日本で人気のWebサイトとは
Semrushの調査1によると、2025年12月中に日本で最も訪問されているWebサイトはGoogleであり、月間約60億回以上の訪問を記録しています。検索エンジンを中心に、多くのWebサービスの入口として機能しており、日本のインターネット利用の基盤となっています。
日本で人気のWebサイトの上位は、下記のようになっています。
１位：Google
２位：Yahoo! Japan
３位：YouTube
４位：X（旧Twitter）
５位：Amazon
日本アクセス数ランキング
ここからは、日本国内でアクセス数の多いWebサイトを順位ごとに詳しく解説します。
検索エンジンやSNS、ECサイト、動画プラットフォームなど、ジャンルを問わず多彩なサービスがランクインしており、日本のインターネット利用の多様性が見て取れます。
各サービスの特徴や強み、マーケターにとっての活用ポイントも合わせてご紹介しますので、広告媒体の選定や戦略立案にぜひお役立てください。
1位：google.com
日本で最もアクセスが多いサイトはGoogleでした。月間訪問数は約60億回を超えており、2位以下を大きく引き離しています。
Googleは検索エンジンとしての役割だけでなく、Gmail、Google Maps、YouTubeなどの各種サービスへの入口としても利用されています。ユーザーがWebサイトへアクセスする際の「起点」となるため、ほぼすべてのインターネット利用者が日常的に訪問するサイトといえます。
また、日本ではYahoo! JapanもGoogleの検索エンジン技術を採用しているため、検索市場全体としてGoogleの影響力は非常に大きく、事実上の標準インフラとなっています。
2位：yahoo.co.jp
2位はYahoo! Japanでした。月間約19億回以上の訪問があり、日本独自の巨大ポータルサイトとして高い利用率を維持しています。
Yahoo! Japanは検索だけでなく、Yahoo!ニュース、メール、天気、ショッピングなど、多様なサービスを提供しています。特にトップページのニュースは、多くのユーザーが日常的に閲覧する情報源となっており、日本国内での情報接触の中心的存在となっています。
また、ポータル型の構造により、複数のサービスを一度に利用できる利便性が、長年にわたって支持されている理由の一つです。
3位：youtube.com
3位はYouTubeでした。月間訪問数は約19億回と、Yahoo! Japanに匹敵する規模のトラフィックを集めています。
YouTubeは言わずと知れた、世界最大の動画共有プラットフォームであり、日本でもエンタメ、教育、政治、ニュースなど幅広い用途で利用されています。テレビの代替メディアとしての役割も強まっており、若年層だけでなく全年代に浸透しています。
また、企業のマーケティング活動においても重要なプラットフォームとなっており、商品紹介やブランディング、広告配信などに広く活用されています。
4位：x.com
4位はX（旧Twitter）でした。月間約6億回の訪問があり、日本は世界的に見てもXの利用率が非常に高い市場であり、個人ユーザーの利用にとどまらず、企業・メディア・自治体・インフルエンサーなど、あらゆる情報発信主体が集まる「リアルタイム型の情報プラットフォーム」として機能しています。
2022年10月にイーロン・マスク氏が約440億ドルで買収し、2023年7月に「Twitter」から「X」へと名称変更し、サービス名やロゴが一新された後も、日本において圧倒的な存在感を維持し続けています。
買収後は、認証マークの有料化（X Premium）、収益化プログラムの導入など、プラットフォームの機能面で大きな変革が実施されましたが、根強い人気があります。
Xはリアルタイム性の高い情報共有に強みがあり、ニュース速報やトレンドの把握、個人の意見発信など、即時性の高いコミュニケーションに活用されています。
特に日本では匿名性の高さと拡散力の強さから、SNSの中でも重要な情報インフラとして機能しています。
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5位：amazon.co.jp
5位はAmazonでした。月間約5億回以上の訪問があり、日本最大級のECサイトとして広く利用されています。
Amazonは日用品から家電、書籍まで幅広い商品を取り扱っており、多くのユーザーが日常的に利用しています。検索機能やレコメンド機能が充実しており、商品探索から購入までをシームレスに行える点が強みです。
また、Prime VideoやKindleなどのデジタルサービスも利用者増加に寄与しており、単なるECサイトを超えた総合プラットフォームとなっています。
6位：wikipedia.org
6位はWikipediaでした。月間訪問数は約4億回と、検索後の情報確認先として非常に多く利用されています。
Wikipediaはオンライン百科事典として、あらゆるジャンルの情報を無料で提供しています。Googleなどの検索結果から流入するケースが多く、調べ物をする際の定番サイトとなっています。
特に、人物、企業、歴史、専門用語などの基礎情報を素早く確認できるため、学生からビジネスパーソンまで幅広い層に利用されています。
7位：rakuten.co.jp
7位は楽天で、月間訪問数は約3.7億回を記録しています。日本最大級のEコマースプラットフォームとして、Amazonと並ぶ二大ECサイトの一つとして確固たる地位を築いています。
楽天市場は数万店舗が出店するモール型のマーケットプレイスであり、ファッション、家電、食品、日用品から専門的な商品まで、極めて幅広いカテゴリーの商品を一つのプラットフォーム上で比較検討・購入できる点が最大の特徴となっています。
