BtoB掲載誌 広告掲載の資料一覧

年度内・今期内の予算を有効活用しませんか？
最短3営業日で開始することができ、新年度にも活用できるデータ取得が可能！

『創業手帳』は日本で設立されたすべての会社に必ず届けられる日本初の起業家・経営者向け媒体です。
全国の金融機関や官公庁・インキュベーション施設に設置されています。
内容は起業のガイドブック。経営者にとって中立的かつ役に立つメディアである創業手帳に貴社サービスを掲載することにより、営業感を薄く、かつダイレクトに起業したての方々にアプローチすることができます。

■創業手帳とは？
日本では毎月約1万社が設立をしています。
その1万社が創業期に手にするのが、会社の母子手帳である『創業手帳』です。
創業手帳では、創業に関する情報を効果的に収集することが可能です。
全国の金融機関や官公庁・士業など創業支援業界でも広く認知されています。

■規模感は？
創業手帳のWEBサイトは毎月120万UU。起業家や経営者という限られた層が見るサイトとしては国内でもトップクラスです。
「起業」等のワードで検索すると、創業手帳のWEBサイトが上位に表示されます。
創業手帳のメルマガ会員は11万人を突破。
起業検討層や起業家、経営者からの資料請求が毎月4000～5000件ほど発生しています。

■リーチできるユーザー層は？
起業を検討している起業家予備軍、創業したての起業家、中小企業の経営者、個人事業主、フリーランスがメインのユーザー層です。

■プロモーションメニュー
・「創業手帳」誌面広告掲載
→月15,000部発行の創業手帳に、貴社サービスの広告を掲載できます。
・会員向けおすすめ商品（リード提供プラン）
→弊社の読者向けに、貴社サービスを起業家・経営者へのおすすめ商品として紹介致します。貴社サービスに興味を持つ起業家・経営者の情報をご共有するので、セールスや事業戦略に役立てることも可能です。

■マッチする商材
商材問わず、「起業前後の、まだ競合他社の手の付けられていない、一番始めのタイミングの方々に一番始めにアプローチしたい」「起業家を応援しているというブランディングをしたい」「中小零細企業の経営者に幅広くアプローチしたい」と考える企業さまにマッチします。

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◆同封広告とは
貴社パンフ・チラシを大手・上場4000社の人事部長へ直接お届けします。

【特徴】
・開封率95％
・同封広告のリピート利用率は88％
・大型&継続受注が見込める大手・上場4000社へ送付

ご希望される方には、「専門誌送付先社名リスト」などをご案内いたします。


◆「日本人材ニュース」とは
1989年創刊、大手・上場企業の人事部長を対象とした専門誌です。
主に、人材マネジメントの動向や企業人事向けサービスの活用法などを紹介しています。


▼次の広告メニューもご用意しています▼
大手/上場企業の人事責任者へ1社単独配信「メール広告」
https://media-radar.jp/detail21810.html

【BtoB】大手/上場4000社の人事部長向け専門誌「日本人材ニュース」
https://media-radar.jp/detail21788.html

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●日刊ゲンダイDIGITALとは
昭和50年10月、政治・経済～芸能・スポーツ・公営競技まで網羅する
デイリーマガジン（毎日でる雑誌）日刊ゲンダイを日本で初めて創刊。
現在、発行部数ナンバーワンの地位を不動のものにし、大都市圏で圧倒的なシェアを誇ります。

ウェブサイトの日刊ゲンダイDIGITALも編集方針は変わらず、オリジナルコンテンツも充実。
月間3,600万人が集まるウェブメディアに成長中！

●サイト規模
ページビュー：141,515,311 PV/月
ユニークユーザー：36,039,068 UU/月

●ユーザープロフィール
・40代、50代のビジネスパーソン
・60代、70代のアクティブシニア
・中小企業経営者、決裁者
・大手企業役職者
・公営競技愛好家

●おすすめ商材ジャンル
・シニア向け商材
・健康、ヘルスケア関連商材
・ビジネスパーソン向け商材
・B2B（BtoB）商材
・金融関連商材
・お酒（アルコール）・嗜好品商材
・公営競技商材（競馬／競輪／ボートレース／オートレース）
・無料版オンラインカジノ・海外カジノ施設の訴求など
・エンタメ

