公開日:2023年06月12日 更新日:2023年09月15日
ChatGPT活用方法と事例まとめ
ChatGPT活用方法と事例まとめ
ChatGPTとは?
ChatGPTとは、ユーザーが入力する質問に対して、自然な対話形式で回答するチャットサービスです。AIの自然言語処理機能を使って質問に応答した精度の高い文章を生成します。
Chatとは会話を意味し、GPTとは、「Generative Pre-trained Transformer」の頭文字をとった略で、「生成型事前学習トランスフォーマー」と訳されます。
生成型AIとは、テキストや画像、音声などクリエイティブなコンテンツを生み出すAIのことです。事前学習トランスフォーマーとは、予め大量のトレーニングデータを学習することで、適切な応答能力を身に付けることを意味します。
開発したのは、アメリカのスタートアップ企業「オープンAI」で、2022年11月のサービス開始後2か月で1億人を超えるアクティブユーザーを獲得したことで注目を集めました。
現在まで、無料版の「ChatGPT3.5」と月額20ドルの「ChatGPT4.0」をリリースしています。
参考:
「ChatGPT、対話履歴の個人情報を管理できる新機能導入、プライバシー懸念を受け」JETROビジネス短信
従来のチャットボットとの違い
様々な質問に対応し、自然かつ柔軟な回答ができる点が従来のチャットボットとの違いです。
チャットボットとは、会話を意味するChatとロボットを組み合わせた造語です。
従来のチャットボットは、事前に質問内容と回答内容が特定フレーズで用意されていることが必要で、AIが導入されている場合でも、「自然言語処理」ではなく「パターン認識」するため活用されていたため、特定フレーズ以外の質問や回答には対応できませんでした。
ChatGPTのAIは「自然言語処理」機能が大幅に向上されているので、様々なフレーズの質問に対応し、自然かつ友好的な対話形式の回答が可能となっています。
ChatGPTの媒体資料まとめ
以下では、ChatGPTに関する媒体資料をまとめています。気になるものがございましたらお気軽にダウンロードしてみてください。

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ChatGPT活用事例
ここで紹介する事例はいずれも、ChatGPTの多様な質問対応機能と自然かつ柔軟な対話形式の回答機能を活用しています。こうした機能が従来のチャットボットの欠点を補い、SNSや電話の活用の幅を拡げ、ユーザビリティを向上させているのです。
具体的なChatGPT活用事例は以下の通りです。
チャットボット
チャットボットにChatGPTを連携することで、従来以上に広範囲の質問と回答に対応できるようになります。
従来のチャットボットの問題は、予め用意していた定型フレーズ以外の質問や回答に対応できないことでした。
そこで、チャットボットにChatGPTを連携させることで自然言語処理機能がプラスされ、質問と回答の対応範囲が大幅に広がり、問題を解決する試みがなされています。
これにより、ユーザーからの様々な質問に対し、その文脈を把握することで、最適なサービスの紹介やプランの推奨、必要な情報提供を、雑談を含めた自然かつ友好的なコミュニケーションで実現し、24時間自動対応できるようになっています。
LINE公式アカウント
ChatGPT自体の登録を要せず、ChatGPTを利用できるようになります。
LINE公式アカウントとは、チャット型文章投稿型SNS「LINE」のサービスを利用する権利です。LINEアカウントを活用し、製品情報やコンテンツは配信・提供し続けることでユーザーとの接点を増やし自社ブランディングに活用します。
こうした役割を有するLINE公式アカウント内のLINEBOTにChatGPTを連携することでその機能を利用できるようになります。
LINEで友達登録するだけで、ChatGPT自体の登録を要せず、チャットで相談できたり、様々な情報やコンテンツを受領できたり、ユーザビリティが向上するので、従来以上にコミュニケーションの機会が増加し、認知拡大やブランディングに貢献できるのです。
自動応答サービス
自動応答サービスにChatGPTを連携させることで、コスト削減と提供サービスの種類増加を両立できます。
自動応答サービスとは、顧客やユーザーから来る電話での問い合わせに対する対応を自動で代替してくれるサービスです。
従来の自動応答サービスは、自社運営する場合でも外部委託する場合でも対応人材を用意しなければならず、その費用と教育を要しました。
