注目すべき3つのポイント
- サウナ・浴室特化のサイネージ
深いリラックス状態のサウナ利用者へ番組やCMを届ける専用メディア「フロサウナTV」が、都心最大級の温浴施設「テルマー湯 新宿店」に設置されました - 30万PVメディアのデータで番組編成
月間30万PVのWEBメディア「フロサウナ」のデータをもとに視聴者属性へ最適化したコンテンツを配信し、サウナ・温浴関連から一般商材まで広告枠として活用できます - 無償提供で全国300施設を目指す
初期導入費用・月額費用を無償としながら設置施設を募集し、2026年中に全国300施設への展開を目指しています
都心最大級「テルマー湯 新宿店」にサウナ特化サイネージを設置

株式会社Wizと、その100%子会社である株式会社お宿ポータルが運営するデジタルサイネージ「フロサウナTV」が、都心最大級の温浴施設「テルマー湯 新宿店」への設置を完了しました。
お宿ポータルは宿泊施設DX事業を手がけ、公益社団法人 日本サウナ・スパ協会の賛助会員としても加盟しています。
「テルマー湯 新宿店」は新宿区歌舞伎町に位置し、中伊豆から運搬する天然温泉の露天風呂をはじめ、多彩な浴槽やサウナ、岩盤浴、リラクゼーションサービス、飲食施設などを備えた大型温浴施設です。

今回の設置を通じて、利用者の滞在体験の向上と、サウナ空間と情報発信を融合させた新たな価値創出、そして広告メディアとしての展開推進を図るとしています。
「フロサウナTV」とは?サウナ利用者に届く専用メディアの仕組み

「フロサウナTV」は、WizとWEBメディア「フロサウナ」のタイアップによるサイネージメディアです。温浴施設やサウナ室に設置したデジタルサイネージを通じて、サウナ利用者に向けたオリジナルコンテンツを配信します。
深いリラックス状態にある利用者へ印象に残る情報や広告を届けることで、新たな体験価値と広告効果の創出を狙います。
特徴として、サウナ・浴室内に設置する専用メディアで番組やCMを配信できる点、サウナ作法・健康情報・サウナ飯などサウナ好きに響くコンテンツの充実、浴室特化型ディスプレイによる高い視聴集中、WEBメディアやSNSと連携したオン/オフライン配信、月間30万PVのWEBメディア「フロサウナ」のデータを活かした視聴者属性への最適化編成、そして企業・ブランドのPRに使えるCM枠の設置が挙げられています。
\温浴施設に広告出稿する。その価値についてお伺いしてきました!/

無償提供で全国300施設へ、広告メディアとしての今後の展開

今後はコンテンツの拡充とサウナ・温浴施設との連携強化を進め、オリジナルコンテンツの充実化や広告配信システムの機能拡充に取り組むとしています。
あわせて、サウナ・温浴施設のDX推進支援や、利用者向けポイントサービスとの連携といったサービス拡充も計画されています。導入面では、2026年中に全国300施設への展開を目指して設置施設を募集しており、初期導入費用・月額費用は無償で提供されます。
広告出稿については、サウナ・温浴関連商品に加えて一般商材も受け付けており、媒体資料および広告料金表を用意したうえで、スポンサー企業の業種や商材に応じた広告プランを提案する体制を整えています。
\フロサウナTVの最新媒体資料はこちら/

フロサウナTVが示しているのは、リテールメディアや施設内DOOHの競争軸が、人の多さから注意の質へ移りつつあるという変化です。
駅や街頭の大型ビジョンが大規模なリーチを強みにする一方で、サウナ室や浴室は、利用者がスマートフォンを手放し、一定時間その場に滞在する空間です。つまり、広告以外の情報に注意を奪われにくい環境だといえます。
リーチの規模では大型媒体に劣るとしても、1回の接触あたりの記憶定着で勝負しやすい点が、この媒体の戦略的な狙いと考えられます。
特に注目したいのは、初期費用や月額費用を無償にして、全国300施設を募集している点です。
これは、施設側の導入ハードルを下げながら、まずは設置ネットワーク、つまり広告在庫を先に広げるプラットフォーム型の戦略と読み取れます。そのうえで、広告主からの出稿によって収益化していく設計です。
さらに、月間30万PVを持つWEBメディアであるフロサウナのデータを番組編成に活用している点も重要です。これは、自社メディアの読者データをオフラインのサイネージ配信に生かす仕組みであり、単なる場所貸しではなく、データを起点に媒体価値を高める運用を目指しているといえます。
この考え方は、サウナに限らず、ジム、ゴルフ練習場、ホテルラウンジ、クリニックの待合室など、滞在時間が長く、特定の関心を持つ人が集まる施設にも応用できます。自社の見込み顧客が実際に滞在する場所を見極め、そこに広告ではなくコンテンツとして自然に入り込む設計ができれば、広告主はターゲティング精度を高められます。
一方で施設側も、遊休空間の収益化やDXを進めやすくなります。サウナという文脈にとどまらず、滞在型施設をメディア化する視点は、今後のオフライン接点設計を考えるうえで参考になる事例です。
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プレスリリース・出典
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000676.000016549.html








