W杯2026観戦意向は5割超!「日本代表」が鍵を握るスポーツマーケティングの勝機とは

「FIFAワールドカップ2026に関する意識調査」_観戦意向

注目すべき3つのポイント

  1. 観戦意向は “51.3%”
    観る可能性のある層が半数を超え、その動機は『日本代表』への関心が中心。大会を何らかの形で観る意向を示した層は全体の51.3%に達した。
  2. 情報源は「テレビ」が圧倒的
    SNS時代でも、スポーツ分野ではTV番組やTVCMの影響力が依然として高い。
  3. 大会後のJリーグ波及効果は3割
    「条件が合えば行く」というライト層を動かす施策が、大会後のLTV向上に不可欠。

「日本代表」が視聴のトリガー。観戦意向者の半数以上が回答

共通ポイントサービス「Ponta(ポンタ)」を運営する株式会社ロイヤリティマーケティングが実施した「FIFAワールドカップ2026に関する意識調査」によると、大会を視聴する意向を持つ層は全体の51.3%に達しました。

特筆すべきは、観戦理由の第1位が「日本代表が出るから(50.1%)」である点です。普段サッカーを意識していない層が約6割を占めるものの、「話題になれば観る」という層も1割存在しており、大会期間中の熱狂がライト層を巻き込む大きな契機になることが予測されます。

日本代表の試合に関する視聴意向のアンケート結果グラフ。『たぶん観ない』が48.7%で最多、『日本代表の試合を観る予定』が28.5%、『日本代表以外の試合も観る予定』が12.8%、『話題になれば観る』が10.7%
今年のワールドカップ観戦意向
日本代表戦を視聴する理由に関するアンケート結果の棒グラフ。「『日本代表が出るから』が50.1%、『なんとなく盛り上がるから』が25.1%、『話題についていきたいから』が12.5%
観戦理由

観戦方法は「テレビ中継」が最多。一方で「ネット視聴」の浸透も

サッカーの観戦方法で、観たことがあるもの

サッカーの観戦経験については、「テレビ中継」が47.0%でトップとなりました。依然としてマスメディアが最大勢力である一方で、「ネット中継(13.0%)」も着実に存在感を示しています。特に近年のビッグトーナメントでは、マルチデバイス対応のデジタル配信プラットフォームを通じた視聴も一定の層に広がりつつあると考えられます。リアルタイムでのSNS拡散と連動しやすいネット視聴層は、流行に敏感な若年層やビジネス層へのリーチを狙う広告主にとって、無視できない重要な接点となっています。

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■チャンネル例
・スポーツファン:FIFA W杯サッカー26 南米予選、パ・リーグ、GAORA ZERO、ゴルフなどのスポーツ系

■注目ポイント
価格』完全視聴単価はYouTubeと同等・最低出稿金額30万円~
高い視聴完了率』98.8%という高いCM視聴完了率(※2024年1月広告実績より)

また、「試合会場(21.3%)」が「ネット中継」を上回る2位にランクインしている点にも注目。ファンが「リアルな熱狂」や「体験」に高い価値を感じていることがうかがえます。テレビ・ネットによる「視聴」と、スタジアムやイベントでの「体験」をシームレスにつなぐ立体的な広告展開が、今大会のプロモーション成功の鍵を握りそうです。

スポーツ情報の入手源、2位に「ネットのポータルサイト」がランクイン

スポーツ情報の入手源に関する調査では、「テレビ番組(38.1%)」に次いで「ネットのポータルサイト(26.5%)」が第2位となりました。SNS(13.5%)を大きく上回るこの結果は、ユーザーが「正確な試合結果」や「詳細なニュース」を求めて、信頼性の高いポータルサイトへ回遊している実態を物語っています。

大会期間中はポータルサイトのスポーツ・ニュース面の閲覧が高まる傾向にあると考えられ、バナー広告やタイアップ記事を通じたアプローチは非常に高い視認性が期待できます。テレビで関心を抱いたユーザーが詳細を求めてネットで検索する「検索行動」を先回りした、検索連動型広告やディスプレイ広告の設計が不可欠です。

「ゲキサカ」は、“20年の歴史”と信頼を誇る国内No.1サッカー専門メディア。

■媒体概要
月間PV数:3000万
月間UU数:560万

■予算目安
250万円〜500万円

MediaPicks  編集部

今回の調査から、スポーツマーケティングにおける「メディアミックス」の精緻化が求められていることが分かります。

テレビが「熱狂の入り口」であるならば、ネットのポータルサイトは「情報の深掘りと定着」を担う場所です。特にポータルサイト利用者がSNS利用者を上回っている点は、まとまった情報を求める層がスポーツ分野で一定数存在することを示唆していると考えられます。

企業は、マスメディアでの広域リーチに加え、ポータルサイトでのコンテンツ連携やネット中継内での動画広告を組み合わせることで、認知から理解、そして購買意欲の向上へとつなげるフルファネルな戦略を構築すべきでしょう。

関連リンク

プレスリリース:https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000888.000004376.html
調査:「Pontaリサーチ」調べ

調査方法インターネット調査
調査期間2026年3月5日~3月6日
パネル「Pontaリサーチ」会員(Ponta会員で「Pontaリサーチ」の会員登録をしていただいている方)
調査対象国内在住20~69歳の方
有効回答数1,000名 ※性年代別に各100サンプル回収

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