■ポータルサイト・SNSでの拡散
ポータルサイトやTwitter、FacebookなどのSNS、Youtubeなどのプラットフォームで情報配信による拡散。

■インフルエンサータイアップ
インフルエンサー・著名執筆陣を起用してのタイアップ実施も可能です。

※競合調査、およびアドネットワーク導入など逆営業目的のダウンロードは固くお断りいたします。

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企業のWeb 担当者は「デジタルで売り上げを伸ばす」ミッション達成のため、制作会社はそんなクライアントのビジネスの課題を解決するためにパートナーとして伴走する「Webビジネス現場のキーパーソン」です。『Web Designing』は、そんな方達に、読んだその日から役立つWeb ビジネスやデジタルマーケティングのノウハウ、最新技術、制作ツール、タイムリーなトレンドを具体的な事例でたっぷりお届けします。


●メディアデータ

【年齢層】
50代：5％　40代：25％　30代：44％　20代以下：24％　その他：2％

【読者層】
Webディレクター、Webデザイナー、マーケティング担当者、ECサイト運営者等、
Webビジネスの現場の中心で働く方にご愛読いただいています。

【こんな商材・業界におすすめ！】
最先端のデジタル施策でBtoBを得意とするビジネスパーソンと相性が抜群です。

・Webメディア業界
・マーケティング運用、支援
・ブランディング
・広告運用（SNS・動画・リスティング・Webバナー）
・SNS運用（YouTube、Twitter、Instagram、TikTok、Facebook）
・イベント運営（セミナー・ウェビナー）
・学校・社会人向けスクール
・採用・求人
・アプリ制作
・オウンドメディア制作
・Webプロジェクト
・Webサイト制作
・ビジネスツール

詳細は資料にてご確認いただけますと幸いです。

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【サービス内容説明】
■サービス概要
マーケティング、広告宣伝、広報、販売促進、
商品開発、事業戦略など、一貫して支援いたします。

【マーケティングリサーチ/広報/ウェブマーケティング/プロモーション】

■各対応領域のメニュー一例
●商品のセールスポイントを明確にし訴求力を高めたい ⇒顧客評価・満足度調査
●競合商品との差別化をはかりたい ⇒コンセプト評価・競合調査
●TVや新聞・雑誌・WEBメディアで、自社の商品を紹介してほしい ⇒広報業務支援
●情報発信したいがニュースとなる話題ががあまりない ⇒リサーチPR
●WEB広告を通じて認知拡大や顧客獲得をはかりたい ⇒WEB広告
●商品やサービス、ブランドの情報を発信するLPや特設サイトを制作したい ⇒LP・サイト・コンテンツ制作
●BtoC顧客に対して直接アプローチしたい ⇒消費者向けプロモーションイベント
●BtoB顧客と直接接点を持ちたい ⇒展示会ブース出展

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◆メール広告とは
大手・上場企業の人事部長向け専門誌「日本人材ニュース」の読者などで、
メールでの情報提供も希望される方に1社単独でメール広告を配信します。

【特徴】
●1社単独の広告原稿を掲載
●広告原稿は、文字数・行数制限なし
●お申込から最短3日で配信

ご希望される方には、「配信先社名リスト」等をご案内いたします。


◆「日本人材ニュース」とは
1989年創刊、大手・上場企業の人事部長を対象とした専門誌です。
主に、人材マネジメントの動向や企業人事向けサービスの活用法などを紹介しています。


▼次の広告メニューもご用意しています▼
大手/上場4000社の人事部長に直接届く「同封広告」
https://media-radar.jp/detail21897.html

