資料イメージ |
資料概要 |
資料更新日:2025/02/03
|
オズモール&オズマガジンとは
オズモール&オズマガジンの魅力をSNS投稿を通じて発信する1400名のインフルエンサー組織「オズレポーターズ」。
ナノ~マイクロインフルエンサーを中心に1400名が所属し、そのうち約100名をトップレポーターに任命。
首都圏を中心に、イベントやプレス体験、日本全国のトラベルツアー、編集部の特集やプロモーション企画などに参加しています。
(※2024年3月まで「東京女子部」名称で活動)
オズモール&オズマガジンの特徴
◆『オズレポーターズ インフルエンサー』 プロフィール
年齢・性別:20~30代の女性が中心 ⇒ 平均36歳
未既婚:既婚57%、独身43%
居住地:東58%、神奈川14%、埼玉8%、千葉7%、その他13%
職 業:会社員50%、フリーランス22%、専業主婦8%、自営業8%、インフルエンサー事業5%、ほか
ユーザー・読者の属性
ターゲット:
女性全般, 社会人・OL, 主婦(ママ)
オズモール&オズマガジンの強み・メリット
◆オズレポーターズができること
レポーター×編集者によるクリエイティブチーム
企画・プランニング、体験・UGC創出、コンテンツ制作、写真などの納品まで一気通貫で実施可能します。
◆台湾・香港の観光客向けアカウント開設
繫体字で、首都圏を中心に最新観光スポットを紹介!
スポットやイベントなどおでかけ体験を投稿が可能です。さらに、台湾や香港に向けた広告配信も!
オズモール&オズマガジンの広告・料金メニュー
課金形態
掲載課金, その他
料金・費用
資料ダウンロードのうえご確認ください。
>>資料の詳細を見る
- 【オズレポーターズ】媒体資料202501+.pdf
|
資料更新日:2021/03/25
|
海外への消費者調査(グローバルリサーチ)はアスマークにおまかせください。
「海外でグループインタビューやデプスインタビューを実施したい」
「海外で自社製品の試食調査を実施したい」
「海外で医療従事者や患者にインタビューしたい」という方へ
◆各国のスタッフが連携し、国内と同じクオリティでサービスを提供いたします
【定量調査】
・アンケート(オンライン、オフライン)
・ホームユーステスト
・会場調査
【定性調査】
・グループインタビュー
・デプスインタビュー
・電話インタビュー
・エスノグラフィー(ホームビジット、日記調査など)
◆対応国例
アメリカ、オーストラリア、ドイツ、中国、韓国、台湾、香港、タイ、マレーシア、シンガポール、インドネシア、ベトナム、アフリカ・中東
◆社内&海外現地パートナーによる手厚いサポートで安心してお任せいただけます
調査票やインタビューフローなどの作成や翻訳をする際は、現地の方の感覚に合った言葉選びが非常に重要となります。また、調査目的が同じ場合でも、現地の環境に合わせて実施方法を変える必要があります。当社には上記のような現地の特色を熟知したスタッフが在籍し、調査の企画や設計をサポートさせていただきますので、海外調査に慣れていないお客様でも安心してお任せいただけます。
◆調査事例
■日本・中国・アメリカ ネットリサーチ 各国500サンプル
・ 調査目的: 電子機器の利用実態について調査
・ 対象条件: 指定の商品の現ユーザーと非ユーザー
■中国(上海) デプスインタビュー 10名
・ 調査目的: 宿泊先や航空会社を選定する際の基準や優先事項をヒアリング
・ 対象条件: 頻繁に海外出張に行く機会がある中国企業ビジネスマン/出張時、宿泊先と航空会社の決裁権あり
■アメリカ(NY) 会場調査 100名
・ 調査目的: 国内で展開している食品を試食してもらい、受容性を調査
・ 対象条件: お子様を持つ母親、普段からお子様の食生活に気を遣っている方
>>資料の詳細を見る
- global-research-pamphlet.pdf
|
資料更新日:2020/09/15
|
割引内容動画2本納品プレゼントキャンペーン【期間限定】15秒動画制作を多言語対応。プロモーション掲載初月2本プレゼント
【インバウンド誘致・海外広告サービス】
訪日外国人集客多言語プロモーション
インバウンド需要や海外展開を進めることで、市場全体のシェアを広げ、次の
収益軸を獲得したいご担当者様へ運用型広告に特化した
イーエムネットジャパンの多言語プロモーションをご紹介します。
●ASEAN
タイ・ベトナム・シンガポール・香港インドネシア・オーストラリア、中国、韓国など
