無であるという点は、単に「好意的」というにとどまらず、コラボがファン文化の中に自然に組み込まれていることを示していると考えられます。

注目すべきは、継続利用意向の高さです。α世代91.9%・Z世代96.4%という数値は、推しへの信頼がブランドへと波及し得ることを示唆しています。ただし、αZ総研のメンバーコメントが指摘するとおり、この効果はあくまで「推しの世界観を深く理解した設計」が前提になるとみられます。量産型のキャスティングではなく、ファンが「この企業は推しのことをわかっている」と感じられる設計の精度こそが、ブランドへの信頼移転を左右するファクターではないでしょうか。

若年層マーケティングにおいて推しコラボは今後も重要な接点のひとつであり続けるとみられますが、施策の質と文脈の一致がより強く問われる局面に入りつつあるといえるでしょう。

調査概要

調査時期:2026年2月20日〜23日
調査方法:インターネット調査
調査対象:全国のα世代・Z世代155名
実施主体:株式会社ContentAge

関連リンク

プレスリリース・出典
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000269.000020367.html

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