注目すべき3つのポイント
- 圧倒的なメディア価値
首都圏74店舗の西友への導入により、世帯視聴率5%のテレビ番組に匹敵するリーチ力を実現。 - 購買直前の「非計画購買（※2）」を狙い撃ち
来店客の約80%が行うとされる非計画購買に対し、音声付き動画で強力にアプローチ。 - 実証済みの高い販促効果
先行導入された福岡エリアでは、サイネージ活用により売上が前後比600%を超える事例も。
首都圏74店舗が「放送局」に。リテールメディア戦略を本格拡大
株式会社トライアルホールディングス傘下の株式会社西友は、2026年3月より首都圏の74店舗において、音声付きデジタルサイネージ「インストアサイネージ™」を順次導入することを発表しました。これは、先行して導入を完了した福岡エリアでの成功モデルを、購買力の高い首都圏へと本格展開する戦略的な施策です。
今回の導入により、西友の店舗網を活用した「リテールメディア」としての価値が飛躍的に高まります。同社の調査によれば、対象店舗での延べリーチ数は世帯視聴率5%のテレビ番組に相当する見込みであり、ナショナルクライアントにとっても無視できない広告プラットフォームとなります。
具体的には、売り場のPOP（静）とサイネージ（動）を連動させるほか、店内の音声放送とも同期させることで、買い物客の潜在ニーズを掘り起こします。既に実施された事例では、焼き芋の出来立てオンデマンド放映により売上が114%アップ、入浴剤の共同販促では前後比631％（非配信店は前後比407％）と大幅な売上増を記録するなど、購買の最終接点における強力な後押し効果が実証されています。
小売とメーカーが「共通のファン」をつくる新しい買い物体験の提供が、今まさに首都圏で始まろうとしています。
今回の西友による大規模導入は、日本におけるリテールメディアの価値が「単なる販促ツール」から「有力なマスメディア」へと昇華したことを象徴しています。特に「視聴率5％相当」という指標は、これまで定量化が難しかった店頭接触を、テレビCMと同じ土俵で比較可能にした点で画期的といえます。
特に本施策は、認知から購買までを一気通貫で捉えられる点が優れています。Cookie規制によりデジタル広告の追跡が困難になる中、実店舗という確実な接点を持つリテールメディアの優位性は今後さらに高まるでしょう。
この成功事例は、リテールメディアが広告主にとっての主要な選択肢へと格上げされたことを示唆しており、メーカー側には店舗をどうメディアとして使い倒すかという高度な戦略が求められています。
＼さまざまなリテールメディアをチェック！／
SEIYU SUPER TV
株式会社博報堂ＤＹメディアパートナーズ・株式会社博報堂ＤＹアウトドアが開発した、デジタルサイネージメディア。
西友のレジ横に設置されたディスプレイで広告が放映可能です。
【イオン店舗でのPR】九州のストアメディア「イオン九州チャンネル」
【マルエツ・カスミ等】視聴・購買データで顧客を”見える化”するリテールメディア
【飲食品メーカーから自治体まで】インストアメディア・サンプリング・コラボ企画（旬八青果店）
関連リンク
プレスリリース・出典
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000113.000043820.html
※1…世帯視聴率換算の計算方法について（同社調べ）
本リリースにおける「世帯視聴率換算」は、以下の前提および手順に基づき算出しています。
・前提：トライアルおよび西友の店舗における「顧客数（※3）」は、家族連れであっても会計が1回であることから、原則として「世帯代表者」と定義。
・計算手順：
（1）サイネージ設置店舗群における1日あたりの合計客数（世帯数）（※3）を算出。
（2）総務省の調査（住民基本台帳に基づく人口・世帯数等）に基づき、対象エリア（首都圏または福岡県）の総世帯数を算出。
(3)「サイネージでリーチ可能な客数（※3）（1）」を「対象エリアの総世帯数（※3）（2）」で除し、世帯視聴率相当のリーチ率として算出。
※2…引用：青木幸弘(1989).『店頭研究と消費者行動分析―店舗内購買行動分析とその周辺 第２部 店舗内購買行動分析に関する既存研究のレビュー』.誠文堂新光社
※3…本リリースにおける顧客数は、実際に商品を購入し会計を行った購買客数を指す
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