資料イメージ |
資料概要 |
資料更新日:2025/02/10
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学校や教職員が抱える課題の解決につながる記事やウェビナーを配信する会員登録制ウェブサイトです。学校教育との親和性が高い朝日新聞社が運営する信頼性の高さを背景に、2025年2月時点で約18,000名が登録(約9割が教職員)し、学校管理職、主任級の教諭、ICT担当者で約3割を占めるなど意思決定プロセスへの関与者が多いのが特徴です。
先生コネクトでは、協賛型オンラインセミナー、タイアップ記事、メルマガ配信、ディスプレイ広告など企業・団体・学校等のマーケティング活動に役立つメニューをご提供しています。
※メディアデータや読者属性データ、広告メニューの詳細は資料をご参照ください
▼こんなニーズに応えます
・教職員への情報発信・認知浸透
・教職員との接点開発・共創機会獲得
・学校向けの商流拡大 など
▼先生コネクトがご提案するプラン
・オンラインセミナー実施
教職員向けオンラインセミナーを通じた製品・サービスの理解浸透、ならびに教職員のリード獲得
・タイアップコンテンツ掲載
PRコンテンツを使用した認知獲得、信頼性向上、価値訴求など
・メルマガ配信
定期発行のメールマガジン内でのPRによるイベント集客など
・リアルイベント実施
日本最大級の教育イベント「未来の先生フォーラム」への主催名義を取得することでオンライン、またはリアルイベントでより向上心の高い教職員へのアプローチが可能
・ディスプレイ広告
教員がアクセスする「先生コネクト」の注目度の高い位置にレクタングル広告を掲載することで明確なターゲットに向けた認知向上を図る
▼会員属性(2025年2月時点)
・会員数約18,000名(登録時に勤務校、校種、職階、担当教科、担当校務などを登録)
・9割が学校教員、小:中:高の大まかな割合=2:2:3
・教育委員会職員は約870名
▼「先生コネクト」が発信する多彩なテーマ
働き方改革や学校DX、NEXT GIGAなどの課題について先行事例や専門者、教育関連のインフルエンサーの実践報告や知見共有を発信します。
さらに教員自らが書く「先生投稿」などで教職員コミュニティを作り、会員同士の知識や問題を共有する場をご用意しています。
<配信テーマ例>
・NEXT GIGA
・学校DX
・ICT教育
・非認知能力
・デジタルシティズンシップ教育
・個別最適な学び
・給特法
>>資料の詳細を見る
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一括DL可能
資料更新日:2024/09/30
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■概要
SDGsの認知率はメディアの報道、企業や政府・自治体の取り組みや情報発信、学校教育などにより、
ここ数年で急速に広まり、2022 年には認知率50% を超えました。
本資料では
・テレビCM視聴者への認知の補強や理解促進
・実践意欲の高い職業・ライフステージ
・投資家の価値観、興味関心、関連番組
等をベースに課題、目的に応じたターゲティングプランをご紹介しております。
■TVBridgeってなに?
TVBridgeは国内4大テレビメーカーから得るテレビ視聴データを利用した国産DSPです。
約1,000万台のインターネットに接続されたテレビから取得される約2,400万UBのユーザーにリーチが可能です。(2023年3月現在)
テレビ番組やCMの視聴データをTVBridgeに集約することで、テレビとデジタルデバイスを横断した広告施策を実現します。
■掲載先について
Google Ad Managerをはじめとする国内外の各SSPと接続をしております。
特別取組によりMSNのディスプレイ在庫は、最優先で買付することができます。
その他、話題の見逃し配信サービスやSpotify、radikoなど多様なメディアへの配信が可能です。
>>資料の詳細を見る
- SMN株式会社_【ターゲティングパッケージ】SDGs_2409.pdf
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資料更新日:2022/04/13
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『放送映画製作所』は小学校・中学校・高校・大学といった学校教育の中で、50年にわたる実績とノウハウを活かし、次世代層へ情報提供を行います。
もし、貴社のビジネスで次世代層への情報提供や啓発事業をご検討されている場合は、まずは資料をご覧いただければと思っております。
貴社の事業のお力になれれば幸いです。
□サービスの内容
・広報ツールの制作
・教材の制作(DVD・冊子・WEB・デジタルなど)
・教材の配付
・出前授業の設定
・コンクール、見学会などの設定
□サービスの特徴
学校教育の現場に一企業がアプローチしていくことは、大変難しいことです。
広告・宣伝っぽい内容は、かえって逆効果。
そこで長年にわたる実績とノウハウで、学校の授業の中で活用される教材を制作し、当社のスクールデータをもとにディストリビュートしていきます。
もちろん教師や児童・生徒の反響もフィードバック!
