公開日:2019年12月12日 更新日:2023年08月25日
ダイレクトメール(DM)とは?種類や送り方、効果について徹底解説!
ダイレクトメール(DM)とは?種類や送り方、効果について徹底解説!
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ダイレクトメール(DM)とは
ダイレクトメール(DM)とは、「Direct Mail」の略で、自社商材に関する葉書、チラシ、封書、大判封筒、パンフレット、カタログ、サンプリングなどの宣伝広告物を個人宅宛に直接郵送する手法のことです。
主に対個人へ送付するものを指す場合が多く、企業や小売店の営業手段の一つです。対法人向けの場合はセールス活動の一環として行われます。
ダイレクトメールは、クレジットカードやポイントカードなど多くの会員を持つ媒体を利用し、会員の中からターゲットをセグメントしダイレクトに送ることができます。
このようなターゲティングやダイレクトアプローチに加えて、多くの情報を届けられること、効果測定が可能などのマーケティング効果もあります。
ダイレクトメールとEメールの違い
ダイレクトメールとEメールの違いは、ダイレクトメールは紙媒体を用いてターゲットにアプローチする販促方法の1つであるという点です。Eメールはインターネットなどのネットワークを介して情報を送る方法ですが、ダイレクトメールは自社の商品やサービスを紹介したハガキなどの紙をターゲットに郵送することで、ビジネスでの顧客獲得や売り上げにつなげるのが目的です。ダイレクトメールは、紙媒体を用いるためデザインや色彩を工夫することで興味を引きやすいデザインにできる点がメリットです。その点Eメールはターゲットに送るためのコストが安くすみ、同じ内容のEメールをまとめて一斉送信することが容易にできる点がメリットです。
ダイレクトメールとTwitterやInstagramのダイレクトメッセージとの違い
TwitterやInstagramなどSNSのダイレクトメッセージ(DM)は、一言で言うと第三者に公開されることなく、特定の相手とだけプライベートなメッセージを送受信することのできる機能のことです。例えばTwitterの場合、通常行われるツイートは閲覧制限をかけない限りTwitter上に公開されるため、フォロワーのタイムライン上やツイート検索などによって第三者からも見ることができます。しかし、ダイレクトメッセージの場合はメッセージを送信した相手以外の第三者からは送信したメッセージ内容を見ることができない形で送信することができます。また、個人間だけでなく複数人でメッセージを送り合うことも可能です。
ダイレクトメール(DM)の送り方まとめ
下記にはダイレクトメール送付ができる会社のサービス資料を掲載しています。資料ダウンロードは無料でいくつでも可能なので、ダイレクトメールをご検討中の方は是非お気軽にご利用ください!
ダイレクトメール(DM)の種類と特徴
郵便はがき
はがきは、郵送のダイレクトメールの中で最も簡単に取り入れやすいです。
定形はがきやA4はがき、うちわなど、サイズや形状が多種多様なので、商品や企画のコンセプトに合わせて工夫することができます。
はがきは開封の手間がなく、手に取るだけなので、情報を目にしてもらいやすいです。
ポストカード
ポストカードは、郵送DMの中で最もコストが安く、利用用途も広いです。
他のダイレクトメールに比べて掲載できる情報量は少ないので、デザインに工夫が必要です。
ターゲットをより広げてポスティングできるので潜在層にもダイレクトにアプローチすることができます
圧着はがき
圧着はがきとは、特殊なノリを使用して圧力を加えることで接着したはがきのことです。
公共料金の明細書や請求書に利用されていることが多いです。
圧着部分を開くことで通常のはがきよりも多くの情報を掲載することが可能です。
また、外部から中身が見えないため、個人情報を隠すことができます。
封筒(レター)
商品やチラシ、カタログ、キャンペーンの情報などを封筒に入れて発送するダイレクトメールです。
他の郵送DMより、多くの情報を伝えることができます。また、封筒に入れられたレターははがきよりも上質なイメージがあり、興味を持って開封されることが多いです。
封筒にも長3サイズの封筒や、箱型封筒など多種多様なサイズや形状があります。
他のダイレクトメールに比べると、コストは割高になりがちです。特にカタログはサイズが大きく配送料が多くかかりますが、無駄打ちを避けて選別すれば、商品購入に繋がる可能性が高いです。
OPP封筒
OPP封筒とは、透明や半透明のフィルム上の封筒のことです。
チラシデータやカタログをそのまま発送することができます。
開封しなくても顧客に情報が伝わりやすいです。
