見込みシニアの資料一覧

私たち(株)ロイヤリティ マーケティングは、共通ポイント“Ponta”の運営会社です。
1億人を超えるPonta会員が日々利用するPontaカードのデータベースを活用し、弊社メディアやSNS広告によるマーケティング及び分析支援を行っています。

こちらのページでは、【保険会社様】の【優良な見込み客を獲得する事例】をご紹介しています。

保険に限らず、BtoC営業担当者様にご活用いただける手法ですので、ぜひダウンロードいただき、お気軽にお問合せください。

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※こちらの資料は2023年12月12日に開催したオンラインセミナー「メディアレーダーWEEK 2023 冬」で投影した資料です。

三井住友カードが提供するデータ分析支援サービス「Custella」は、これまでクレジットカードによる決済データを分析対象としてマーケティングのご支援を行ってまいりました。

一方、日本におけるキャッシュレス浸透率は約36%と、消費の実態を捉えきれないのではないかとのご指摘もいただいてまいりました。
そこで、三井住友カードは2023年8月より、クレジットカードの決済データをもとに、日本全国における消費データを算出する拡大推計手法を確立し、現金払いやコード決済を含めた業種別消費データの提供を開始いたしました。本データを用いることで、新規出店時の市場調査、既存店舗の市場シェア算出、シニア層を含めた購買傾向の可視化、エリア別の見込み客数の検討などにおいて、より実態に近い消費データを前提とした分析が提供可能となりました。

本資料では「拡大推計消費データ」を用いたマーケティング分析とはどのような可能性を秘めているのかをご紹介いたします。

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【「サラス」のコラボパートナー募集のご案内】

相続DXサービス「サラス」のコラボパートナー制度は初期費・固定費ゼロの完全成果報酬型。
相続・終活市場の見込み客へ固定費ゼロで営業・販促アプローチできるチャンスです。

当社の相続DXサービス「サラス」は、ひとりひとりの資産構成や不安・お悩みに合わせてAIが最適な相続対策をアドバイスする相続AIサービス。

サラスがコラボパートナー様とユーザー様をマッチングします。
コラボパートナー様のサービスをAIコンシェルジュがサラスユーザー様に提案する仕組みです。

サラスユーザー様の特徴
・富裕層比率が高い
・相続への興味・関心が高い40代～シニア層世代
・利用者の平均年齢51.3歳

シニア層・相続に関心が高い層・富裕層に自社サービスを訴求できます。

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【サラスのコラボパートナー募集のご案内】

相続DXサービス「サラス」の相続特化型AIチャットの貸し出しパートナー契約は、初期費も利用費も料金かからずご利用いただけます。

貸し出しパートナーになると、顧客の相続サポートを相続特化型AIチャットが御社に代わって対応してくれます。
また、自社従業員が相続に関わる疑問点を相続特化型のAIチャットを使い自分で調べることも可能です。

（AIチャット相談の導入効果）
・御社HPの直帰率や滞在時間の改善
・顧客の不安解消による信頼度の向上
・顧客の不安解消による営業リード獲得
・カスタマー対応の時短・コスト削減
・従業員の教育コスト低減

サラスのAI相談では、人には相談しにくいことや匿名でAI相手だからできることなど、
自社HPに訪れた見込み顧客の建前抜きの本音の情報も収集することができます。

御社指定のWEBサイトに相続特化型のAIチャットを組み込み、AIチャットサービスを展開しませんか？

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■このようなニーズにお応えしています■

「シニアとリモートでつながりたい」
「シニアにサービスを使ってほしい」
「シニア向けの広告を打ちたい」
「シニアに通販を使ってほしい」
「シニアのデジタルデバイドを解消したい」
「シニア向けプロモーションを成功させたい」
「シニア顧客の満足度を向上したい」

このようなお考え・課題感を抱くすべての企業のご担当者様へ。

私たちの『やさしいスマホ教室』は他の単なる教室、スマホの使い方を教えるだけの場ではありません。

令和時代の『新しい広告戦略、マーケティング戦略』です。


■クライアント企業様からの評価■

既存の『スマホの教科書（上記の専用のテキストのこと）』を自社専用にカスタムできるのがいい（A社様）

キャリアのマニュアルとちがって、編集のプロが作っているので、ここの『スマホの教科書』は大変わかりやすい（B社様）

なにより「教室」という入り口が素晴らしい。シニアでもとっつきやすく、デジタルデバイド解消にぴったり！（C社様）

『スマホの教科書』という専用の教科書があるのがいい。すぐ教室が開催できる（D社様）

うちのスマホアプリを実際にインストールしてもらい、使い方を教えることができる（E社様）

スマホ教室の中で、自社のサービスを試体験させることができるのがよい（F社様）

コロナ禍だが、リモート開催できる点がよい（G社様）

お金をかけてでもお願いした甲斐があった。実績と経験があるので、安心して任せられた（H社様）

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インターネット時代が到来して四半世紀。そのネットを使用したプレゼント懸賞キャンペーンで今も行われている、参加性も透明性もない「厳正な(？)抽選」というハガキ時代の手法は、そろそろ見直しても良いのではないでしょうか。たとえば日常生活同様に公正な「じゃんけん」で当選者を決めるのなら、オンラインでトーナメント戦を行えば可能ですが、これには勝ち残った応募者を長期間拘束し、抽選時間が膨大にかかってしまうという課題があり、定着することはありませんでした（例：2012年実施　WONDA×AKB48 日本全国じゃんけん大会）。ドリームゲーム®（商標登録第4530320号）は、この課題を解決した特許技術（特許第5219012号）による、新時代のプレゼントキャンペーン企画です。

具体的には、今までのネット懸賞ゲームは、その場で結果の出る一人用くじ（インスタントウィン）ばかりでしたが、ドリームゲーム®は、多数の応募者の中から当選者を選ぶ一般的な懸賞にゲーム性（面白さ）を付加し、同時に抽選過程を可視化することで ｢メルマガ購読をチェックしなくても当たるのか｣ といった抽選に対するさまざまな不信感を払拭して、懸賞マニア以外の応募者の増大を図ります。

さらに、男子女子を問わず、１０代、２０代からシニアまで、老若男女誰もが全員同じトーナメントゲームで競い合い、国じゅうが１つになる、かつてない大規模なオンラインイベントの開催も夢ではなく、実現すれば、それは新しいマス広告の誕生となります（なおインターネットによるマス広告とは、ユニクロが挑んだ「あらゆる世代に向けたベーシック衣料品」というマス市場のように、あまりにも巨大で当たり前なために、未だに誰もが見逃している盲点なのです）。

なお、このオンラインプロモーションの実施に当たっては、「（会社名・ブランド名等の冠）ドリームゲーム」というインパクトのあるキャンペーンタイトルも使用できます。2021年のWEBキャンペーンに、ドリームゲーム®を是非ご検討下さい。

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