注目すべき3つのポイント
- 購買前の心理変化を可視化
認知・ブランド理解・購買意欲といった「買う前」の意識変容を、広告接触者と非接触者の比較で定量化できるようになりました - 非計画購買の創出を実証
先行事例では広告接触後の購買者の約半数が「もともと買う予定はなかった」と回答し、新規需要を生み出す効果が確認されました - 認知から購買まで一気通貫で計測
従来の購買データレポートに心理変化のエビデンスが加わり、リテールメディアの効果証明が多角的になりました
購買前の効果が見えなかったリテールメディアの課題
株式会社NTTドコモのマーケティングソリューション領域における新規事業型子会社、株式会社DearOneは、リテールメディアプラットフォーム「ARUTANA(アルタナ)」において、広告のブランドリフト効果を可視化する「BLSオプション」の提供を開始しました。
「ARUTANA」は、複数業種の流通小売企業の公式アプリに横断的に広告を配信できるプラットフォームです。これまでは購買データにもとづく広告出稿効果のレポーティングを強みとしてきました。
その一方で、広告接触によって生まれる商品・サービスの認知向上や購買意欲の高まりといった「購買前の心理変化」については可視化できていなかったという課題がありました。
今回のBLSオプションは、購買行動中の広告接触が購買に寄与していることを定性・定量の両面から裏付けることを目的に提供が始まったものです。リテールアプリユーザーの約75%が店舗内でアプリを起動しているという自社調査の結果もあり、購買の直前に接触する広告の効果を、結果だけでなく意識変化まで一気通貫で示せる点が特徴です。
なお「ARUTANA」の配信先MAU(月間アクティブユーザー数)は5,120万人にのぼり、ツルハ、大創産業、ロイヤリティマーケティング、エディオンをはじめとする多くのリテール企業が参画しています。
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接触者と非接触者を比較する「BLSオプション」の調査設計
BLSオプションでは、実際にアプリを起動したユーザーを対象に、スクリーニング調査と本調査を組み合わせたアンケートを実施します。そのうえで「ARUTANA」上で配信した広告の接触者と非接触者を比較し、両者の差分をレポートとして提供する仕組みです。
主な調査内容は4つに分かれています。
1つ目は「認知・想起」で、広告接触によってブランドや商品の認知がどの程度高まったかを測ります。
2つ目は「ブランド理解・好意度」で、商品内容の理解や、ブランドへの信頼感・好感度の変化を捉えます。
3つ目は「購買意欲」で、広告接触後における購入意向の向上度合いを把握します。
そして4つ目が「非計画購買の有無」で、広告接触前の時点でその商品を購入する予定があったかどうかを確認します。
これらを接触者・非接触者で突き合わせることで、広告がどの心理段階にどれだけ作用したのかを段階的に分解できる設計になっています。購買結果だけを見るのではなく、その手前にある消費者の意識の動きまでエビデンス化できる点が、従来のレポーティングとの違いです。
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製菓メーカーの先行事例で示された効果
DearOneは、2026年2月から3月にかけて実施した製菓メーカーの先行事例を公開しています。配信先はクリエイトエス・ディー公式アプリ、ウエルシアグループアプリ、majicaの3アプリで、合計約200万impの規模です。商品ブランドの認知拡大を目的に、静止画広告(モーダル・バナー)が配信されました。
結果として、まず購買面での寄与が確認されています。非接触ユーザーと比較した広告接触ユーザーの購入率は、インプレッションベースで1.2倍、クリックベースでは2.5倍に達しました。

次に意識面では、ブランドへの好感度や購入意向が底上げされており、広告接触者の7割以上が商品に対して高い好意度と購入意向を示しています。これは非接触者の2倍以上にあたる水準です。

さらに注目すべきは非計画購買の創出で、広告接触後の購買者のうち約半数(49.8%)が「もともと購入する予定はなかった」と回答しました。
これらの結果から、「ARUTANA」を通じた小売アプリ起点の広告が、ブランド認知・商品理解・購買意欲の向上、さらには非計画購買の創出まで、消費者の購買プロセス全体に効果をもたらすことが示されたとしています。
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リテールメディアは国内でも注目が高まっていますが、広告主にとって課題になりやすいのが、広告の効果を説明しにくい点です。購買データを見れば、広告のあとに商品が売れたかどうかは分かります。しかし、広告を見た人の気持ちがどう変わったのか、なぜその商品を選んだのかまでは分かりにくい部分がありました。
今回のBLSオプションは、そうした購買前の気持ちの変化を見える化するための機能です。商品が買われたかどうかだけでなく、広告によってブランドを思い出しやすくなったのか、好意度が上がったのかまで確認できる点が大きな特徴です。
特に注目したいのは、非計画購買が約半数を占めている点です。これは、買う予定がなかった商品でも、店頭やアプリ上の広告をきっかけに購入される可能性があることを示しています。買い物の直前に接触できるリテールメディアは、ナショナルブランドにとって、新しいお試し購入を生み出す接点になり得ます。
また、ブランドへの印象の変化と実際の購買データを同じ環境で確認できる点も重要です。広告によって認知や好意度がどう変わり、その後の購買にどうつながったのかを説明しやすくなるため、メーカーの宣伝部門や販促部門にとって、出稿効果を示しやすい媒体だといえます。
リテールメディアやアプリ広告を検討する際は、媒体ごとにどのタイミングで、どのようなユーザーに届くのかを確認することが大切です。限られた予算を有効に使うためにも、自社の商品と相性のよい接触面やユーザー層を比較する必要があります。
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プレスリリース・出典
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000404.000002473.html








