事情の資料一覧

JR東日本の駅中コンビニ〝NewDays〟〝NewDaysKIOSK〟に設置された
デジタルサイネージ【NewDaysビジョン】を提供しております。
2019年度の首都圏JR東日本の駅利用者は、1日約1,600万人であり、
駅を行き交う多くのお客さまへリーチします。


現在、「NewDaysビジョン+店舗壁面シート貼り広告」のセット販売を実施しております。
希少な駅ナカ店舗の壁面を活用した広告展開は、駅を利用する多く方へリーチすること間違いなし！

今ならなんと、シート広告複数面を同時にお申し込みの場合、広告料金を最大30％割引いたします！！


詳細については資料をご覧ください。


●NewDaysビジョンの紹介
JR東日本のエキナカで貴重な“音が出る”&“横型”のNewDays・KIOSKに設置されたデジタルサイネージ


●NewDaysビジョンの特徴
　・エキナカでは貴重な“音が出る”媒体。
　・エキナカでは貴重な“横型”の媒体で既存コンテンツをフルサイズ(16:9)で放映可能。
　・NewDays・KIOSK等の店舗に設置された媒体。
　・駅毎に放映できるメニューもあるため、ターゲットに合ったコスパの良い露出が可能。
　・最大で147駅で放映でき、設置店舗の客数(レジ通過人員)は40万人/1日。


●提供メニュー
　・ネットワーク
　　∟146駅・309面で放映
　　　1週間･1枠　220万円(税抜・グロス)

　・単駅(駅により価格が違います)
　　∟1駅(1面～24面)からご利用できます
　　　1カ月間･1枠　3万円～90万円(税抜・グロス)

　・貸切(スペシャルビジョン)
　　∟1箇所(1面～5面)からご利用できます
　　　1週間　35万円～75万円(税抜・グロス)

　※1枠(15秒)6分ロールとなります
　※駅事情により駅数・面数が若干、増減いたします

>>資料の詳細を見る

CCG C.REPでは住宅・不動産業界に専門特化した、効果的なWeb集客支援を行っています。

「自社サイト」への直接集客を強化することで、全体的な広告費の削減を図りつつ、直接コンバージョン数を拡大。
不動産ポータルサイトに頼らない、競争力のある良質リードの獲得を実現します。

Webマーケティングや広告運用に関する運用手数料は、安心の月額固定費10万円。

業界特化のWeb集客ノウハウで「成果につながる」支援を実現しています。

>>資料の詳細を見る

2020年の大学入試改革や大学生の就職活動事情など、
若者を取り巻く環境は日々刻々と変化しています。
またそうした環境の変化によって、新しい教育ツールや手法も登場してきています。
キャリア教育の必要性が言及され始めてから随分と時間が経ちましたが、未だに教育現場では
キャリア教育の実施方法について悩まれている先生方も多く、現場のニーズを受けて誕生したのが、
この「キャリア教育ラボ」です。

キャリア甲子園をはじめとしたアクティブラーニング形式のキャリア教育プログラムや、
社会人との交流イベント等、各種プログラムを運営してきた経験から、
キャリア教育に関する事例やニュースをフラットな観点でご紹介していくサイトです。

弊社だけの事例だけではなく、企業や教育現場など、さまざまな取組みをピックアップし、
小中高・大学の教育関係者や、中高生のお子様がいらっしゃる保護者に
最新の情報を発信してまいります。

>>資料の詳細を見る

2019年10-12月号につきまして、締め切り直前の特値にてお申込みいただけます。
詳しくは、掲載資料「10月号フルーツ特集 セールスシート」をご確認ください。
広告枠に限りがあるため、お早めにお申し込みください！


【媒体概要・コンテンツ】
「2019年7月デザインやコンテンツなどを大幅に誌面リニューアル！」

「なんと、国際線の搭乗者の９割が主に中国から来られる外国人です！」

角川アップリンクではSPRING JAPAN公式機内誌「SPRINGTIME」の制作および、
機内誌広告の国内外へ向けた販売を行っております。
中国語／日本語のＷ表紙や中文コラム、中文特集ページを設け、日々中国から多く来られる
訪日外国人の皆さまにより手に取ってご覧いただき、お持ち帰りいただき
旅のお供にしていただける機内誌を目指しております。

