公開日：2020年06月16日　更新日：2023年10月02日

人事向けメディアおすすめ14選！事例・コツについて紹介

人事向けメディアとは

人事は、会社を経営するためにはなくてはならない基幹業務です。
人事の仕事は、採用活動から人材育成、人事評価、労務管理に至るまで幅広い業務を担っています。
その業務の多さや、企業か抱える課題から、人事担当者の抱える悩みは様々です。
それぞれの課題にターゲティングして広告を出すことで、効果を得られる可能性があります。

人事向けメディアについての資料

ここでは、人事総務担当者をターゲットにしたメディア・広告をまとめています。
こちらに資料を掲載している企業は、人事総務担当者向けの広告に強みを持っています。気になる資料がありましたら、お気軽にダウンロードしてみてください。資料ダウンロードはいくつでも何度でも無料です。ぜひご活用ください。

人事・経営層の一括リード獲得が叶う「HRサミット2024 ONLINE」 | ProFuture株式会社

HRサミットは、中小・中堅企業から大手企業の人事担当者・責任者及び経営層が参加する、企業の人材戦略・組織強化・働き方を考える専門フォーラムです。

毎回、大企業の経営層、人事エグゼクティブ層、大学教授など多彩なゲストによる講演・セッションを展開しています。

また、協賛いただく人事支援サービス企業様にも「HRサミット」と弊社運営の人事ポータルサイト「HRプロ」との相乗効果で、ブランディングとリード獲得を支援します。

HRサミット2024 ONLINEでは、前例にとらわれない多様な観点からの提言、先進的な取り組み事例、それらを支援する人事サービスの最新動向を幅広く知る場として開催いたします。

◆HRサミット2024 ONLINE
HR Story~人、組織、事業の成長をつむぐ~

【期間】
・ストリーミング配信：9月4日(水)、5日(木)、10日(火)、11日(水)
※ゲスト講演はライブ配信予定
・アーカイブ配信 :9月18日(水)13時~10月30日(水)17時

【対象】
・人事部門の方々（役員、部長、課長、担当者等）
・経営層の方々（社長、役員）
・情報システム、経営企画、事業開発　などマネジメント層

【配信形式】
オンライン（Vimeo）

【2023年度総申込者数】
約40,000名
※オンライン開催

【バックオフィス総合メディア「マネジー」】経理・人事・法務総務ユーザーに特化！ | 株式会社MS-Japan

こんにちは！
バックオフィスユーザーに特化したメディアを運営している「Manegy（マネジー）」です。

□経理向けのメディアを探している
□人事向けのメディアを探している
□法務向けのメディアを探している
□総務向けのメディアを探している
□士業向けのメディアを探している

そんな方におすすめです。

◆Manegy(マネジー)とは？
経理、人事、総務、法務、経営企画などの企業の管理部門や、弁護士、公認会計士、税理士、社会保険労務士などの士業に向けたビジネスメディアです。
ニュースの他、士業が監修した業務テンプレート集や、管理部門の業務の悩みを士業が回答してくれるサービスなど、日常の業務に役立つコンテンツが満載。

◆サイトプロフィール
・月間PV270万、月間UU:85万(2020年4月末現在)
・30代～50代のビジネスユーザーがコアユーザー
・300名以上の企業が約50%、決済権のあるユーザーも多数

◆サービス一覧
・記事広告
・メルマガ広告
・バナー広告
・リード獲得型広告
・アンケート広告

その他にもクライアント様のニーズや状況に合わせて、カスタマイズしてご案内いたしますので、まずはお気軽にご連絡ください。

大手/上場4000社の人事部長に直接届く「同封広告」 | 株式会社日本人材ニュース社

◆同封広告とは
貴社パンフ・チラシを大手・上場4000社の人事部長へ直接お届けします。

【特徴】
・開封率95％
・同封広告のリピート利用率は88％
・大型&継続受注が見込める大手・上場4000社へ送付

ご希望される方には、「専門誌送付先社名リスト」などをご案内いたします。

◆「日本人材ニュース」とは
1989年創刊、大手・上場企業の人事部長を対象とした専門誌です。
主に、人材マネジメントの動向や企業人事向けサービスの活用法などを紹介しています。

▼次の広告メニューもご用意しています▼
大手/上場企業の人事責任者へ1社単独配信「メール広告」
https://media-radar.jp/detail21810.html

