「自社に合う広告・施策が分からない」「どこに相談しよう」
――その迷いの正体は、検討に必要な「生の情報」の不足かもしれません。
本企画「メディアボード」では、独自の施策を持つ企業の担当者に直接切り込み、資料では伝えきれない「ユニークな強み」や「ぶっちゃけ話」をお届けします。
サービス概要と、他ではまねできない『独自の強み』は何ですか？
株式会社マインドシェアは、創業以来30年以上にわたり、コミュニケーションの開発を通して市場の拡大・開拓をサポートする総合マーケティング企業です。
”満足度調査”という領域においても、一般的な調査会社が事実を正確に捉えることにとどまる「現状把握のための調査」を提供しているのに対し、当社は長年のマーケティング活動で培った経験や知見を活かした独自のフレームワークを用いて調査を設計することで、全ての調査結果をアクションに直結させる「戦略的満足度調査」を提供しています。
戦略的満足度調査は、主なステークホルダー（顧客：CS、従業員：ES、パートナー：PS など）を対象とした、以下3点の強みを持つ満足度調査です。
- 戦略連動の設計力（戦略を紐解き、調査設計に落とし込む）
企業のビジョンや経営計画といった戦略と連動させ、設問をオーダーメイドで設計します。
これにより、狙い通りの評価が得られているかを検証するとともに、改善のヒントや成長のポテンシャルを明らかにします。
さらに、そこに対する具体的なアクションとその優先順位までを可視化できるよう、調査全体を設計します。 - 本質を見抜く分析力（データだけでは見えない要因の抽出と改善アクションの導出）
様々な調査手法（定量・定性など）から最適なものを選択または組み合わせ、数字の裏にある「行動理由」や「心の流れ」を解明することで、AIでは決して創り出すことのできない”満足”を生みだし、向上させる具体的なヒントを導出します。 - 実行まで伴走する推進力（伴走支援・PDCA支援）
マーケティング会社として、調査結果を報告して終わりにせず、現場が動くための具体的なアクションの設計や施策の実行・定着までを一貫して支援します。
実施後の担当者様から届いた、リアルな反響は？
実施後のクライアントからは、調査が具体的な「経営の武器」になったというポジティブな声が多く寄せられています。
IT業界の担当者からは、顧客接点ごとの評価が可視化されたことで「データが経営会議での意思決定に連動するようになった」との反響がありました。製造業界の企業では、部署横断で評価を取得した結果、「形骸化していた調査が刷新され、営業部門と開発部門の連携が強まった」と評価されています。
また、課題の優先順位が明確になったことで、「何から着手すべきか判断できない状態が解消され、意思決定スピードが向上した」という点も、多くの案件で共通していただいているお声です。
さらに、単なる数値報告ではなく、読み手の立場を考慮した「分かりやすく次のアクションが明示されたレポート」や「その内容を第3者視点で解説するご報告会」も高い評価を得ています。
『この業種・商材なら勝算アリ！』など、勝ちパターンを教えてください。
戦略的満足度調査は、特にBtoB企業において、以下のようなケースで高い成果を発揮します。
- 差別化が難しい商材・業界
営業担当者の「人の力」が差別化要因となっている専門商社などで、その付加価値を言語化・組織化したい場合。 - ロングセラー・定番製品やサービス
歴史があるがゆえに、改めて顧客視点で付加価値を捉え直し、見直しを行いたい場合。 - 調査がマンネリ化・形骸化している
毎年同じ設問で「実施すること」が目的になり、改善アクションに繋がっていない場合。 - 組織の転換期（周年事業など）
企業の創立やサービスの開始等の周年などを機に、企業のあるべき姿や理念（MVV）などを再定義し、強い組織作りやブランディングを進めたい場合。
その他、離脱リスクの早期発見や、ロイヤル層の拡大を狙いたい場合など、様々な業界において、各企業の狙いに合わせて最適な調査と改善アクションを構築いたします。
逆に「こんな相談は、正直ウチじゃないかも…」というぶっちゃけ話はありますか？
以下のようなご要望は、当社の「戦略的満足度調査」の価値を十分に発揮できない可能性があります。
- 「事実の正確な把握」のみを目的とする場合
「報告用にとりあえず満足度の数値を知りたい」「現状把握がゴールで、その後の意思決定や施策実行を予定していない」という場合、当社の強みである戦略設計や伴走支援が過剰になることがあります。
戦略的満足度調査は「調べること」ではなく「活かすこと」を重視するため、事務的な調査には向いていません。 - 「変更する意思がない項目」や「すぐには動かせない項目」まで網羅的に聞きたい場合
たとえばCS調査における「価格」、ES調査における「理念」や「組織体制」などがこれにあたります。
「知りたいから何でも聞く」という姿勢は、回答した顧客や従業員に「意見を出したのに何も変わらない」という不信感を抱かせ、かえって満足度を下げる恐れがあります。
戦略的満足度調査では、「変更する意思がないこと」「すぐに変更が難しいこと」「自社の戦略に反すること」は聞かない、という勇気ある決断をお勧めすることがあります。
御社に相談すると、どのような『知恵』を貸してくれますか？
当社にご相談いただければ、現状把握のための調査実施に留まらない、満足度の向上を通した企業成長をサポートさせていただきます。
まずは、貴社が「どのように評価されたいか」というあるべき姿を整理したうえで、そのための戦略と連動させた調査を設計し、実施します。
これにより、調査を“やりっぱなし”に終わらせることなく、企業の成長につながる具体的なアクションの導出へとつなげ、その実行や定着までを伴走パートナーとして支援します。
マーケティング会社として、”満足度調査をただのリサーチではなく、ブランディングの一環”として捉えている当社だからこそ、
実際に企業戦略を策定されてる経営層の方から満足度調査を指示されたご担当者様まで、満足度の向上や企業の成長を課題ととらえているすべての方にご相談をいただきたいと考えております。