また、フィルムなので中身が雨に濡れる心配もないです。
電子メール
郵送のみならず、電子メールもダイレクトメールの1つです。
他のダイレクトメールよりも早く顧客に情報を届けることができます。
大量のダイレクトメールを一斉に送信することができ、直近の案内や告知も行うことができます。
電子メールは、時間やコストも抑えることができます。
FAX
FAXは、郵送DMよりも低コストで送付することが可能です。
モノクロでのデータの場合が多いですが、情報が目につきやすいです。
サンプリング
認知を促したい商品のサンプリングをDMに封入し郵送することがあります。
現物がついていると「使ってみよう」という気持ちを促進するので、
開封して実際に使用する人も増えて認知拡大に繋がります。
コスメや健康食品などの新商品発売の際に行われることが多く、顧客を不快にしない広告とも言われています。
ダイレクトメール(DM)のメリット
ダイレクトメールには様々なメリットがあります。
ダイレクトアプローチ
自社の顧客に商品・サービスを直接アピールできます。チラシやカタログ、はがき、サンプリングが直接手元に届くので、閲覧される確度が他の広告よりも高いです。既存顧客に対して直接的に訴求ができるので再来店や再購入を促すことができます。
情報量の多さ
ダイレクトメールには形式がたくさんあるので、伝えたい内容と顧客に応じて使い分けて多くの情報を届けることができます。通常の広告枠での広告出稿は文字量やサイズの規定など出したい広告に対して制限されることが多いですが、ダイレクトメールは能動的に広告情報量を選択できます。文章やグラフィックは勿論、クーポンや顧客に応じたメッセージを届けられます。
顧客の選別
顧客によって伝える情報やそもそも顧客自身を選んでダイレクトメールを送ることができます。アプローチしたい相手や内容に応じて使い分けると効果を得られやすいです。
効果測定
ダイレクトメールは効果測定が可能です。ダイレクトメールを送った相手の何割が実際に来店したかクーポンの使用率等から効果測定を行いやすいです。さらにレスポンス率が高かった顧客の情報を分析し、その結果を次の施策に反映しPDCAを回すことも可能です。
個人情報は性別、年代、住所だけでなく年収、世帯構成、勤務企業など、より深部の情報を得られる場合もあります。
特有の顧客層
ダイレクトメールはWebやマスメディアなどでリーチできない層に対してもアピールができます。シニア層などデジタル機器の普及率が低い人を主要ターゲットにできます。
近年のネットショッピングの台頭により若者世代がEC、通販を利用するようになり郵便物と共に届くDM広告に抵抗が少なくなりました。
そのため、現在では若者をターゲットにしたDMも積極的に郵送されるようになりました。
レスポンス率が比較的高い
ダイレクトメールは、マスメディアやWeb広告などと異なり、ターゲットとなるユーザー個人に対して直接アプローチすることが可能です。自社の商材の特徴やサービスの売り、特典などを文字通りダイレクトに訴求できるため、その後のレスポンス率が非常に高くなる傾向にあります。また、一般的な広告であればたとえ気になったとしても、録画やお気に入り登録などを行わない限り手元には残りませんが、ダイレクトメールの場合はメールが過去ログとしてユーザー側に残ります。そのため、振り返って興味を示した際にもコンバージョンにつながりやすい特徴があります。
ダイレクトメール(DM)のデメリット
ダイレクトメールのデメリットを下記で解説します。
時間・コストがかかる
ダイレクトメールを顧客一人一人に郵送する場合、郵送費用や印刷費用は送付する人数分だけ増加します。また、ターゲットの興味を引きやすくするために凝ったデザインにするとその分コストがかかってしまいます。他にも、企画や発注、封入作業にも手間と人件費がかかります。事前に採算が合うように十分な計画を立てないと、ただ多くのコストがかかっただけで低い効果しか得られないといった結果にもつながりかねません。
未開封の可能性がある
ダイレクトメールは、届いたとしても未開封のまま破棄されてしまうことも決して珍しくありません。多くの費用や手間をかけて作成したダイレクトメールでも、ターゲットに見てもらうことができなければ効果を発揮することはありません。実際、一般社団法人日本ダイレクトメール協会によると、開封をされないダイレクトメールが20.5%あるとの調査結果となっています。そのため、ダイレクトメールはセール情報が目につきやすいデザインにしたり、割引クーポンをつけるなど、受け取ったターゲットが思わず開封したくなるような工夫を求められます。
出典:
「DMメディア実態調査2021」(一般社団法人ダイレクトメール協会)
DM送付リストが必要