【読者層・ターゲット】
LCCを利用する、F1/M1層や訪日外国人（主に中国人）にリーチ可能です。
20-30代中心の、アクティブかつ旅行や日常での消費に積極的な
ユーザー層に対して、ダイレクトなアプローチができます。
国際線の訪日中国人の比率はほぼ9割と、インバウンドへのリーチに有効な媒体です。

【広告形態】
純広告や記事タイアップ広告などの掲載が可能です。
※事前にエアラインによるチェックがあります

媒体の特性上、エアラインの事情、世界情勢などにより
媒体内容が予告なく変わることもございます。ご了承ください。
詳細については、お問い合わせください。

【割引対応について】
複数ページ割引、連続掲載割引、締め切り直前割引、対応いたします。
お問い合わせ先メールアドレスまでご相談ください。

【見本誌／詳細媒体資料の発送について】
クライアント様へのご提案にご活用いただける見本誌、
詳細メニューについて記載された媒体資料をお届けします。

>>資料の詳細を見る

インターネットにおけるママ向け媒体は、コミュニティやファッション系が多い中、エッジのたった製品＆サービス情報・最新ニュースや、ネット上で話題の子育てネタ、子育て世代に関係した調査データのご紹介、さらには海外在住ライターによる諸外国の育児事情、そして共感をよぶ子育てコラムを、平日毎日更新で届けています。
コンテンツは、Ameba、mixi、livedoor、docomo iコンシェルなどの、
大手ポータルにも配信を実施しており、幅広い子育て層にリーチしております。

>>資料の詳細を見る

事業再生と信用リスク管理の実務に焦点を絞り、年４回発行しています。
債権回収の極大化と再生ビジネスのノウハウ満載の情報誌です。

本誌は、「金融法務事情」の姉妹誌として、1987 年に「債権管理」という誌名で創刊されました。以来一貫して債権管理・回収実務に携わる実務家のための情報誌として、民法・商法・民事執行法・倒産法等関連法令の改正による影響、反社会的勢力への対応や債権流動化・証券化といった金融機関における実務上の諸問題を中心に重要テーマを取り上げております。

裁判所をはじめ、金融機関、商社、事業会社の債権管理や法務コンプライアンス、事業再生・転廃業支援業務の担当者、大学教員、弁護士、公認会計士、税理士、中小企業診断士など専門家といった幅広い読者層を持ち、『債権管理・回収』と『事業再生・承継・転廃業支援』実務をリードする総合実務情報誌として、金融業界や法曹界において他に類のない独自の地位を築いております。

>>資料の詳細を見る

司法書士、土地家屋調査士、弁護士事務所、金融機間、裁判所、大学など幅広い読者層をもつ、
登記実務をリードする専門情報誌です。

本誌は「旬刊金融法務事情」の姉妹誌として、1961 年に「登記先例解説集」として創刊し、
1996 年より「登記情報」に改題いたしました。
創刊以来半世紀以上にわたり不動産登記、商業・法人登記、供託をめぐる法的な問題点を
取り上げるとともに、日常の実務を支える「法務と実務」の指針を提供しており、
登記官、司法書士、土地家屋調査士等から高い評価をいただいております。

月刊 登記情報は、登記実務に携わる方々の必読書として常時座右に置かれ、
他の専門誌等から引用されるなど、広告効果が大きく、
また月刊誌としての性格からその持続性はきわめて高いといえます。

>>資料の詳細を見る

ファイナンシャル・プランナー本人や関係する法人・部署をターゲットとする実務情報誌です。

税制改正や公的年金・社会保険等の法・制度改正等をタイムリーかつ FP 実務の視点で解説しており、「FP 知識を実務に活かすための指針」として、顧客相談の現場で活躍する金融機関 FP はもとより、
保険会社、証券会社等の FP をはじめ、独立系 FP、あるいは FP に関心のある方々にとって、
必携のナビゲーション誌といわれております。