【BtoB】大手/上場4000社の人事部長向け専門誌「日本人材ニュース」
https://media-radar.jp/detail21788.html

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<媒体概要>
女性ヘルスケア領域専門のシンクタンク「ウーマンズ」が運営するビジネスメディア「ウーマンズラボ」は、ヘルスケア領域で事業を行う企業様（メーカー/流通/シンクタンク/コンサルファーム/商社/メディアなど）、医療・介護、公社・団体・官公庁の皆様にお読み頂いている業界専門メディアです。ヘルスケア法人向けに、自社の製品・サービスをPRしたい企業様におすすめ。1カ月あたり20～600件前後のリード獲得など反響が高く、ロイヤルティの高い読者様が多いのが特徴です。継続的な広告出稿・PRイベント実施・当社とのタイアップで、リード獲得／新規取引先開拓／認知拡大につなげていたただけます。




<読者様属性>
・メーカー（医薬品・化粧・飲料・酒類・菓子・食品・医療機器・家電・アパレル・スポーツ・消費財など）
・小売（GMS、ドラッグストア、百貨店、コンビニなど）、
・上記をクライアントに持つBtoB（総合広告代理店、コンサルティングファーム、総合商社、シンクタンクなど）
・施設（フィットネス、レジャー、温浴施設、ヨガなど）
・医療関係（病院、クリニック、歯科医院、介護施設など）
・宿泊・旅行（ホテル、旅館、旅行代理店、鉄道など）
・メディア（テレビ、新聞、雑誌、webメディア、業界紙）
・教育・研究（大学、研究機関など）



<ウーマンズラボ運営会社>
ウーマンズラボの運営元は、女性ヘルスケア市場専門のシンクタンクカンパニー「ウーマンズ（東京・台場）」です。強みは女性ヘルスケア領域における生活者分析／業界動向分析／豊富な法人ネットワーク。ヘルスケア業界へのPR／リード獲得はウーマンズにお任せください


<その他>
メディアと連動させたイベント開催実績多数。2022年～2023年は大丸松坂屋百貨店様／イオンモール様／朝日新聞社様／蔦屋書店様／健康博覧会様とイベントを開催。

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★SOLAR JOURNALの魅力　————————
▷再エネ業界に日本全国くまなくリーチできる、BtoBメディア
▷お好きなコンテンツでPRください
　雑誌広告、WEBメディア広告だけでなく、資料DLができる365日開催しているオンライン展示会もございます
▷雑誌は毎号、全国EPC・発電事業者・自治体再エネ担当者に配布！
　3ヶ月に一度の発行（1/4/7/10月末）発行の雑誌は、関係者向けに一斉配布しています
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＜こんなお悩み解決します！＞
・もっと確実に業界にリーチがしたい
・DM広告での開封率が不安
・新たなユーザーを獲得していきたい

＜掲載実績・活用例＞
太陽光関連メーカー（PCS、パネル、蓄電池、監視ツール、ほか）、ハウスメーカーなど

広告メニューはご予算や企画内容に合わせて柔軟に対応でき、効果的にターゲット層へリーチする提案を致します。
まずは、お気軽にご相談くださいませ。

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企業成長のチャンスをものにする周年事業とは？
いきなり、周年事業の担当者になってしまった…
何をやっていいかわからない、何から手を付けていいかわからない！
そんなあなたをサポート致します！

周年事業の目的は企業によってさまざまで、同業種でも同じものがないくらい、完全に「貴社独自の目標設定」が大切です。

誰に向けての展開なのか、社内向けに行うのか、お取引先様向けに行うのか。
はたまた地域の方々に向けてか、BtoCの企業であれば自社商品をご利用いただいている消費者へ向けてのキャンペーンなのか、
BtoBの企業で外向けの発信は必要と考えていないが、リクルートの為に話題性のあるものを実行したいのか…。