しかし、ChatGPTを連携させることで、自然かつ柔軟な対話形式での自動応答やSMS(ショートメッセージサービス)送信が可能となり、電話転送、自動文字おこし等もできるようになります。
そのため、ユーザビリティを高めながら人件費を抑制し、受注機会の喪失を大幅に回避できるようになります。
参考:
IVRy
オンライン学習サービス
オンライン学習サービスにChatGPTに活用することで、より少ない人員でより優れた教育サービスを提供できるようになります。
オンライン学習サービスとは、オンラインを通じた生徒と教師の対面式学習サービスです。
いつでもどこでもPCがある場所を教室に出来ることで、コロナ過で急激に普及しました。
令和3年版情報通信白書によれば、一部でもオンラインで授業を受けた経験のある小中高校生は4割を超えています。
こうしたオンライン学習にChatGPTに活用することで、定型的な添削や指導はChatGPTで代替できるようになり、先生はより詳細な学習ポイントの指導や弱み克服に集中してアドバイスできる環境が整い、費用対効果が向上します。
参考:
「デジタルで支える暮しと経済」令和3年版情報通信白書総務省
webサイトの自動生成
ChatGPTのクリエイティブ生成力で、Webサイト構築に必要とされるコンテンツやプログラム、コードの多くが自動的に作成できるようになります。
Webサイトは、オウンドメディアとして認知拡大やブランディングに貢献し、企業のマーケティングに不可欠です。
しかし、その構築及び運営には専門知識と労力を要し、Webサイト開設の障壁となっています。
そこで、ChatGPTを活用することで経済的かつ大部分を自動的に、Webサイトを構築できるようになります。
Webサイト構築で必要なPython等のコード生成やSEO施策、コンテンツを提案してもらったり、既存のオウンドメディアを校正・添削してもらったりできるのです。
調査や分析
ChatGPTを活用することで、情報収集や翻訳、パターン認識、予測分析がこれまで以上に容易かつ精度を向上させられます。
無料版のChatGPT3.5が学習している情報は2021年9月までのデータですが、有料版のChatGPT4.0はWeb Browsingが可能となり、APIを連携すれば、最新データにも対応できます。海外データでも翻訳され、予測分析とパターン認識で意思決定をサポートしてくれ便利です。
こうしたChatGPTの優れた調査・分析機能から、公官庁や教育現場で導入される際の指針づくりが進み、大企業ではセキュアな導入環境が整備されています。
参考:
「ChatGPT等の生成AIの業務利用に関する申合せ」デジタル社会推進会議幹事会申合せ
参考:
「永岡桂子文部科学大臣記者会見録(令和5年4月7日)」文部科学省
参考:
「社内AIチャット「Benesse GPT」をグループ社員1.5万人に向けに提供開始」株式会社ベネッセホールディングス
参考:
「AIアシスタントサービス「PX-GPT」をパナソニックグループ全社員へ拡大国内約9万人が本格利用開始」パナソニックホールディングス株式会社
ChatGPTを導入した企業・機関・組織
ChatGPTを業務に利用する際の指針や現場の参考資料をつくるため調査・研究を始めた機関や、導入効果と活用による心理変化の検証のため試験導入した組織、業務の向上や人材育成のためセキュアな導入環境を整備した企業を、以下で紹介します。
デジタル庁
各省庁がChatGPTを業務に活用する際の指針をデジタル庁が作り始めました。
デジタル庁は、2021年9月に発足した行政官庁で、デジタル社会実現に向けた活動しています。
同庁は、2023年5月8日のデジタル社会推進会議幹事菅申合せで、政府の要機密情報については原則ChatGPTで取り扱うことは出来ないとし、要機密情報を取り扱わない場合でもリスクを考慮した上で、各組織の規定に則り利用できるか検討し、利用状況を管理していく旨を定めました。
デジタル庁自体がChatGPTを導入した事例ではありませんが、今後の公官庁の導入指針に関わることなのでここでとりあげています。
参考:
「ChatGPT等の生成AIの業務利用に関する申合せ」デジタル社会推進会議幹事会申合せ
文部科学省
学校教育現場でのChatGPT利用を主体的判断する際に参考となる資料を文部科学省が作り始めました。
永岡桂子文部科学大臣は、2023年4月7日、記者からの「学校現場でのChatGPTの活用に関して現場の参考になる指針の作成」に関する質問に対し、以下のように回答しました。
有識者の見解を伺いつつ、学校現場の実践実例を海外の事例を含め収集し、学校現場の主体的な判断の参考になるような資料を作成するとのこと。
