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資料概要 |
資料更新日:2023/11/27
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朝日新聞グループがお届けする小中学生向けキャリア教育教材
・日本全国すべての小中学校、教育委員会に寄贈
・身近な商品からBtoBまで世の中のさまざまな「おしごと」をリアルに解説
・学校現場でのタブレットの普及に対応し、ウェブサイトも充実
2020年4月の新学習指導要領で、キャリア教育に関わる活動や学びのポートフォリオ「キャリア・パスポート」が導入され、キャリア教育の重要性が高まっています。
一方、教員自身に企業での就労経験がない、地域によっては身近な職種が限られている、図書室にある
書籍は今の変化の速い世の中を反映できていないなどの悩みが教育現場にあります。
「おしごと年鑑」は、毎年最新のリアルな「おしごと」を一企業2頁見開き、子どもの素朴な疑問に答える形でわかりやすく
展開しています。
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資料更新日:2023/11/17
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SmartContestは、SNSを介さずにフォトコンテストを開催できるシステムです。動画にも対応しており、会員、校内、社内など関係者のみで利用するフォトコンテストとしてもご好評いただいております。
【コンテストは開催し放題】
観光協会の場合、1契約で複数のエリアでそれぞれフォトコンテストを開催することも可能です。学校の場合、教育委員会で1契約しておけば、どの学校でフォトコンテストを開催しても契約範囲内です。ただし、同時開催は3つまでとなりますので、時期を調整して実施してください。
【審査員専用の投票機能あり】
一般投票とは別に、審査員専用の投票機能があります。審査員を指定して投票していただけます。
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- SmartContest_Ver3.0_サービス説明資料.pdf
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資料更新日:2023/02/17
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▷中学・高校の先生にリーチしたい代理店さま、企業さま向けのイベントのご案内です!
▷毎年のイベントではのべ2,000-3,000人の教育業界関係者にご参加頂いております。
<活用企業例>
教材制作会社さま/EdTech系企業さま/出版社さま/検定運営団体さま/研修会社さま/IT機器製造メーカーさま/ITシステム納入会社さまなど
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▷未来の先生フォーラムについて
弊社は2017年より年に1度、日本最大級の先生向け教育イベント・「未来の先生フォーラム」を開催・運営を行なっております。社会の動向を理解し、自ら学び、 専門性を向上させたいと願う先生たちを中心に、毎回のべ2,000-3,000名程度の教育業界関係者が参加しています。文部科学省、経済産業省、総務省をはじめ、各都道府県の教育委員会より後援頂いています。
▷未来の先生フォーラム2023のご紹介
2021年、2022年とオンライン開催となった未来の先生フォーラムですが、2023年は規模を拡大しオンラインとリアルの2回開催となります。
学校の先生に講演を聞いて頂くプラン、ブースを構えて説明頂くプラン、リード提供プラン等複数のプランをご用意しております。
(リードのご提供数はスポンサードプランによって異なります)
▼未来の先生フォーラム2023 オンライン
2023年7月31日(月) - 8月4日(金)
・3000名以上参加予定
▼未来の先生フォーラム2023 リアル
2023年8月19日(土)・20日(日)
@桜美林大学新宿キャンパス(東京都新宿区百人町3丁目23-1番)
・5000名程度参加予定
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本イベントに特別協賛頂けるスポンサーさま、一口協賛頂けるスポンサーさまを募集しております。
代理店さま向けプランもございますので、ご相談ください。
また、当イベント以外に御社のオリジナルイベント実施のお手伝いも出来ますのでご相談ください!