業種や周年数の違いでも、その内容・規模は変わってきます。
現状のあなたの会社が、目指すべき姿に沿った展開内容を求められるのです。
「前回やった内容そのままでよい」
その考え方は、せっかく周年を迎えた御社にとって、大きな損失を生んでいるのかもしれません。

周年事業には３つのチャンスがあるといわれています。
・イノベーションチャンス
・ブランディングチャンス
・マーケティングチャンス
このチャンスも念頭に置きながら、どの様な展開をすることがベストなのか、今一度考えてみませんか。

当社では周年事業をご検討中の貴社の現状や考えをお聞きし、展開目的を一緒に整理。
そして、目的に合わせたコンテンツなどを絞り込んでいきます。

周年事業に関する資料では、周年事業の考え方や展開方法についてご確認いただけます。
さらに、お困りの方は弊社が完全プロデュース、バックアップさせていただきます。

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■厳正な審査を通過した“消費にアクティブ”な会員のみに郵送される「Nile’s NILE」
→36,000名もの会員を有している唯一の富裕層向けメディア。
既に資産を持ち、投資への情報感度が非常に高い。
多くの資料請求や購入実績に繋がっているのが最大の強み。

■時代を動かす「Nile’s NILE」
→ 医師を始めとしたライセンサー、会社役員を含め、
経営に携わられビジネスにおいても決裁権を持たれている方が多い。
グローバルな視点を持ち、価値ある情報に敏感に反応。

■「Nile’s NILE」が欲しいのはQuality of lifeの実現を可能とする高質な情報
→今あるものだけに満足しない、多くの可能性に目を向けているのがNiles会員。
厳選された情報をプレミアムな媒体に掲載することで更に信頼性を高める。

---編集方針---
私共 Nile’s NILEは1995年創刊以来、今年で27周年を迎えることになりました。
「意識のある富裕層」に「精度の高い情報を届ける」ことをテーマに雑誌を刊行してまいりました。
この27年間はデジタル化の進行によって、世界的に大きな変化を経験した時代ではなかったかと考えられます。
経済構造、情報システム、コミュニティの基盤などを現在と27年前を比較した時、その違いに驚かされます。
その変化の中で興味深いことは、「日本文化・歴史」のグローバル化です。
「日本文化・歴史」という超アナログなものが様々な分野の中で最も大きな発信力を持ち、
人やものを動かしているという事実です。
この変わりゆく時代の中で、私共 Nile’s NILEが変わらずに大切にしてきたものは、
読者会員の皆様方やクライアントの皆様方との信頼関係であり、
2010年から掲げてきた編集方針―日本・食・アート―であると考えています。
創刊27周年にあたり、雑誌のテーマとしてきた「Luxury&Sustainability」を編集方針の柱の1つとし、
今後の編集を進めていきたいと考えます。

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国内シェアNo1の介護事業所向け月刊誌「月刊デイ」。
本誌は、毎月25,000部の発行をしており、全国約45,000件の通所介護事業所に対し10,000件以上の年間購読顧客を保有しています。
介護事業所向けBtoBサービスの広報活動に適した書籍です。

【媒体概要・コンテンツ】
・全国の事業所運営事例紹介
・介護保険制度・報酬・関連ニュース解説
・利用者増ネタ
・採用･人材定着･スタッフマネジメント系のネタ
・リスクマネジメントネタ
・ケア･リハビリに関する記事やプログラム提供
・毎日使えるレク･イベントアイデアツール
・ぬり絵、間違い探し、脳トレ、体操、計算等の素材ツール

など、月刊デイの強みは「毎日事業所で使用されている活用型の書籍」であることに加え、現場だけではなく経営課題の解決策や法的な話題も掲載されていることから、決裁者の目にも
とまる万能な広告ツールです。