また、ChatGPTの活用を学習指導要領の「情報活用能力」に位置付け、学生の使いこなしや自己の考えを形成する際に活かされることが重要と述べています。
参考:
「永岡桂子文部科学大臣記者会見録(令和5年4月7日)」文部科学省
立命館大学
教育効果と心理変化の検証のため、大学でChatGPTの試験導入が始まっています。
試験導入を開始したのは立命館大学で、英語の一部授業において2023年4月6日から9月30日までの導入を予定しています。
目的はChatGPTによる教育効果と学生の心理変化の検証で、英語によるアウトプット精度の向上や実践的な英語スキルを体得することを目指し、学生の心理面などにどのような変化が生じるかもあわせて調査するものです。
導入されたツールは、立命館大学院生が開発した機械翻訳にChatGPTのAPIを組み合わせた英語学習ツール「Transable」で、従来の機械翻訳の出力結果を、ChatGPTが適切な英語文章で提供し、その提案理由も解説するものです。
参考:
「大学の英語授業に機械翻訳とChatGPTを組み合わせたサービスを試験導入〜立命館大学」教育家庭新聞
ベネッセホールディングス
業務生産性の向上と新製品サービスの検討積極化のため、グループ社員1.5万人に提供を開始しました。
提供始めたのは、教育関連の出版事業や通信事業を展開する株式会社ベネッセホールディングスで、社内AIチャット「Benesse GPT」が使われています。
目的は業務生産性向上と新商品サービスの検討の積極化でした。
安全・安心な環境でAIチャットを使用できるよう、パブリッククラウド Microsoft Azureを通じてイントラネットを構築しています。入力した情報の2次利用は不可能で、外部に情報が漏洩しない仕様となっているなど、セキュリティ面に充分配慮しています。
参考:
「社内AIチャット「Benesse GPT」をグループ社員1.5万人に向けに提供開始」株式会社ベネッセホールディングス
パナソニックホールディングス
生産性向上や業務プロセスの進化、アイデア創出、人材育成のため、グループ社員9万人が利用開始しました。
利用開始したのは、エレクトロニクス製品を中心とした事業を展開しているパナソニックグループで、活用されているツールはChatGTP3.5の法人向けサービス(API提供型)のAIエンジンをベースに開発されました。
目的は、生産性向上や業務プロセスの絶え間ない進化の実現、社員の新たなビジネスアイデア創出の促進、新技術を利活用できる人材の育成です。
セキュアな利用環境を整備するため、Microsoft Azure上で利用できるAzure OpenAI Serviceを活用し、入力した情報の二次利用や第三者提供が不可能で、一定期間経過で消去される仕様になっています。
参考:
「AIアシスタントサービス「PX-GPT」をパナソニックグループ全社員へ拡大国内約9万人が本格利用開始」パナソニックホールディングス株式会社
ChatGPTをうまく活用するには?
ChatGPTをうまく活用するには、サービスを円滑に提供するため絞られたAIの機能や、ChatGPT誕生の経緯からうまれた弱点、ChatGPT3.5と4.0の差異から生じる注意点を、考慮して利用することが必要です。
具体的な活用方法は、以下の通りです。
指示分が重要
指示文には必要な情報や明確なコンテキスト、ポリシーが必要です。
ChatGPTは、自然言語処理を得意とし、ルーチン業務を自動化するものではありません。
指示文であるプロンプト(AIへの命令文)が必要で、その文脈から次に来る言語を予測して自然かつ柔軟な回答を可能にしています。
そのため、より正確な回答を得るには、必要かつ十分な情報を提供し、明確なコンテキストで指示することが求められます。時には対話条件やポリシーで制約づけることも必要です。
トレーニングデータから学習するので、提供する情報は、量だけでなく、不要なバイアスやノイズを除くことも求められます。
ChatGPTを活用する上での注意点
ChatGPTは、自然な会話形式のテキストや質問のレベルにあわせたプログラムコードを提供してくれるので、受け入れやすく信頼しやすいツールです。
そのため、提供される情報の真偽や偏りを確かめず使用してしまうリスクが高まります。
しかし、ChatGPTが提供する情報の真偽は、完全には担保されておらず、特に過去の情報をトレーニングデータとするChatGPT3.5の情報の偏りは避けられません。
そこで、ChatGPTを活用する上での注意点を以下で説明し、あわせてその根拠と対処方法を紹介します。