【BtoB】大手/上場4000社の人事部長向け専門誌「日本人材ニュース」
https://media-radar.jp/detail21788.html

【最短1週間で1万人に配信！】個人事業主向けメール広告配信プラン | 株式会社趣味なび

平均開封率　30%越え！！！
URLのクリック率　2%～4%の実績あり！

趣味なびに教室登録をしている先生1万人に向けて、メール広告（メルマガ）を配信します！
最短一週間後の配信が可能です。

新商品、新サービスの告知や、キャンペーンサイト・モニター、参加者募集サイトへの送客として、
ご利用いただけます。

■趣味なび　とは

・16,000の習い事教室をネットワークし、リアルコミュニティを活用したプロモーションを展開しています。
その他、商業施設やシニア施設、SDGs関心層への体験型ワークショップ（オンラインレッスン）の企画・運営も行っています。

＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿

▼このような層にアプローチしたい方におすすめ！

・習い事、趣味の教室の先生

・個人事業主

・30代、40代、50代、60代、アクティブシニアの男性・女性

＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿

※本資料は、広告出稿をご検討中の企業様及び、そうした企業様へのご提案をしていただける代理店様向けの資料です。
同業他社様の情報収集目的等でのダウンロードはご遠慮ください。
場合によっては運営会社様へ通報することがあります。

【Z世代】人事のお悩みNo1　認知度の課題を解決する採用ブランディング広告！ | 株式会社キャンパスサポート

ある調査によると採用人事のお悩みNo1は社名認知度という結果が出ており、
売り手市場によって「認知度」の重要性が増してきています。

今回はそんな「新卒採用」×「認知度」に絞った、媒体紹介資料を公開しました！

【大学内広告】を通して、100社以上の採用広報支援を行ってきた実績を元に
最新トレンドを含めたノウハウや事例をまとめています。

新卒採用向けに広告を提案、検討中の代理店様や広報ご担当者様はぜひご覧ください！

※競合調査でのダウンロードはお控え下さい。

【人事、広報の方必見】採用広報向けポッドキャスト番組の立ち上げ支援 | 株式会社DOU

貴社はどのような採用課題でお悩みでしょうか？実はそれ、会社の雰囲気・社風を伝えることで解決できるかもしれません。
弊社では、雰囲気・社風を伝えるために最適な手法であるポッドキャスト番組の立ち上げ支援を行っております。
本資料では、以下のことを解説しています。
・なぜ、ポッドキャストが採用広報の手段としておすすめなのか？
・ポッドキャストを活用している企業の声
・PitPa Podcast 番組制作のご案内

【採用マーケ】日本最大級人事メディアによる採用オウンドメディア構築～運用サポート | ProFuture株式会社

採用競争がますます激化する中、企業は求職者から選ばれなければなりません。
量から質へ、マスから個へ、さらに母集団を絞り、自社が欲しい人材にアプローチするという発想に転換する必要があります。
そのためには、マーケティング手法が重要となり、「オウンドメディア」の活用が今後採用の成否を大きく左右することが予想されます。

＜HRプロ・HR総研を運営しているProFutureがサポートする3つの特徴＞
1. 人事･人材･採用に特化したメディア運用実績
HR分野に特化したメディア「HRプロ」を運用している実績があるProFutureならではの視点で、どんな記事やコンテンツを掲載すればいいか、最適なご提案が可能です。

2. SEO記事の制作実績
HRプロやクライアントのメディア運用で培ったノウハウで、SEO記事の上流整理からKW選定をおこない、集客できる記事の作成が可能です。

3.オウンドメディアの運用を伴走
オウンドメディアは作って終わりではありません。
定期的な記事公開やUI/UX改善を繰り返していくことで効果を発揮できます。
システムの運用保守からサイトの更新対応、SEO施策の実施までトータルでサポートいたします。

既にご実績がある企業も多数ございます。是非お気軽にお問い合わせください。

人事責任者・経営層のリード獲得に特化した人事ポータルサイト『HRプロ』 | ProFuture株式会社

「HRプロ」は日本全国の優良企業の人事責任者や、次長・課長以上の役職者
経営層の方を会員に抱える、日本最大級の人事向けポータルサイトです。　

「見込み顧客創出」や「売上拡大」「販売促進」を目的に、当媒体をご活用いただき
リードジェネレーションやセミナー集客、サービス認知度向上等のご支援をいたします。

＜主要領域＞
●HRテック：採用ツール/タレントマネジメント/メンタルヘルス…
●採用：新卒/中途/外国人…
●人材育成…研修/教育/eラーニング…
●労務…勤怠管理/人事管理/テレワーク…