【業界】
介護

【読者層】
・介護施設経営層
・介護施設管理者層
・介護職員（ケアスタッフ）
・介護施設に通うご利用者

【おすすめ商材】
人材紹介、配食サービス、食料品、食材、車、電気、記録ソフト、業務改善ソフト、消耗品EC、研修、通信、娯楽、清掃、リネン、防災、家電、家具、食器、服、介護商品、M&A、コンサルティング、勤怠管理、福利厚生、レクリエーション　など
特に通所介護事業所（デイサービス）に喜ばれるサービスを提供している方にはバッチリです


【配送について】
毎月5日発刊、北海道から沖縄まで全国47都道府県の年間購読顧客及び単月購入者に郵送

【広告掲載】
・表2、表3、表4カラーA4
　それぞれ（495,000円／330,000円／770,000円）
・記事ページ1/2もしくはモノクロA4
　それぞれ（121,000円／165,000円）
・折込チラシA4もしくはA3
　それぞれ（15円／件・20円／件）
・メルマガ（月刊デイ購読者約9,000件）
　（5円／通（件））
年間契約で40%も値引き、広告主様のニーズに合わせた柔軟な対応、まずは資料をご覧ください。

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旧車雑誌。1980年代以前に発売された国産旧車を中心に掲載しています。
偶数月26日発売。
車両の振り返り紹介／研究と、レストア、メンテナンス情報、ショップ取材、時代背景がテーマです。
姉妹誌「driver」（1964 年創刊）の豊富なアーカイブも利用し、他誌にはない誌面を構築できています。
読者は、50歳代以降の富裕層趣味人が多数。憧れていた懐かしいモデルの情報、また入手した後のメンテナンス／レストア技術の案内を欲しています。
旧車オーナーたちの実例が豊富に取材掲載されているのも魅力。

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弊社は日本の化粧品ブランドの中国での認可取得及びBtoB販路開拓プロモーションの支援を行っています。弊社には他の企業にはない独自の強みが3つあります。

▼弊社の強み01　中国での販売実績
現在、弊社がサポートさせて頂いている日本の化粧品ブランドの年間流通額は100億円以上です。中国でどのように販売プロモーションを展開すれば良いかのノウハウと、中国現地の広告代理店や卸先の販売事業者との独自のネットワークがあります。他の企業では実現できないBtoBでの販路開拓を通じて、中国での売上基盤を継続的に拡大していく仕組みづくりができます。

▼弊社の強み02　化粧品NMPA認可の短期取得（浙江省・金華市政府公認）
弊社は浙江省政府と戦略的パートナーシップを締結し、金華市政府と協同で日本企業向けに化粧品NMPAの認可取得を35営業日で実現するサービスをつくりました。通常は半年〜1年間かかっていた化粧品NMPA認可取得を短期化することで、商品開発からサービスまでのサイクルタイムの短縮、中国での一般貿易を通じたBtoB販売が容易になり、中国展開における選択肢が広がります。

▼弊社の強み03　世界最大の化粧品展示会CBEの公式パートナー
2019年は3日間で55万人来場した世界最大の化粧品展示会CBE（China Beauty Expo）の公式パートナーとして、2019年から日本館（日本ブランド専門エリア）の運営管理を行っています。CBEは中国国内のオンライン/オフラインのバイヤーネットワークが豊富にあり、弊社が積み上げてきたBtoBの販売プロモーションを更に強固なものにすることが可能です。

その他にも、雑誌メディア、芸能人/KOL、ECプラットフォーム、SNS、百貨店などと、独自のネットワークを構築しており、これまでにない中国での事業展開の総合的なサポートが可能です。

中国では化粧品市場は拡大傾向が続いており、日本の化粧品ブランドのニーズも高まっています。日本には中国市場で成功する可能性のあるブランドがたくさんあります。ただ、多くの日本企業がノウハウやネットワークがないため、中国展開に苦戦しています。非常にもったいないと感じています。

弊社には実績に基づくノウハウとネットワークが豊富にあります。中国市場への進出や展開にお困りの化粧品ブランドの皆さん、お気軽にお問合せ下さい。

>>資料の詳細を見る