人によるチェックが必要
過去のデータをトレーニング情報としてChatGPTは学習しています。現在のトレンド情報も取り込めるChatGPT4.0では情報の新鮮さは担保されますが、その真偽は保証されていません。
そもそもAIは文字を記号として把握し、ChatGPTは質問の文脈で次にくる言葉を予測しているので、文字の意味は理解できず、真偽は判別できないのです。
そのため、ChatGPTをうまく活用するには人によるファクトチェックが必要で、偽情報を排除し不適切な回答を抑制する仕組みづくりと、倫理的なガイドライン構築が求められます。
ChatGPT3.5は学習データが偏っている可能性
2021年9月の情報までしか学習データとしていないChatGPT3.5は、情報の新鮮さに欠け、最新データに比し偏りが避けられません。また、インプットデータはテキストのみで、ChatGPT4.0のように画像や動画による学習ができないので、4.0と比べてもデータに偏りが生じてしまいます。
そのため、ChatGPT3.5は、多様な分野での一般的な知識の回答は得意ですが、特定分野の深化した情報を提供することは得意ではありません。
質問の文脈に沿った自然な回答するため、正確性の欠ける返答が生成されることもあります。
従って、特定分野の専門領域に関する正確な情報を必要とする場合は、ChatGPT3.5ではなくChatGPT4.0や他の専門的なサイトの活用が必要です。
ChatGPTが得意なこと
ChatGPTは、自然かつ柔軟な会話形式の回答を可能にするため、AIの「自然言語処理」と「生成処理」を大幅に向上させています。このため、自然言語処理として言語理解と質問応答に優れ、生成処理として言語生成に強みを持っています。これら機能が両立することでチャットボットや文章分類も得意です。以下ではこうしたChatGPTが得意なことをまとめています。
言語理解
ChatGPTは、大量のトレーニングデータによる学習で、一般的な会話言語はもちろん、科学的概念や文化的習慣、プログラム言語にも対応できます。
英語以外の複数の言語にも対応し、表示言語から希望言語への変換など様々な翻訳タスクを処理できます。
もっとも、ChatGPTをはじめAIは文字の意味を理解しているわけではありません。
文字を記号で把握し計算処理して、文脈で次にくる言葉を予測しているのです。
そのため、ファクトチェックや倫理的なガイドライン構築が不可欠なので注意が必要です。
質問応答
優れた自然言語処理機能を備えるChatGPTは、様々なフレーズの質問や指示に対応し、
冗談や雑談にも返答してくれるので、AIとの新しいコミュニケーションツールとして最適です。
その回答も、質問の文脈を理解して返答してくれるので自然かつ友好的です。
そのため。ユーザーとのコミュニケーションを深めるカスタマーサポートに導入する企業やオンライン学習サービスに導入が進められています。
例えば、オンライン自習室サービスや家庭学習クラウドを提供している「みんがく」は、生徒とのやり取りにChatGPTを導入したり、教育現場でのChatGPT活用研修を開催したりしています。
参考:
「みんがく」
言語生成
ChatGPTは生成型AIとして文章や画像、音声など様々なコンテンツをアウトプットできます。
無料版のChatGPT3.5ではアウトプットできる範囲がまだ限定されていますが、プレゼン資料や企画書などの業務用の文章、小説や詩のような芸術的な文章、技術ニュースなどの科学的な記事、プログラムコードなどのデジタル言語も生成可能です。長い文章や論文を簡潔にする文章の要約にも優れた力を発揮します。
有料版であるChatGPT4.0は精度や創造性が大幅に向上し、音楽や絵、脚本等の生成も可能です。
チャットボット
チャットボットは人の代わりに、Web上の問い合わせに自動対応してくれるサービスです。しかし、対応できる質問や回答の幅が狭くテンプレート的な言葉に制限される問題がありました。
そこで、自然言語処理の得意がChatGPTをチャットボットに活用することで、対応できる質問と回答の幅が拡大し、より円滑かつ密接なコミュニケーションが可能になります。
雑談や悩み相談をはさみながら自然かつ友好的に24時間自動で問い合わせに対応してくれるのです。こうした会話を通じて提案されるサービスプランや商品の推奨は、従来型のチャットボット以上の成果が期待でき有益です。
文章分類
ChatGPTの自然言語処理が生み出す言語理解や言語生成は、その過程で文章の分類を高速かつ正確に行っています。
