注目すべき3つのポイント
- 失敗した施策の最多は「広告出稿（57.4%）」。次いで動画制作、SNS運用と続く。
- 失敗の最大要因は「ターゲット設定が不適切（43.6%）」であり、戦略の欠如が根本的な問題。
- 情報収集の6割以上が「Web検索」に依存。断片的なノウハウによる弊害が浮き彫りに
失敗施策の57.4%が「広告出稿」と回答。ターゲット不明確が最大の要因に
企業のWeb戦略を支援するモチヤ株式会社が、中小企業経営者101名を対象に実施した「Webマーケティング施策失敗要因に関する実態調査」の結果を公開しました。
調査によると、過去に実施して費用対効果が悪かったと感じる施策の第1位は「広告出稿（57.4%）」でした。これに「プロモーション動画制作（30.7%）」、「SNS運用（28.7%）」が続きます。多くの企業が予算を投じる主要なチャネルで、期待した成果を得られていない実態が明らかになりました。
特筆すべきは、その「失敗の要因」です。最も多かった回答は「ターゲット設定が不適切だった（43.6%）」で、次いで「社内のノウハウ・スキル不足（36.2%）」が挙がっています。「競合がやっているから」という焦りや「広告を出せば売れる」という安易な期待から、十分なペルソナ設計や戦略立案を行わずに実行に移しているケースが多く見られます。
また、情報収集の手段として65.3%が「Web検索」を利用しています。断片的な情報の継ぎ接ぎで施策を判断していることも、戦略の欠如を招く一因となっているようです。多くの企業が「売上・利益」や「リード獲得」を失敗の判断基準に置いている一方で、その成果に直結するはずの「誰に・何を」という根本的な設計が疎かになっているという、Webマーケティングの構造的な課題が浮き彫りとなった調査結果と言えます。
今回の調査結果は、多くのマーケターが「手法（How）」の選択に終始し、「戦略（Who/What）」を軽視している現状を象徴しています。
特に広告出稿は少額から即座に開始できるため、ターゲットが曖昧なまま運用されがちです。
他社が応用すべき点は、施策の「前工程」への投資です。Web検索などの断片的なノウハウに頼るのではなく、自社のターゲット層がどこに存在し、どのような心理で動くのかを深掘りするプロセスが不可欠です。
「失敗の定義」を明確に持っている企業は多いからこそ、そこから逆算した緻密なターゲティング設計が、2026年以降のWeb投資の成否を分けるでしょう。
関連リンク
プレスリリース・出典
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000009.000122305.html