現地メディアへの交渉及び、インフルエンサー活用など各国のネット事情に
合わせたメディアへ配信が可能です。
●中国語圏
中国国民の約90%が利用する百度(バイドゥ)への広告配信が可能です。
●英語圏
英語圏の約80%が主要ポータルとして利用しているGoogleへ広告配信が可能です。
イーエムネットジャパン多言語プロモーション強み
投資対効果を求める企業ご担当者様へ
インバウンド需要に向けた誘致、課題に対してのソリューションを
webプロモーションにてご提供することができます。多言語
プロモーションをインプレッション課金で広告集客を行う企業様も
多くいらっしゃいますが、企業様の集客効率を考え、弊社では
クリック課金型の集客を実現できております。
取り扱いメディアとしてASEANを中心にFacebook、Google、Baidu、その他現地メディアのなど
主要メディアをご用意し、マレーシアの協力会社のリソースを確保し、広告運用と
制作環境を整えております。
現地協力会社のリソースを活用した背景として、企業様の商品や
サービスをしっかりお客様へお届けすることを目的に国内での簡易的なAI翻訳変換で
広告を配信することはせず、ネイティブによる違和感のない自然な訴求と
心に響くクリエイティブや制作実務を実現していきたいという理由がございます。
加え、ROI最大化のため国内のデータ分析に劣らず
各メディアの効果分析やレポートご報告などもサポートが可能となり、中長期的な
柱を築くためにご活用いただける効果測定も一、企業様ごとに落とし込みを行いサポートいたします。
お気軽にご相談くださいませ。
株式会社イーエムネットジャパン (7036)
海外責任者 増井
>>資料の詳細を見る
- 多言語プロモーション概要資料_eMnet Japan.pdf
|
資料更新日:2022/06/23
|
中国SNS運用にお困りであれば、【運用実績豊富】なフルスピードに是非ご相談ください。
■対象媒体
Weibo、WeChat、RED(小紅書)、Douyin(抖音)、Facebook、Instagram
■対象言語
中国語(簡体字、繁体字)、英語
■おすすめポイント
・国内外におけるSNS運用実績300アカウント以上
・中国現地オフィスで9年以上にわたってマーケティングを展開
・リーズナブルな価格設定
■導入事例
・某化粧品メーカーにて、半年でフォロワー数が約3倍まで増加(中国)
・某BtoB卸メーカーにて、運営3か月で月間100件以上のお問合せを獲得(台湾・香港)
他、健康食品、飲料、アパレル、ホテル、旅行、不動産、BtoB、メディア、自治体など実績多数。
■フルスピードとは
2001年設立、東証2部上場のWeb専門広告代理店。
2012年に中国拠点を立ち上げ、本格的に海外事業を開始。日本企業の海外(主に中国)市場獲得に向けたWebプロモーション支援を行う。
2014年に日本側で海外専門部隊を立ち上げ。民間、行政関わらず、数百社にわたって海外(主に中国)Webプロモーションを支援。(日本語対応可能)
>>資料の詳細を見る
- 中国SNS運用代行(Weibo、WeChat、RED、Douyin、Facebook、Instagram).pdf
|
資料更新日:2022/03/15
|
------------------------------------------------------------------------
Softbankグループ”umamill”が海外輸出のサポートをします!
------------------------------------------------------------------------
umamillは現地バイヤー向けの日本食越境ECサイトを運営しております。
皆様の試食用サンプルをバイヤーに届けることで
商談~海外輸出まで継続的にサポートいたします。
▼こんな問題はありませんか?▼
・輸出にかかるコストが不安
・輸出手続きのノウハウがない
・英語がわからない
☆上記のような課題やご心配を持たれているご担当者様、必見です!☆
❏umamillの強み
①簡単に輸出トライできる
↳商流がすでに構築されている
↳貿易手続きはumamillにお任せください
↳やり取りはすべて日本語でOK
②販売実績がある
↳現地バイヤーとのつながりがある
↳輸出ノウハウがある
③低価格
↳業界最安値
↳商品登録:無料!