ユーザーの質問で提供される文脈から、次にくる言葉を予測し、求められている文章を分類して、芸術的な文章や業務用の文章・表・資料、プログラミング、コーディング、外国語の文章、要約文章を生成しているのです。
また、文章を校正や添削する過程で、誤っている文章と正しい文章を分類しています。
もっとも、文字の意味を理解して文章を分類しているわけではないので、その正確性は完全には担保されません。文章をより正確に分類するには、明確なコンテキストと十分な情報で指示することが求められます。
ChatGPTが不得意なこと
ChatGPTは、言語を記号として把握し、文脈で次にくる単語を予測するもので、文字の意味を理解しているわけではありません。そのため、事前に大量のトレーニングデータを収集しておくことが必要です。しかし、収集データの真偽は判断できないので、学習した情報の正確性は担保されていません。また、文脈を把握する際、以前の発言の記憶や長い文脈を考慮するにも限界があります。
こうしたChatGPTの弱みから、以下で紹介する不得意分野が生まれています。
ファクトチェック
ファクトとは、実際にあったことを意味し、事実そのものを示します。その事実の確認がファクトチェックです。
ChatGPTがその質問や回答を判断する際に使うのはデータであり事実ではありません。
そのため、対応する質問やその回答が事実に基づいているかは判断されていないのです。
また、ChatGPT3.5のトレーニングデータは2021年9月までのものに限られるので情報の最新性も担保されていません。
従って、ChatGPTが生成した文章や資料、表を、事実を前提として使う場合、ファクトチェックが不可欠になります。実際デジタル庁は公官庁のChatGPT活用指針を作成中でその利用状況を管理していく姿勢を示しています。
参考:
「ChatGPT等の生成AIの業務利用に関する申合せ」デジタル社会推進会議幹事会申合せ
機械翻訳
機械翻訳とは、自然言語間の変換を自動的に行うことで、変換にはコンピューターが用いられています。
自然言語間を変換することは、ChatGPTの一般的使用法ですが、変換は自動ではなく人間の指示を必要とする点で通常の機械翻訳と異なります。
翻訳に特化していないため、全てを自動で行うことはできず、「次の文を英語に訳してください」等の指示が必要なのです。
もっとも、立命館大学が試験導入している英語学習ツールは、同大学院生が開発した機械翻訳にChatGPTのAPIを組み合わせたもので、従来の機械翻訳以上に適切な英語文章の提案とその理由の解説を可能にしています。
参考:
「大学の英語授業に機械翻訳とChatGPTを組み合わせたサービスを試験導入〜立命館大学」教育家庭新聞
長文処理
ChatGPTは言葉の意味を理解して回答しているわけではないので、以前の回答と矛盾していたり意味が通じなかったりする返答が生成される場合があります。
また、質問の文脈を理解する能力にも限界があるので、長文になると文脈を正確に把握できない場合も生じるのです。
そのため、ChatGPTは長文処理に課題を抱えています。
従って、ユーザーは質問する際、明確なコンテキストで必要な情報を提供することで、回答の矛盾リスクを低減し、対話条件やポリシーを指示して制約づけることで、文脈把握をサポートすることが求められます。
エンターテインメント
エンターテインメントとは、娯楽性の高い催し物や読み物を示します。
ChatGPTは生成型AIとしてエンターテインメント作品の参考になる情報を提供し、構成や脚本を作れます。
しかし、AIはデータを学習するだけで、物事を体験することはできず、感情も持てません。そのため、体験談を生成したり、読者の感情を理解してコンテンツを作成したりすることが不得意です。
もっとも、エンターテインメントターゲットの好みや嗜好情報を提供することで体験談をカスタマイズしたり、脚本を校正したりすることはできるので、ユーザーの指示次第では、エンターテインメントでの活用の幅は広がります。
ライタープロフィール
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メディアレーダー 運営事務局株式会社アイズ
- 広告・マーケティングに特化した媒体資料のポータルサイト「メディアレーダー」のマーケティング担当。
BtoBマーケティングを始め、Web広告やリード獲得目的の施策を展開中。
「めでぃつぶ」では、広告業界の方、マーケター必見のマーケティング知識・ノウハウを発信しています。
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