人事向けサービスをお持ちの企業様中心にご掲載いただき
その領域に興味関心を持つ、会員の方のリード情報を獲得する
マッチングの場としてご活用いただけます。

▼▼弊社メディアはこのようなお悩みを持つ企業様にオススメ▼▼

『自社サイトに問い合わせがこない…』
『ホワイトペーパーがなかなかダウンロードされない…』
『新規顧客向けにセミナーやお役立ち資料を作りたいが何から手をつければいいかわからない…』

■■「HRプロ」の主な特徴■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■

＜会員について（2024年3月31日時点）＞
●WEB会員：90,576人／38,210社

約50%が従業員500名以上、約50%が500名以下
　－【大手から中堅中小まで幅広くアプローチが可能！】

会員の『約25%』が部長以上、『約50%』が課長以上
　－【意思決定キーマンにアクセス可能！】

＜様々な施策・オプションをご用意！＞

①「数百件のリード獲得」から「まずはスモールスタート」まで、ニーズに応じたご掲載プラン
　⇒ 【3つのご掲載プラン＋ご掲載期間、計6パターンのプラン】

②メール広告を行いたい
　⇒ 【6行広告／ 1社単独メール】

③短期間で100件以上のリード獲得を
　⇒ 【アンケート調査】

④自社サービスのブランディング・認知度を向上させたい
　⇒ 【コラム編集企画／バナー広告】

上記以外のオプション施策も、ご用意がございます。
それぞれの詳細は、媒体資料をダウンロードしご確認くださいませ。

■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■

人事のリード獲得や実態調査、調査レポート作成に！『HR総研共同調査企画』 | ProFuture株式会社

HR総研は開かれた研究所を志向し、人事や働く人に関する外部の企業・団体との共同調査を承ります。

質問設計のご提案から、分析レポートの作成まで、ご要望に応じて幅広くご支援させていただきます。
費用は、調査内容、分析レベル等に応じて異なりますので、お気軽にお問い合わせください。

＜企画概要＞
●「HR総研×【協賛社名】」の連名にて共同調査の実施
●ご提供サービス
「調査の設問作成」「調査の実施」「回答者プロフィール（リード情報）」「調査レポート（PDF）」

－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－

▼HR総研とは▼

HR総研は「人事領域の開かれた調査機関」として立ち上げました。
「開かれた調査機関」とは、自社独自で行う調査だけではなく、他の調査機関・企業と共同で調査を行い、その結果を広く社会に共有していくことを意図したものです。

産業の変化や雇用の変化、働き方の変化、人事の変化は加速度的にスピードを増しています。
そのため自社独自の調査のみでは、その変化に対応した調査の実施が困難な状況にあります。

『HR総研共同調査企画』では、変化の激しい時代・人事領域において
日本最大級の人事ポータルサイト『HRプロ』を運営する知見、プラットフォームを活用し
貴社独自の人事領域における調査実施をご支援いたします。

－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－

【テーマ別特集企画】人事ポータルサイト『HRプロ』6社限定ホワイトペーパー掲載 | ProFuture株式会社

日本最大級の人事ポータル「HRプロ」では、良質なリード獲得を支援する「テーマ別特集企画」を毎月行っています。
「テーマ別特集企画」とは、月ごとに注目度の高いテーマを設定してLPを制作し、企業様のホワイトペーパーを掲載して、弊社編集部よりメール配信をするリード獲得施策です。
毎月6社様限定で実施しており、昨年実績の平均CV数も多く、リードの確度も高いと大変ご好評をいただいております。

■テーマ別特集企画：4つのPoint
・編集部による貴社資料のご紹介：第三者である我々が貴社の該当資料をご紹介する事で、会員にとってPUSH型の広告に見えず、ニーズが顕在化しやすい
・参画し易い企画設計：編集部による特集用の簡易LP、メール原稿の作成。テーマに関連する資料をご用意いただくだけで参画が可能
・体系的なテーマ：領域ごとにテーマを設け、体系的に情報を展開。担当領域が分かれているユーザーをカバー
・複数企業様の資料をまとめてご紹介：複数の企業様の資料をまとめてご紹介する事で、関連資料のダウンロードを促進し相乗効果を発揮