ダイレクトメールは、送るターゲットの選定や顧客のリストの作成などダイレクトメール送付リストの作成が必要となります。企業向けの場合は在籍する企業や部署の名前、役職名や氏名が必要となりますし、個人向け場合はターゲットの住所や氏名が送付リストには必要となります。送付リスト作成の際に特に注意が必要なのが、最新状態で顧客のデータであるかどうかです。最新状態でない場合、せっかく費用をかけて送付したダイレクトメールがターゲットに届かないといったことにもなりかねません。効果的にダイレクトメールを運用するためにも最新状態で顧客のデータを管理しておくことが大切です。
新規顧客のリーチ・開拓が困難
ダイレクトメールを用いた新規顧客のリーチや開拓は、全くできないという訳ではありませんが困難といえます。ダイレクトメールで新規顧客の開拓をする場合、最低でも以下の2つの条件を揃える必要があるからです。
● リピート率や収益の高い既存顧客からペルソナを立て、サービスや商品のターゲットを明確にする。
● ターゲットとなる顧客リストを自社で作成する、または購入する。
期間と手間はかかりますが、自社のサービスや商品と相性の良い顧客をターゲットとして定めるため、ダイレクトメールのレスポンス率も高くなるため、新規顧客獲得の高い成功率に繋がると言えます。
顧客の反応が見えるまで時間がかかる
ダイレクトメールは、郵送物を作成し発送するといったプロセスの特性上、顧客のもとに届くまで時間を要し、すぐに開封されるとも限らないため、顧客の反応が見えるまで時間がかかってしまいます。
ダイレクトメール(DM)の効果を上げる作り方のポイント
ダイレクトメールの効果を上げる作り方のポイントをご紹介します。
特別感があるDM仕様に
ダイレクトメールの効果を上げるためには、特別感を意識しましょう。ありきたりな文章や誰にでも当てはまる内容を記載したとしても、自分ごとに考えることはなく、商品購入やサービス利用に繋げることはできません。
一方、読み手に対して「自分だからダイレクトメールが届いた」と感じさせることで、特別感を与えられます。特に顧客の個人名や読み手にしかわからない情報をメールの中に入れることで、読み手は強い特別感を感じるでしょう。
特別感のあるダイレクトメッセージは、自分ごととして内容を確認するため、効果的に商品やサービスを訴求できます。顧客の個人情報を記載できない場合は、「期間限定」や「当社会員限定」などの文言を入れたメッセージを作成しましょう。
発送の前準備をしっかり行う
ダイレクトメールの開封率やレスポンスをアップさせるためには、発送前の準備が非常に重要です。特に下記2点は、必ず準備しておきましょう。
● DM送付の目標設定
● ターゲットユーザーの選定
ダイレクトメールを送付する前に、成功までのイメージを考えて、目標を設定しておきましょう。反応数や反応率・成約率をあらかじめ目標として設定することで、送付完了後に改善点を把握できます。
また、どんな顧客に対してダイレクトメールを送付するのかも重要な部分です。潜在顧客や見込み客、既存顧客など、目的に合わせてターゲットユーザーを選定します。
ターゲットユーザーのニーズに合わせたダイレクトメールを送付することで、反応率と成約率を上げることが可能です。ダイレクトメールの効果を最大化するためにも、目標設定とターゲットユーザーの選定は実施しておきましょう。
そのほかの工夫
ダイレクトメールの効果を高めるためには、特別感の演出や発送前準備以外にも、下記工夫が重要です。
● DMの発送タイミング
● DM発送後のフォローコール
● リストクリーニング
ダイレクトメールは、ベストなタイミングで送付することが重要です。行事やイベントごとの販促カレンダーを作成しておき、自社商材に関連する内容に合わせてダイレクトメールを送付しましょう。
また、DM発送後のフォローコールも反応率アップのポイントです。DM送付が完了したタイミングで顧客へ電話連絡すると、読まずに処分した場合やDM自体に気づいていない顧客へ改めて案内が可能です。
さらに、リストクリーニングを実施して、次のDM送付の準備を行いましょう。リストクリーニングとは、顧客に到着せずに戻ってきたDMやクレームが入った顧客をリストから削除することです。
ダイレクトメールの効果を最大化するためには、タイミングやフォローコール・リストクリーニングなどの工夫も行いましょう。
ダイレクトメール施策成功につながる4要素
続いて、ダイレクトメール施策成功につながる4つの要素について紹介していきます。ダイレクトメール施策を成功に導くためには、いくつかコツを押さえておく必要があります。闇雲に配信するのではなく、以下の点を押さえておくと効果的です。
WHO(ターゲット)
