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資料概要 |
資料更新日:2024/01/15
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小学生を子に持つ家庭は毎年夏に自由研究をどうしようか、と考えています。
そんな親子に向けて、小学館の子育てWEBメディア「HugKum」は2024年夏、自由研究の探し方からまとめ方までわかる夏休み自由研究特集”ひらめき自由研究ハック“を今年も実施します!
テーマを発見できるように、テーマ別、学年別で探せるなど分かりやすいサイト構成となっています。
広告メニューとしてはバナー広告のほか、様々な分野の「プロフェッショナル」や「小学館メディア」と企業様のサービスや商品とタイアップした自由研究を一緒に考え紹介していくことが可能です。
>>資料の詳細を見る
- 【2024】HugKumひらめき自由研究ハック!.pdf
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資料更新日:2023/10/03
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国内最大級の食品ロス削減アプリ「TABETE」に広告を掲載できるサービス「TABETE広告」の媒体資料です。
「TABETE」が持つSDGsやエシカル消費に対して感度の高いユーザーの属性情報を活用したターゲティングにより、認知獲得から新規顧客獲得まで実現します。
■国内最大級の食品ロス削減アプリ「TABETE」とは
フードシェアリングサービス「TABETE(タべテ)」は、
まだ美味しく食べられるのに「食品ロスの危機」にあるお店のパンや食事を、ユーザーがレスキュー(購入)出来る、
国内最大級の食品ロス削減サービスです。
30〜50代の、環境意識の高い働く女性を中心とした77万人のユーザーと、パン・洋菓子・ホテルを中心とした約2,600店舗にご登録いただき、累計で78万食以上の食品ロス削減に成功しました。
・累計登録者数:78万人
・月間PV数:160万PV
・月間アクティブユーザ数:16万人
(2023年10月時点)
■利用ユーザー属性
・30〜50代
・男女の比率は、男性30%:女性70%
・食品ロス等、社会課題やSDGs等についての関心が高いことが特徴
■広告メニュー
○TABETEメール広告
○トリマアプリ内バナー広告
○TABETE内プッシュ
○TABETE内アンケート
TABETEのアンケート内でプロモーション・調査ができるサービスです。
>>資料の詳細を見る
- 231003_TABETEメディアガイド_compressed.pdf
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資料更新日:2024/03/04
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「若者のアルコール離れの加速」「健康意識の高まり」といった飲料業界の現状に着目し、事例をもとに課題解決につながるポイントの紹介をしております。また、近年注目されているSDGsやソバーキュリアスに関する事例もご用意しておりますので、現状の施策に課題を感じている方はぜひご覧ください。
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▼こんな方におすすめ
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・課題や目的に沿ったキャンペーン手法を知りたい方
・企画における他社との差別化ポイントが分からない方
・飲料業界のキャンペーン事例を知りたい方
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▼資料の内容を公開!
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飲料業界の課題別に施策のポイントをご紹介しております。
課題①若者のアルコール離れによる飲酒習慣率や飲酒頻度の低下
・ノンアルコールや微アルコール商品を対象商品または景品とした施策
⇒ソバーキュリアス促進
課題②健康意識の高まりから売れる商品が偏る
・糖質やカロリーをカットした商品を押し出す施策
・特定保健用食品(=トクホ)を押し出す施策
課題③プラスチックごみが多く環境問題につながりやすい
・エコボトルなど環境に配慮した商品を押し出す施策
・エコバッグのプレゼントにより環境へ配慮する施策
・食品ロスと掛け合わせた施策
>>資料の詳細を見る
- 【ソバーキュリアス促進施策もご紹介!】飲料業界キャンペーン事例10選.pdf
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資料更新日:2024/02/19
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■キッザニアのオンラインワークショップとは
全国のこども達を対象に、ご自宅から参加できるオンラインワークショップを配信しています。ここに貴社のお仕事をテーマとしたオリジナルワークショップを制作し、こどもを集めて開催いたします。
・ツール :Zoom
・開催時間:1時間
・年齢制限:3~15歳(推奨年齢の設定可)
・参加費用:無料
・参加方式:先着/抽選
・参加人数:最大50名程度
・アーカイブ動画の配信
・保護者アンケートのご提供
・出演 :ゲスト講師は貴社のエキスパートの方、ファシリテーターはキッザニアのスーパーバイザー
■特徴
・キッザニアの認知度の高さ、ブランド力
・キッザニアのこども向けコンテンツ制作のスキル
・キッザニアのスーパーバイザーが出演
・こども達と直接コミュニケーション
・ワンストップで完結、少ない工数
■ユーザー層
・3歳〜15歳の子供(α世代)とその保護者・親(ファミリー)
∟メインは5歳~9歳(幼稚園・保育園に通う未就学児/小学生低学年)
■こんな企業・団体様におススメ!
