つくば市の資料一覧

◇◇つくばスタイル誌(枻出版)◇◇

つくばエクスプレス開通以来、つくばエリアは１０年で１０％以上人口増、東洋経済新報社「住みよさランキング２０１８」において、守谷市は４位、つくば市は７位、つくばみらい市は前年１４９位から７５位に大幅アップ。

都心まで５０㎞圏内という抜群のアクセス力がありながら土地価格は比較的に割安、
そして研究機関の集積や協業によるイノベーションも創出し知的タウンとしてのイメージも確立。多くの子育て世代に「住んでみたい・住み続けたい街」として支持されています。
駅前のインフラ整備も進み益々の住宅取得需要、立地企業にとっては働き手の確保が見込めます。

そんなホットエリアを１冊丸々特集したライフスタイルマガジンが「つくばスタイル」誌。

エリア本の雄、枻出版が手掛けた高クオリティーな編集内容が人気。
年２回、著店とコンビニで発売されています。※公称部数30,000部。
あなただけの「つくばスタイル」見つけませんか？をコンセプトに、現在つくばエリアに住んでいる、移住を考えている、つくばエリアに勤めているユーザーに、住まい、グルメ、趣味、買い物、レジャーといったあらゆる生活情報を網羅しています。


次号は１２/１５発売を予定。
弊社では《Good Life in TSUKUBA》と題し、つくばエリアのみならずその周辺エリアも含めた生活情報を届ける、連合広告企画を実施します。
※出版社の編集ページとは独立した広告ページでの掲載となります。

◇◇《Good Life in TSUKUBA》企画意図◇◇

編集記事のイメージでレイアウトを組み新規顧客の獲得や知名度・イメージアップを目指します。

・1ページに最大8社までご参加頂く連合広告企画
・見開きページで実施予定

◇◇想定クライアント◇◇

不動産
建築業/施工店/工務店
クリニック/医療
飲食店　
美容サロン/スポーツジム/ヨガスタジオ
ペット関連
教育/スクール
テーマパーク
他

>>資料の詳細を見る

＝【限定】広告販売代理店様募集＝

スクリレでは地域に密着した代理店様を募集しております。販売ノルマは無く利用金額に応じたマージンをお戻しいたします。
もちろん広告主様のお申込も大歓迎です！！

【販売強化エリア】
　　東京都荒川区、茨城県つくば市、千葉県（松戸市、印西市）兵庫県（宝塚市、加古川市）沖縄県


◆媒体概要◆

学校からのお便りを保護者に直接届ける連絡用アプリ「スクリレ」内のバナー広告です。
「保護者」という特定したターゲットに対してPRが可能になっております。

●スクリレは社会貢献型広告の一面も
広告掲載で発生した費用の25％がスクリレ導入学校にポイントとして還元され、ポイントで学校は備品を購入することができる画期的な仕組みです。
還元実績は2023年5月時点で663万円にも！！

子どもの保護者へ学校からの情報を確実に届けると共に、広告の力で子ども達の未来を応援することができる社会貢献型のアプリです。

●令和6年能登半島地震被災地支援について
利用者がバナーをクリックすると、1クリックにつき1円が義援金として日本赤十字社を通じて被災地に寄付されます。（期間：2024年1月～3月）
▶より多くの広告をご出稿いただき、全国の利用者にクリックしていただく事が被災地の復興支援につながります。
皆様の広告で、この活動へのご支援をよろしくお願い申し上げます。

　
●安心できる広告掲載面
「学校からのお便りアプリ」内の広告という、非常に透明性の高いメディアですので商品やサービスの信頼度アップに最適です。

●配信可能達末数
全国：約 505,664 端末（2024.03.03時点）
そのうちの90％がユニークユーザー　

●セグメント可能
配信エリア：市町村ごとに選択可能
配信対象：幼・保・小学校・中学校・高校の保護者で複数選択可能
地域に根差した広告が可能です（例/横浜市の小学校の保護者など）

●リーズナブルな価格　
課金方式：クリック課金、1クリック税込２２円　
上限金額の設定も可能なため、ご予算に合わせてご出稿いただけます。

●広告メニュー
バナー広告（サイズ＝320px× 80px）

●クリック率
クリック率は登録者に対して10％

●想定利用者
20～40代の女性の保護者（公立学校が全体の90％）

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自社メディア「MATCHA」では訪日旅行者に向けて観光に必要なあらゆる情報を10言語で発信。2020年3月末時点で663万PV、333万UUのアクセスを集めており、特に台湾をはじめとするアジア圏への発信力に強みを持ち、メディア運営で得た知見を活かし、企業・自治体様の海外発信支援を行っております。

また、メディアでのプロモーションの他、インバウンドに関わるプロモーション業務（動画制作、KOL招請など）や受け入れ環境整備など（多言語サイト制作、モニターツアー開催など）幅広いインバウンド観光関連の課題解決をサポートしております。

>>資料の詳細を見る