特筆すべきは、楽天ポイントを軸とした独自の経済圏構築戦略です。楽天カード、楽天モバイル、楽天銀行、楽天証券、楽天トラベル、楽天ブックスなど、70以上の多様なサービスを展開し、それらを横断的に利用することでポイント還元率が大幅に向上する「SPU（スーパーポイントアッププログラム）」を実施しています。
この戦略により、ユーザーは楽天グループのサービスを集中的に利用する動機付けがなされ、結果として楽天市場への訪問頻度・購買頻度が大幅に高まる仕組みが確立されています。
出店店舗との直接的なコミュニケーションが可能な点も、Amazon等の直販型ECとは異なる魅力となっており、きめ細かい顧客対応や専門的な商品知識の提供が評価されています。EC市場において、楽天経済圏全体の総合力を武器に、日本の消費行動に深く根付いたプラットフォームとして機能し続けています。
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8位：note.com
8位はnoteでした。月間訪問数は約2.7億回で、個人や企業がコンテンツを発信できるプラットフォームとして急成長しています。
noteでは、記事、コラム、ビジネス知見、体験談など多様なコンテンツが投稿されています。近年では企業のオウンドメディアや広報活動にも活用されており、情報発信の重要なチャネルとなっています。
個人と企業の双方が利用するコンテンツプラットフォームとして、存在感を高めています。
Media Picksではnote株式会社に独占インタビューした記事もあるので、気になる方はぜひそちらもご覧ください。
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9位：マンガ海賊版サイト
ランキング上位には、マンガ海賊版サイトがランクインしています。
日本からだけで月間数億回規模の訪問が確認されており、非常に多くのユーザーがアクセスしている実態が明らかになっています。これは、日本のインターネット利用者の中に、著作権を侵害する違法コンテンツにアクセスしているユーザーが一定数存在していることを示しています。
マンガ海賊版サイトは、著作権者の許可を得ずに作品を無断掲載している違法サイトであり、本来であれば有料で提供されるコンテンツを無料で閲覧できてしまう構造になっています。このようなサイトへのアクセスは、作者や出版社の収益機会を盗み、日本のコンテンツ産業全体に大きな損害を与える要因となっています。
10位：instagram.com
10位はInstagramで、月間訪問数は約2.3億回を記録しています。写真・動画を中心としたビジュアルコミュニケーションSNSとして、日本国内で幅広い年齢層に利用されています。
Instagramは単なる個人の日常投稿の場にとどまらず、企業のブランディング戦略や商品プロモーション、インフルエンサーマーケティングの主要プラットフォームとして確固たる地位を築いています。
特に10代から30代の若年層における利用率が顕著に高く、ファッション、美容、旅行、グルメといったライフスタイル関連分野で圧倒的な影響力を持っています。ストーリーズやリール機能の導入により、短尺動画コンテンツの消費も急増しており、TikTokとの競合関係も注目されています。
また、ショッピング機能の実装により、ECプラットフォームとしての側面も強化されつつあります。
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11位：twitter.com
11位はtwitter.comで、月間訪問数は約2億回を記録しています。現在はXに名称変更されているものの、旧ドメインであるtwitter.comへのアクセスは依然として多く、x.comと合算すると日本国内で極めて大きな利用規模となります。
多くのユーザーがブックマークや検索エンジン経由で旧ドメインにアクセスするケースが多く見られ、ドメイン変更後も旧URLの浸透度の高さを示しています。
12位：ameblo.jp
12位はAmebaブログで、月間訪問数は約1.7億回を記録しています。2004年のサービス開始以来、日本を代表するブログプラットフォームとして長年にわたり多くのユーザーに利用されてきました。
特筆すべきは芸能人やインフルエンサーの公式ブログが数多く開設されており、ファンとの直接的なコミュニケーションの場として独自のポジションを確立している点です。
タレントの日常や仕事の裏話、育児日記などが人気コンテンツとなっており、芸能情報の一次情報源としても機能しています。
一般ユーザーによる日記形式の投稿や趣味の情報発信、専門知識の共有など、多様な用途でも活用されており、日本のブログ文化を長年支え続けてきた重要なプラットフォームです。SNSが主流となった現在でも、長文による深い情報発信の場として一定の需要を維持しています。
13位：chatgpt.com
13位はChatGPTで、月間訪問数は約1.7億回と、生成AIサービスとして驚異的な利用率を記録しています。
OpenAIが提供するこの対話型AIは、2022年11月のリリース以降、わずか数年で日本のインターネット利用において不可欠なツールとなりました。文章生成、質問応答、翻訳、プログラミング支援など、その応用範囲は極めて広く、ビジネスシーンでの資料作成、学生の学習支援、日常的な情報収集まで多様な用途で利用されています。
従来の検索エンジンとは異なり、対話形式で段階的に情報を深掘りできる点が特徴で、複雑な問題解決や創造的な作業においても活用されています。生成AIの普及により、Google検索に次ぐ新しい情報取得手段として急速に市民権を獲得しており、今後のインターネット利用の在り方を変える可能性を秘めたサービスとして注目されています。