❏販売事例
・【シンガポール】健康ジュース
販売先:ライブコマース事業者・小売店
・【香港】まんじゅう
販売先:EC事業者・飲食店
❏対象地域
シンガポール / 香港 / オーストラリア / カンボジア
※随時展開国拡大中
資料に載せていないメニュー・実績/事例も多くございますので、お気軽にご相談ください。
>>資料の詳細を見る
- 【詳細資料】umamillサービス説明_2022.03.16.pdf
|
資料更新日:2020/10/01
|
参考媒体事例:年間旅客利用者数1.14億人、中国四大航空の一つである航空会社の機内媒体を独占し、強烈なインパクトを与えるプロモーションです。
上海含む国内線66都市、大阪含む国際線17都市をカバーし、フライト中に強制表示です。
圧倒的な高いコストパフォーマンスです。
一部国内線運航範囲:北京、上海、広州、深セン、成都、青島、南京、ウルムチ、大連、ハルビン、済南、フフホト、徐州、南昌、天津、貴陽、長春、海口、三亜など。
一部国際線運航範囲:大阪、モスクワ、バンコク、チエンマイ、済州島、ニャチャン、クアラ・ルンプル、ペナン、フーコック島、ヤンゴン、セブ、バンダル・スリ・ブガワンなど。
中国大陸9割の空港や航空会社などの広告媒体権を取り扱っている弊社は、日本の魅力を再発見するコロナ復興応援キャンペーンを実施し、表示価格よりお得な特別価額をご提供致します。ご興味のあるクライアント様はぜひお気軽に問い合わせください。
>>資料の詳細を見る
- 【機内媒体チャーター】中国国内国際線.pdf
- 【テーマフライトとフライト中発表会】中国国内線国際線jp200904.pdf
|
資料更新日:2019/08/14
|
中国プロモーション実施中の企業様必見!
日本にいながら快速中国サーバを“即日”利用開始可能なサービス「&チャイナオウンドメディア」を提供開始。
・日本企業へ快速中国サーバ即日利用開始サービスを開始
・中国サーバ契約に必要な現地法人不要。中国内資企業の保有するWEBメディアサーバを活用
・初期費用10万円、月額5万円から利用可能
・二次代理店募集
中国コンバージョンを最も阻害する要因は「ページの表示速度」。
香港・台湾を含む中国国外サーバでプロモーションをすると、中国情報管理システム「グレートファイアウォール(Great Firewall/金盾)」の影響によりWEBページの表示遅延が必ず発生することで、直帰率向上・回遊減少し最大のコンバージョン獲得阻害要因になるばかりか、閲覧不可障害が発生する事例も多数発生し、中国サーバでのサービス展開の重要性が高まっています。
例えば、「日本サーバの簡体字サイトでTOPページの表示完了時間が10秒以上の時間がかかる」、「香港サーバで新規サイトを立ち上げた際に中国から閲覧できなかった」、「簡体字アプリを開発したが中国からデータベースのアクセスができなかった」といった事例が頻発しており、安定したサービスを提供できないトラブルが見受けられます。
一方、中国サーバを開設するには中国法人が必要であり、現地法人を持たない日本企業が中国サーバを利用することは実質不可能でした。
&INTECHでは、経営性ICPライセンスを所有する中国企業と提携し、提携企業が保有する中国WEBメディア上に顧客専用ページを掲載することで即日利用を可能とする「&チャイナオウンドメディアLight(&中国自媒体Light)」を開始いたしました。
>>資料の詳細を見る
- Sheet_ChinaOwnedMediaLight_201908.pdf
|
資料更新日:2019/08/13
|
コンテンツメディア運営企業様必見!
本来、中国内資企業しか展開できない中国WEBメディア。
日本企業の中国進出を可能にするサービス「&チャイナオウンドメディア」を提供開始。
・日本企業へ中国WEBメディア進出支援サービスを開始
・中国WEBメディア展開に必要な中国内資企業の保有する経営性ICP免許を活用
・独自CNドメイン、独自サーバの利用が可能
・二次代理店募集
有害サイトブロック等を目的とした中国情報管理システム「グレートファイアウォール(Great Firewall/金盾)」や日中間の海底ケーブルの影響で、中国国内から香港含む中国国外サーバへのアクセスは速度遅延やブロックによる閲覧不可が発生するため、中国サーバでのサービス展開の重要性が高まっています。
例えば、「日本サーバの簡体字サイトでTOPページの表示完了時間が10秒以上の時間がかかる」、「香港サーバで新規サイトを立ち上げた際に中国から閲覧できなかった」、「簡体字アプリを開発したが中国からデータベースのアクセスができなかった」といった事例が頻発しており、安定したサービスを提供できないトラブルが見受けられます。
一方、中国サーバを開設するには中国法人が必要であり、WEBメディアを展開するには中国内資企業のみ取得できる「経営性ICP(Internet Content Provider)ライセンス」が必要のため、日本企業が中国WEBメディアを展開することは実質不可能でした。
&INTECHでは、経営性ICPライセンスを所有する中国企業と提携し、日本企業が独自のWEBメディアを中国で展開可能とする「&チャイナオウンドメディア(&中国自媒体)」を開始いたしました。
独自CNドメイン、独自サーバ(阿里云(Alibaba Cloud)、AWS (中国)等推奨)をご利用いただけます。
すでにコンテンツメディアやスマホアプリ、旅行情報メディア、自治体観光メディア、金融メディア等、サービスインを行っています。
>>資料の詳細を見る
- Sheet_ChinaOwnedMedia_201908.pdf
|