・こども・ファミリー向け商材をお持ちの企業
・金融機関
・地方自治体、公益法人
■企業様メリット
・キッザニアとの共創
・社会貢献(CSR)活動、SDGsへの取り組みの認知拡大
・ブランディング、ファンマーケティング
・企業や商品・サービスの認知向上
■活用方法
・アンケートやワークシートのご提供
∟ワークショップ開催後に保護者にはアンケート回答を依頼、こどもには記入済みワークシートや写真の提供を依頼。ワークショップ中にも直接的にこどもの意見をヒアリングすることが可能。
・出張ワークショップ
∟リアル施設を運用するキッザニアだからこそ、オンラインとオフラインを融合
■提供中のワークショップテーマ
・職業コース:消防士と災害に備えよう、ネイリストとデザインしよう、声優とアフレコにチャレンジ、宇宙について学ぼう、AIの世界を体験しよう、小児科医の仕事にチャレンジ、好きなことを仕事に(動画クリエイター)
・社会コース:身近な食品ロス、地球温暖化って何?、自分の好きを言える世界(ジェンダー)」
・お楽しみ :バースデーパーティー、英語、折り紙、リサイクル工作、ファッションショー、フルーツ飴づくり、カップケーキ作り
>>資料の詳細を見る
- 媒体資料_キッザニアオンラインカレッジ_ワークショップご提案資料_20240207.pdf
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資料更新日:2024/02/07
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■キッザニア オンラインカレッジとは
3歳~15歳の子供達を対象とした職業・社会体験施設「キッザニア」が提供する、仕事と社会を学ぶ学校をモチーフとしたオンラインサービスです。
スマホ(iOSおよびAndroid)から利用できる無料アプリのため、いつでも・どこでも・なんどでもご利用いただくことができます。
動画、ゲーム、ワークショップを通じて、パートナー企業様の大切なメッセージを伝えます。
■特徴
・キッザニアの認知度の高さ、ブランド力
・キッザニアのこども向けコンテンツ制作のスキル
・保護者も一緒に楽しめるリアルなコンテンツ
・キッザニアのスーパーバイザーが出演する動画やワークショップ
・オンラインワークショップではこども達と直接コミュニケーション
■ユーザー層
・3歳〜15歳の子供(α世代)とその保護者・親(ファミリー)
∟メインは5歳~9歳(幼稚園・保育園に通う未就学児/小学生低学年)
∟キッザニア施設の商圏である関東・関西・九州エリアだけでなく、全国から利用
■こんなご相談を受けています
・金融教育に使いたい
・若手社員による企画を活かせないか?
・出前授業に使えないか?
・店舗内のキッズスペースで使えないか?
・採用活動に使えないか?
・子供向け商材のないB2B企業だがコンテンツを作れるか?
⇒いずれも可能です!
■企業様メリット
・キッザニアとの共創
・社会貢献(CSR)活動、SDGsへの取り組みの認知拡大
・ブランディング、ファンマーケティング
・企業や商品・サービスの認知向上
■活用方法
・アンケートやワークシートのご提供
∟ワークショップ開催後に保護者にはアンケート回答を依頼、こどもには記入済みワークシートや写真の提供を依頼。ワークショップ中にも直接的にこどもの意見をヒアリングすることが可能。
・企業ミュージアムやイベントでの展示
∟スポンサー様専用にご利用いただけるモードを実装
・出張ワークショップ
∟リアル施設を運用するキッザニアだからこそ、オンラインとオフラインを融合
■提供中のコース
・職業コース:消防士、ネイリスト、声優、衛星通信エンジニア、AIエバンジェリスト、小児科医、動画クリエイター、金融機関の仕事、他開発中
・社会コース:食品ロス、新しいエネルギー、英語を話そう、自分らしさ~ジェンダー~、お楽しみ、他開発
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- 媒体資料_キッザニアオンラインカレッジ_20240207.pdf
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資料更新日:2021/11/10
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「日本で最もフードロスを削減する会社」をビジョンとして掲げ、フードロス削減への賛同メーカーより協賛価格で提供を受けた商品を最大97%OFFで消費者(会員)へ販売し、売り上げの一部を社会貢献活動団体へと寄付する日本初・最大級の社会貢献型ショッピングサイトです。通常取引に影響を及ぼさない全く新しい1.5次流通市場を形成し、価値を生み出した商品と消費者をマッチングすることでフードロスを削減します。
日本は年間612万トンものまだ食べられる食品を、2兆円かけて廃棄しています。国民1人当たりに換算すると、国民全員が毎日お茶碗1杯分の食べ物を捨てている計算です。日本の1人当たりのフードロス量は、アジアワースト1位、世界ワースト6位である。食料自給率の低い日本は、大量に輸入し、大量に捨てているという歪みも生じています。
SDGs目標12「つくる責任 つかう責任」のターゲット3には「2030年までに小売・消費レベルにおける世界全体の一人当たりの食料の廃棄を半減させ、収穫後損失などの生産・サプライチェーンにおける食品ロスを半減させる」とあります。
また、廃棄された食料の生産過程、ごみ処理過程で発生した温室効果ガスは36億トンだと言われており、これは世界の温室効果ガス排出量の約8%を占めています。つまり、フードロスを削減することでSDGs目標13「気候変動に具体的な対策を」の達成にも貢献できます。
さらに、KURADASHIは、企業が運営するショッピングサイトであるにもかかわらず、取り組みに賛同する東京都がホームページで紹介し、NHKをはじめとした数多くのメディアが積極的に紹介するなど、事業への共感から、様々なメディアを通じて賛同の輪が広がっている注目の媒体です。
>>資料の詳細を見る
- KURADASHI_2021年10月-12月期_広告媒体資料.pdf
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