>>資料の詳細を見る
- 未来の先生フォーラム2023ご協賛資料(メディアレーダー)
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資料更新日:2022/10/07
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「未来の先生フォーラム」は、年に1度のフォーラムと、月1回ペースで行うテーマ毎の特別イベントを実施しております。今回は、「未来の先生フォーラム」を活用した貴社の販売促進等に寄与する内容をご提案します。
1万人以上へ配信可能なメールマガジンから貴社独自イベントの開催まで、販売促進に役立つ幅広いメニューをご提供しております。
▷未来の先生フォーラムについて
弊社は2017年より年に1度、日本最大級の先生向け教育イベント・「未来の先生フォーラム」を開催・運営を行なっております。社会の動向を理解し、自ら学び、専門性を向上させたいと願う先生たちを中心に、2022年度は全国から4,300名程度の教育業界関係者が参加しました。文部科学省、経済産業省、総務省をはじめ、各都道府県の教育委員会より後援頂いています。
<活用企業例>
各種教材・教具制作会社さま/EdTech系企業さま/出版社さま/検定運営団体さま/研修会社さま/IT機器製造メーカーさま/ITシステム納入会社さまなど
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- 未来の先生フォーラムを活用した販売促進支援のご案内
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資料更新日:2022/01/25
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「教育とICT」は、教育関係者に向けて、ICT利活用教育に関する最新情報や
解説記事を年4回提供する媒体です。
全国の教育委員会、小中高等学校、大学、高専、専門学校などで教育現場で
ICT関連の製品・サービス導入に大きく関わる方々に年4回無料で配布しています。
「教育とICT Online」は、教育関係者に向けて、ICT利活用教育に関する最新情報や
解説記事を提供するWebサイトです。
年4回発行する冊子「日経パソコン 教育とICT」とも連携して、全自治体の情報
化進展度を比較する「公立学校情報化ランキング」などの情報も発信しています。
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- 教育とICT/教育とICT Online 媒体資料 2022年
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資料更新日:2020/09/10
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Smart Educators’(スマートエデュケーターズ)通信(略称:SE通信)は、年4回発行の季刊誌で、 Google for Education やChromebook の導入校/先生を取材し、具体的な活用事例として紹介する教育ICT情報誌(フリーペーパー)で、冊子版は教育現場へ直送、電子書籍版も毎号発行されます。
発行者のイーディーエル株式会社は、Google より認定された Google for Education トレーニングパートナー企業です。
主な配布先
・全国教育センター/全国約1800の教育委員会へ直送
・EDIX、EDIX関西会場にて配布
・私学小・中・高等学校/地方国立大学/専門学校、学習塾などへ直送
・EDL主催セミナー及びGoogle主催イベント会場にて配布
・クライアント企業様イベントにて配布
また、電子版は弊社サイト「Smart Educators' Club」ならびに、地域特化型電子書籍ポータルサイト「イバラキイーブックス」で公開されています。
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資料更新日:2020/06/24
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スニーカーエイジは、高校・中学校による軽音楽部の学校対抗コンテストで1979年に大阪で誕生しました。
その後、2016年に第1回関東大会、2017年に第1回沖縄大会、2018年には北海道大会の開催、2019年に東北大会の開催そして海外初となる台湾大会を実施しました。
2020年には九州大会と全国大会開催に向け、順調にエリアを拡大しています。
この大会の魅力は、軽音楽部の学校対抗の大会としては唯一無二の存在として、歴史と由緒ある大会です。また、教育の一環として、教育委員会、学校からも高い評価をいただいています。
【スニーカーエイジ実績】
☆2019年 参加校(関東・関西・沖縄・北海道・東北・台湾)211校、累計27,400人動員。
☆生放送 動画配信 18万ビュー ※動画配信サイト「FRESH!」
☆第4回 スニーカーエイジ関東 公式Twitter
1ツィート最多閲覧数48,544回 / ツィート合計閲覧数3,022,156回
【協賛メリット】
①商品、サービスを大会事務局が推薦。学校や生徒、保護者へのダイレクトアプローチします。
→ブランディング・販売促進・マーケティング調査・アンケート・サンプリング・SNS拡散
②予選会、説明会、サウンドクリニック、グランプリ大会と最低4回、学生とのタッチポイントがあります。
③公式Twitter、Instagram、動画サイト、生徒のTwitter等での拡散が可能です。
④貴社が学生・学校・保護者に対して行いたいオリジナルプランをご用意します。
⑤協賛企業のイメージが心に刻まれ、アルバイト募集や将来のリクルーティングにつながります。
頑張る若者の成長の場、日々の練習の励みになる目標の大会となることを目指して、
一緒にこの「スニーカーエイジ」を創り上げていただける協賛社様を募集します。
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- スニーカーエイジ2020協賛のご案内【メディアレーダ-】.pdf
- 第5回スニーカーエイジ関東グランプリ大会報告書.pdf
- 第40回スニーカーエイジ関西 大会報告書.pdf
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資料更新日:2023/11/02
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NIKKYO WEB(日本教育新聞電子版)は、教育に特化したニュースサイトであり、
75年の歴史を誇る日本教育新聞の本紙情報の他、速報ニュースやWEB限定記事、
教育関連動画を配信する電子媒体です。
主なターゲットは教育機関の管理職や現場教員。
校種では小学校・中学校・高校・特別支援学校・大学・幼稚園・保育園・教育委員会など、
教育界全体に広くアプローチすることができます。
>>資料の詳細を見る
- 日本教育新聞電子版(NIKKYO WEB)媒体資料 2023年11月
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資料更新日:2023/10/02
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日本教育新聞は、1946年に創刊された日本で最大の教育専門の全国紙です。
「教育」だけに特化した、全国津々浦々、海外の日本人学校でも読まれている新聞です。
読者は文部科学省、各地の教育委員会、学校管理職、教師、PTA、議員や民生児童委員まで含み、教育にかかわる人、興味関心のある人まで広範です。
発行部数は234,825部。(平成30年3月1日現在)
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- 日本教育新聞 媒体資料 2023年
- 日本教育新聞 料金表 媒体資料 2023年6月
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