今後の広報活動やマーケティングに役立てていただけます。
□こんな事業展開をお考えの企業の方へ
・企業のCSR活動の一環として、教育事業に取り組みたい
・小学生や中学生に対して、企業イメージをアップさせ、ブランディングをしたい
・教育現場で出前授業を展開したいが、方法がわからない
・小学生、中学生といった次世代のマーケット育成をしていきたい
・児童、生徒用など、子供向け広報ツールを作成したい など、一度ご相談ください。
□実積業種
飲料メーカー 生活用品メーカー 食品メーカー アパレル 航空業界 電力業界 大使館 官公庁など
>>資料の詳細を見る
- 【MR】次世代層への企業広報_放送映画製作所v7.pdf
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資料更新日:2024/09/30
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園児とママ・パパの情報誌「あんふぁん」「ぎゅって」を発行する株式会社こどもりびんぐでは、「お金の事情」について、未就学児・小学生の子どもがいる保護者にアンケートを実施。570人から集まった、お金に対する「リアルな気持ち」を白書にまとめました。今回は、その一部を紹介します。
◆30・40代の約25%は保有金融資産「300万円未満」、一方で1000万円以上保有も約20%
未就学児と小学生を育てる保護者の多くは、30・40代の働き盛り世代。1000万円以上の金融資産(不動産を除く)を保有する世帯が約20%いる反面、約25%は300万円未満という、決して楽ではない懐事情が垣間見えてきました。
◆「教育費」「老後資金」ともに、「不安はあるものの、いくらためれば安心できるのかわからない」
将来の学費・老後資金ともに7割を超える人が「不安」と回答。教育費のため方としては、「普通預金」(62.5%)、「学資保険」(34.5%)、「定期預金(積立/外貨定期含む)」(23.8%)が上位3位に(未就学児のいる人467人が対象、複数回答)。老後資金は「預貯金」(57.8%)、「保険」(47.9%)、「NISA」(30.8%)となりました(老後資金をためている人263人が対象、複数回答)。いずれもトップ2は「普通預金」「保険」となり、元本割れしない安心感のある商品での貯蓄がメインとなっていることがわかりました。
◆投資は「興味はある、でもイメージはネガティブ」。この世代に必要なのは「金融リテラシー」か?
2024年からスタートした「新NISA」などで、さらに注目が集まる投資については、「いずれはやってみたい」という気持ちはあるものの、「リスクが怖い」「独学で学ぶ時間がない」「知識と資金が足りない」など、ネガティブなイメージを持つ人が8割弱。投資に限らず、学校教育において金融教育をあまり受けてきていないこの世代のママ・パパには、今こそ「金融リテラシー」が必要なのではないしょうか。
詳しい調査内容をまとめた「今どきのママ・パパ お金に関する気持ちと実情」白書は、以下からダウンロードいただけます。
調査期間:2023年2月18日〜3月16日
調査対象者、回答数:こどもりびんぐアンケート会員のうち、小学生以下の子どもを持つ保護者 570人(女性529人|男性41人)
>>資料の詳細を見る
- メディアデータ_ママ・パパの金融事情【こどもりびんぐ】.pdf
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