本誌は、FP 本人や関係する法人・部署に向けて読者が特定されており、
広告媒体としてターゲットが明確です。それだけに高い訴求効果が期待できます。

>>資料の詳細を見る

「月刊消費者信用」は 1983年4月、クレジットカードや消費者ローンなどの
消費者信用市場を総合的な視点から捉えたわが国初の専門誌として誕生しました。

消費者信用業界の主要企業の業績や事業戦略を詳しく紹介するとともに、
金融庁、経済産業省、消費者庁における制度の企画立案、監督行政の動きを追っております。
その情報の正確さと分析の鋭さから、消費者信用業務に携わるクレジット会社、消費者金融会社、
預金取扱金融機関にとって、欠かすことのできない情報源としてご活用いただいております。

クレジット・ローンビジネス業界や、財務省・金融庁・経済産業省等の行政官庁から、
「経営トップから企画スタッフ、新入社員までの必読誌」と位置付けられ、
消費者信用にかかわる様々な分野へと浸透しています。

>>資料の詳細を見る

金融法務事情は、「実務の視点」をテーマに金融法務をリードする専門誌です。

金融法務や金融実務への指針となるべく、「金融法務事情」は、
金融庁、法務省、裁判所などの法曹関係者や行政担当官をはじめ、
学者や弁護士および金融機関の法務専門担当者など権威ある識者を執筆陣として擁し、
新法や新制度を実務と関連づけ、的確かつタイムリーに解説して提供しております。

このため、金融機関のリーガル部門や融資部門はもとより各本・支店での必備・必読の専門誌として幅広く活用されております。
また、財務省、金融庁、法務省等の官界、最高裁を筆頭に各裁判所等の司法界、弁護士はもとより公認会計士、税理士等の士業界、一般企業の法務担当部、さらには学術研究の資料として各図書館の利用者等が主な読者層です。

>>資料の詳細を見る

本誌は１９５０年に創刊され、その後の金融・財政の歴史とともに歩みを進めてきました。
通巻３０００号超にわたる刊行を続けることで、金融界のオピニオン誌としての地位を確立してきたと自負しています。

金融財政事情 金融庁をはじめとした行政官庁、日本銀行、金融機関、商社、一般企業、大学、研究機関など、政財学界・法曹界の幅広い読者層が支持。
特に、金融機関のトップをはじめとした首脳・幹部、すなわち金融界マネジメント層からはとりわけ大きな支持を得ており、頭取、理事長はもちろんのこと、役員や本部の部長、営業店長の必読誌と位置付けられています。

>>資料の詳細を見る

カンタス航空の機内誌である QANTAS magazine は、ニュース、トラベル、スポーツ、アートなどを
広くカバーし、最新のオーストラリア事情を、優れた記事と、美しいビジュアルで伝えています。
ビジネス誌・機内誌カテゴリーで、オーストラリアの社会階層 AB クラスで最も読まれている雑誌。

>>資料の詳細を見る

最新トイガン情報、海外ミリタリー事情などの本格的なレポートから、
サバイバルゲームレポート、ミリタリー系装備品解説まで、
振り幅の広い記事に高いご支持をいただき、
月刊アームズマガジンは NO.1 ミリタリー専門誌となりました。

ミリタリーに興味を持つ 10 代～40 代男性を中心とした幅広い読者層を持ち、
ミリタリージャンルの映像、ゲーム等の PR にも適したメディアです。

>>資料の詳細を見る

『農業経営者』メルマガは、週 1 回発行の編集部／読者の会事務局と読者を結ぶ
ダイレクトなコミュニケーション媒体です。
読者アンケート結果や農業経営に役立つイベント案内（セミナー・展示会・視察ツアーなど）、
記事情報、読者ニュースなどを発信しています。
「情報感度」「コミュニケーション意欲」の高い農業者、業界人に直接！
今すぐ！PRできます。

>>資料の詳細を見る