ダイレクトメールに限らず、プロモーション施策全般においてターゲットの明確化は欠かせません。ダイレクトメールの場合、いくらユーザーにお得な情報やためになる内容を送ったとしても、ユーザーが受け取った際に自分には関係ないと感じてしまえば開封されずに捨てられてしまう可能性も高まります。開封率を高めたメールを配信するためには、まずはターゲットを明確化することが重要です。単に年齢や性別、地域といった属性だけでなく、どのような悩みを抱えており、どういった情報を求めているかなど、ペルソナ分析なども活用し、趣味嗜好や心情心理もふまえた上でターゲットを選定しておくと効果的です。
WHEN(送付時期)
次に、ダイレクトメールを成功に導くためには、送付時期やタイミングにもこだわることが重要です。時期的商材であれば、季節の変わり目や商品が使い終わるタイミングなどを見計らってメールを配信することで、効果につながる可能性も高まります。時期的要素が少ない商材やサービスであっても、市場の傾向や競合他社の状況などを参考にしながら、一歩先を行く内容を配信することで効果につなげることも可能です。そのためには、他社がいつメールを配信しているのか、メルマガ登録などしておきながら確認すると効果的です。
WHAT(訴求内容)
訴求内容にも力を入れ、可能であれば特典を用意することも効果的です。ユーザーは、自社からだけでなく多くの企業からダイレクトメールを受け取るケースが多くなります。そのため、届いたメールが自分に関係ある内容なのか、他社に比べて開封するメリットがあるのかをダイレクトメールのタイトルなどから自然と判別しています。このような中で、他社よりも自社のダイレクトメールを開封してもらうためには、他社にはない強みやメリットとして、特典を訴求することで、開封率を高めることが期待できます。代表的な特典には、プレゼントやクーポン、割引情報、イベント招待などが挙げられます。これらを組み込みながら訴求すると効果的です。
HOW(クリエイティブ)
最後に、クリエイティブにこだわることが重要です。開封だけでなく、中身のクリエイティブ構成においても、ユーザーが離脱しない工夫を凝らす必要があります。キャッチコピーやデザインだけでなく、遷移しやすい導線やクリックしやすいボタンの配置、HTMLメールの場合であれば画像の位置なども重要になります。機種依存するようなデザインであれば、ユーザーによっては確認できず離脱してしまう可能性も高まります。目的をふまえコンバージョンにつながるようなクリエイティブを心掛けると効果的です。
ダイレクトメール(DM)広告の事例
続いては、DM広告を活用した以下2社の成功事例を紹介します。
● Google
● fusion
それぞれ順に解説します。
事例①Google
一般的なDM広告の開封率は70%前後とされていますが、GoogleのDM広告は95%を超えています。GoogleがDM広告を実施するケースは少ないものの、広告自体のデザイン・ターゲティングを重視することで、高い開封率を実現しています。
具体的には、Googleが新たにリスティング広告を展開する際にDM広告を実施しており、ブログ運営社や企業など、見込み客を中心に送付しました。Googleは世界で最も利用されている検索エンジンとなるため、リスティング広告に興味がある顧客のニーズを的確に捉えています。
また、DM広告自体のデザイン性が非常に高い点も特徴です。DMは長方形のケースにGoogleのロゴが記載されており、開封口に南京錠が設置されています。鍵を開けるためにはGoogleの検索エンジンを用いて、答えを探す必要があります。
答え自体は比較的簡単に見つかりますが、検索結果にリスティング広告が表示されることで、同時に広告のアピールを実施しているのです。DM広告の特徴的なデザインで顧客の興味をそそり、暗証番号を入手する過程でリスティング広告のアピールに成功しています。
このような仕組みから、Googleが実施したDM広告は開封率が95%を超えており、50%以上の顧客がアンケートに返答しているのです。
事例②fusion
fusionは、様々な手法で企業PRやクリエイティブ制作を行う企業です。fusionが実施するDM広告は「全日本DM大賞」を10年以上も連続受賞しています。
例えば、2022年にDM大賞を受賞した、株式会社リクルートの「スタディサプリENGLISH」のDM広告では、4,000社にアプローチして61社が資料を請求、32社がサービスに申し込んでいます。
過去に大企業へ複数回DMでアプローチしているものの、成約に繋がらない問題点を抱えていました。そこで、大企業だけでなく、中規模企業をターゲットに切り替えてDM広告を展開しています。
具体的には、「社長からの手紙」をタイトルとしたDM広告に対して、下記3つを同封して開封率・成約率をアップに成功しています。
1. 社長から人事部長へ社員の英語力アップを要望する手紙
