注目すべき3つのポイント
- 認知率が55.5%へ到達
3年間で認知率が約20pt上昇し、ファミリーマート店内のサイネージが生活者に定着。 - 10代の認知率は70%超
若年層への圧倒的なリーチに加え、都市部の設置拡大により30〜40代のミドル層も大幅伸長。 - 購買直前の接点で有効
視聴経験率も47.4%と伸長しており、店舗利用者の約2人に1人が接触する強力な接点に。
SNS時代の「最後のひと押し」を担うリテールメディアの可能性
ファミリーマート店舗内でリテールメディアを運営する株式会社ゲート・ワンは、デジタルサイネージ「FamilyMartVision」の浸透度に関する2025年12月の最新調査結果を発表しました。
調査によると、認知率は2022年の36.8%から55.5%へと、3年間で約20ポイントも上昇しています。
特筆すべきは、10代の認知率が70%を超えるという若年層へのリーチ力の強さです。さらに最新の傾向として、30代で6pt、40代で8ptと、ミドル層の認知が大きく伸びている点が見逃せません。
これは2025年に東京を中心とした都市部・オフィス街への設置を重点的に進めたことで、ビジネスパーソンの接触機会が劇的に増加したことが要因と考えられます。
また、実際に映像を見た「視聴経験率」も47.4%に達しており、店舗を訪れる消費者の約半数に対して、購買直前のタイミングでブランドメッセージを届けることが可能になっています。今後、同社はこれらの蓄積されたデータとユーザー属性を掛け合わせ、より精度の高いマーケティング施策の支援を強化する方針です。
今回の調査結果は、リテールメディアが単なる「店内の看板」から、「生活動線に組み込まれた主要メディア」へと確率したことを証明しています。特にミドル層の伸長は、オフィスワーカーの購買行動にダイレクトに介入できる可能性を示唆しており、飲料や食品だけでなく、BtoBサービスやライフスタイル系商材のプロモーション先としても価値が高まっているのではないかと考えました。
他の企業が応用すべき点は、リテールメディアを単体で捉えるのではなく、SNSやWeb広告で認知させた後の「最後のひと押し（リマインド）」として活用するフルファネルでの設計です。10代への圧倒的リーチを活かしたSNS連動施策など、オンラインとオフラインを横断した戦略が、今後のリテールマーケティングのスタンダードになるでしょう。
＼他、コンビニの店内広告はこちら／
「企業内オフィスコンビニ」のサイネージ広告 1,300ヵ所超の職域内で広告配信！
関連リンク
プレスリリース・出典
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000096.000097469.html
【調査概要】
調査手法 ：WEBでのアンケート調査
対象者 ：15-69歳男女（人口構成比で回収）
調査期間（サンプル） ：①2022年11月21日 ～11月28日 （16,682s）
②2023年10月2日 ～10月10日 （16,662s）
③2024年11月29日 ～12月5日 （16,660s）
④2025年12月5日 ～12月12日 （16,688s）
実査委託先 ：楽天インサイト株式会社
設問文 ：あなたは、ファミリーマートの店内にあるデジタルサイネージ
（大型モニター）を見たことはありますか。
設問形式 ：単一回答
選択肢 ：「実際に店内で見たことがある」「見たことがあるような気がする」
「見たことはないが、サイネージが付いていることは知っている」
「見たことがないし、サイネージが付いていることも知らない」の4択
・FamilyMartVision認知率＝
「実際に店内で見たことがある」+「見たことがあるような気がする」
+「見たことはないが、サイネージが付いていることは知っている」の合計
・FamilyMartVision視聴経験率＝
「実際に店内で見たことがある」+「見たことがあるような気がする」の合計