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14位：dmm.co.jp
14位はDMMで、月間訪問数は約1.6億回を記録しています。
日本最大級の総合デジタルコンテンツプラットフォームとして、動画配信（FANZA、DMM TV）、電子書籍、オンラインゲーム、オンライン英会話（DMM英会話）など、極めて多岐にわたるサービスを一つのプラットフォームで提供しています。
単一アカウントで複数のエンターテインメント・教育サービスを横断的に利用できる利便性が、幅広い年齢層のユーザーに支持される要因となっています。特にアニメやゲームといったサブカルチャー関連コンテンツの充実度が高く、日本のオタク文化・デジタルコンテンツ消費において重要な役割を担っています。
また、仮想通貨や金融サービス、太陽光発電事業など、エンターテインメント以外の領域にも積極的に事業展開しており、総合的なWebサービス企業としての地位を確立しています。
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15位：成人向け動画共有サイト
15位は成人向け動画共有サイトで、月間訪問数は約1.3億回を記録しています。
成人向け領域は世界的に見ても動画消費が集中しやすく、トラフィックが大きくなりやすいカテゴリです。
16位：成人向け動画配信サイト
16位は成人向け動画配信サイトでした。月間訪問数は約1.35億回と高いアクセスが確認されています。
成人向け領域は世界的に見ても動画消費が集中しやすく、トラフィックが大きくなりやすいカテゴリです。
7位：tabelog.com
17位は食べログで、月間訪問数は約1.2億回を記録しています。
2005年のサービス開始以来、日本最大級のグルメレビュー・飲食店検索サイトとして確固たる地位を築いてきました。飲食店の基本情報、ユーザーによる口コミ評価、写真、予算情報などを包括的に提供しており、外食時の店選びにおいて多くの日本人が参照する重要な情報源となっています。評価システムは星による点数制を採用しており、高評価店は「食べログ百名店」として選出されるなど、飲食業界における影響力は非常に大きいものがあります。
スマートフォンアプリの普及により、外出先での即時検索や予約が可能となり、利便性がさらに向上しています。近年では、ネット予約機能の強化やテイクアウト情報の充実など、時代のニーズに合わせたサービス拡充も進められており、日本の外食文化を支えるインフラとして機能し続けています。
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18位：facebook.com
18位はFacebookで、月間訪問数は約1.1億回を記録しています。
実名制を基本とするこのSNSは、他のプラットフォームとは異なる独自のポジションを確立しています。日本では特に30代以上のユーザー層に支持されており、ビジネスネットワーキング、地域コミュニティの運営、同窓会や趣味のグループ活動など、実名性を活かした用途で活発に利用されています。
企業の公式ページを通じた情報発信、イベント告知、顧客とのコミュニケーションツールとしても広く採用されており、BtoB、BtoC双方のマーケティング活動において重要な役割を担っています。また、Facebook広告は高度なターゲティング機能を持ち、デジタルマーケティングの主要な手段の一つとなっています。
若年層の利用は相対的に減少傾向にあるものの、成熟したユーザー層と実名性による信頼性により、安定した利用基盤を維持しています。
19位：tenki.jp
19位はtenki.jpで、月間訪問数は約1.1億回を記録しています。
日本気象協会が運営する日本最大級の天気情報サイトとして、日々の生活に不可欠な気象情報を提供しています。天気は通勤・通学、外出、イベント計画、農業、建設業など、あらゆる日常活動に直接影響する情報であり、多くのユーザーが毎日複数回確認する習慣的なアクセス先となっています。1時間ごとの詳細予報、週間天気予報、雨雲レーダー、台風情報、地震情報、花粉情報など、多様な気象・災害関連情報を網羅的に提供している点が特徴です。
スマートフォンの位置情報機能と連動し、現在地の天気を即座に確認できる利便性も、高い利用率の要因となっています。日本は四季の変化が明確で、台風や梅雨などの気象現象も多いため、天気情報への関心が非常に高く、こうしたサイトへの依存度も必然的に高くなります。
【気象×広告で商品訴求率UP！】天気予報専門メディア『tenki.jp』
20位：google.co.jp
20位はgoogle.co.jpで、月間訪問数は約1億回を記録しています。
これはGoogleの日本向けドメインであり、主に日本語での検索に最適化されたインターフェースを提供しています。グローバルドメインのgoogle.comと合算すると、日本のインターネット利用において圧倒的なシェアを持つ検索エンジンとして、情報検索の入り口として機能し続けています。
検索エンジンとしての機能に加え、Gmail、Googleマップ、YouTube、Googleドライブなど、関連サービスへの入口としても機能しており、Googleシステム全体の利用を支える基盤となっています。
地域特化型のドメインであることで、日本の祝日表示や日本語特有の検索最適化など、きめ細かいローカライゼーションが施されており、日本市場における利便性が高められています。
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