2. 人事部長から研修担当者へスタディサプリ導入の検討を促す手紙
3. スタサプサービス冊子・特典チケット入りケース
ニーズに適したターゲット設定と、問題点を明確化することで、成功に繋げているのです。
DM発送サービス事業を行っている会社
続いては、DM発送サービス事業を行なっている、下記6社を紹介します。
1. ディーエムソリューションズ株式会社
2. 株式会社affluent
3. CCCマーケティング株式会社
4. 株式会社ロイヤルマーケティング
5. 株式会社アクセスプログレス
6. 株式会社コラボス
それぞれ順に解説します。
ディーエムソリューションズ株式会社
ディーエムソリューションズ株式会社は、東京を中心にDM発送を実施している会社です。DMの企画立案から文面作成・印刷から発送まで、一気通貫で依頼できる点が特徴です。
ハガキや封書・カタログやポスタータイプなど、様々な媒体の印刷から発送に対応しています。
また、同社は自社メールセンターを保有しているため、DM発送時はスピーディーに対応できます。複数の企業とやり取りを行なった経験から、企業ごとに柔軟な対応を提供します。
これまでに9,900万通以上のDM発送実績があるため、初めてDM発送を依頼する場合でも安心です。
株式会社affluent
株式会社affluentは、チラシやサンプル品から、45歳〜60歳前後の富裕層をターゲットとしたDM発送サービスを展開しています。
同社が展開している「AFFLUENT」を活用することで、富裕層向けマガジンにチラシを相乗りさせ配布が可能です。同梱することで、本来はセキュリティ面の高さからポスティングできないマンションにもDMを送付できます。
また、「ハイクラスセグメントDMサービス」では、経営者の⾃宅や開業医、地主など、affluent独自の顧客リストを活用することで、細かいセグメントを行い単独DM送付も可能です。これらのサービスを活用することで、affluentが保有する約60万人以上の顧客へアプローチできます。
CCCマーケティング株式会社
CCCマーケティング株式会社は、7,000万人超のTカード利用者のデータを活用してDM送付ができるサービスを提供しています。
購買・行動データからターゲティングし、顧客の自宅に直接DMを送付やハガキ・箱型など、様々な形状で送付が可能です。サンプル品の同梱にも対応しているため、要望に合わせて柔軟なDM送付を実現できるでしょう。
また、同社のリストを活用してDM送付をした場合、Tポイントキャンペーンなどでアクション者の捕捉が可能です。DM送付施策の効果測定がしやすいことから、次回施策へ有効活用できます。
同社のDM送付能件数は約5,500万人以上となるため、自社のターゲットに合わせて、最適な顧客に施策を展開できるでしょう。
株式会社ロイヤルマーケティング
株式会社ロイヤルマーケティングは、Ponta会員に向けた郵送でのDM送付サービスを提供しています。
同社のDM発送可能数は日本総人口の1/3をカバーしており、DM発送履歴・住所確認等、
定期的なメンテナンスで正確性の高いリストが特徴です。
また、Ponta会員の基本情報やカード利用履歴・自主アンケート・Web閲覧履歴など、豊富なデータを活用できます。目的に合わせた精緻なターゲティングを実現可能です。
デジタルDMも実施しているため、オフラインだけではなく各種オンラインデータによる施策の展開もできるでしょう。
株式会社アクセスプログレス
株式会社アクセスプログレスは、ディーエムソリューションズ株式会社と協業し、データ管理・DM送付事業を行なっています。
同社は、アクセス業務推進センターを保有することで、DM送付に関するデータ管理・発送作業の内製を実現しています。プライバシーマーク取得企業として、顧客から取得したデータに関しては、万全のセキュリティ体制により保護が可能です。
また、DM送付の企画立案から制作・印刷、発送から作業代行までワンストップで対応します。DM送付に関連する専任スタッフや専門機器の充実、作業・保管スペースを保有しているため、依頼から発送までスピーディーに対応可能です。
株式会社コラボス
株式会社コラボスは、株式会社イムラ封筒と協業し、DM送付事業を提供しています。同社は、AIによる高いテキストマイニング・ターゲティング技術を有しており、データの見える化とターゲティングを得意としています。
また、株式会社イムラ封筒のDM設計の知見や印刷・発送技術を活用して、DM施策を展開可能です。株式会社コラボスと株式会社イムラ封筒の技術を連携させることで、ターゲティングから。DMの制作・印刷・発送など、全領域をサポートします。
ライタープロフィール
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