大手/上場4000社の人事部長向け専門誌「日本人材ニュース」 | 株式会社日本人材ニュース社

「日本人材ニュース」とは
1989年創刊、大手・上場4000社の人事部長を対象とした専門誌です。
主に、人材マネジメントの動向や企業人事向けサービスの活用法などを紹介しており、過去実績で開封率は95%以上です。

【広告メニュー】
●純広告
大手・上場4000社の人事部長向け専門誌に広告を掲載することで、情報収集に対する意識が高い人事部長の目に止まります。

●記事広告（タイアップ広告）
編集部が制作する記事の体裁で、広告を掲載。当サイトにも記事を1年間公開する他、貴社サイト内コンテンツとしての転用も可能。

ご希望される方には、「専門誌送付社名リスト」等をご案内いたします。

▼次の広告メニューもご用意しています▼
大手/上場企業の人事責任者へ1社単独配信「メール広告」
https://media-radar.jp/detail21810.html

大手/上場4000社の人事部長に直接届く「同封広告」
https://media-radar.jp/detail21897.html

経理、人事などに効率的にリーチできる「Manegy」広告メニュー　一覧表 | 株式会社MS-Japan

◆Manegy(マネジー)とは？
経理、人事、総務、法務、経営企画などの企業の管理部門や、弁護士、公認会計士、税理士、社会保険労務士などの士業に向けたビジネスメディアです。

ニュースの他、士業が監修した業務テンプレート集や、管理部門の業務の悩みを士業が回答してくれるサービスなど、日常の業務に役立つコンテンツが満載のメディアです。

◆サイトプロフィール
・月間PV270万、月間UU:85万(2020年4月末現在)
・30代～50代のビジネスユーザーがコアユーザー
・300名以上の企業が約50%、決済権のあるユーザーも多数

◆導入事例
・経費精算システム
・勤怠管理システム
・会計ソフト
・人事管理システム
・採用管理ツール
・労務管理ツールなど

その他にもクライアント様のニーズや状況に合わせて、カスタマイズしてご案内いたしますので、まずはお気軽にご連絡ください。

大手/上場企業の人事責任者へ1社単独配信「メール広告」 | 株式会社日本人材ニュース社

◆メール広告とは
大手・上場企業の人事部長向け専門誌「日本人材ニュース」の読者などで、
メールでの情報提供も希望される方に1社単独でメール広告を配信します。

【特徴】
●1社単独の広告原稿を掲載
●広告原稿は、文字数・行数制限なし
●お申込から最短3日で配信

ご希望される方には、「配信先社名リスト」等をご案内いたします。

◆「日本人材ニュース」とは
1989年創刊、大手・上場企業の人事部長を対象とした専門誌です。
主に、人材マネジメントの動向や企業人事向けサービスの活用法などを紹介しています。

▼次の広告メニューもご用意しています▼
大手/上場4000社の人事部長に直接届く「同封広告」
https://media-radar.jp/detail21897.html

【BtoB】大手/上場4000社の人事部長向け専門誌「日本人材ニュース」
https://media-radar.jp/detail21788.html

【3万通配信のメルマガ】経理・人事・法務総務オンリー×部長職以上が約5割 | 株式会社MS-Japan

バックオフィスの部長職以上が、経理・人事・法務総務のいずれかを兼任している割合は約5割。
2人に1人は部署を越えて兼任していることが分かりました。（※）

管理部門特化媒体だからこそ、効率の良い認知施策をお届けいたします。

※ManegyランスタWEEK 2022 Springの調査。n=829

全国で狙い撃ちする法人格の１人社長を狙う【個人事業主DM】 | 株式会社フィーオ・ブレイン

今回は、法人格の個人事業主DMサービスとなります。
一般的には「個人で開業届が必要な個人事業主」が一般的に流通していますが、本サービスでは「法人格」つまり株式会社・有限会社・合同会社など商号が明確であり一人企業をターゲットとした媒体です。

Dimarのデータウェアハウスでは各法人業種からメインターゲットに対して広告媒体をお届けする全く新しい広告メディアサービスです。

一般的な媒体よりも全く新しい手法で、異なる顧客セグメントを行うことで、多くの潜在顧客へよりダイレクトにリーチすることが可能となります。

ぜひ、楽しみながらじっくりとお読み頂けると幸いです。

【採用・人事担当者必見】ブランディングデザインと採用 | 株式会社QANDO

目まぐるしく変化する採用市場、採用手法もサイトだけでなくSNSなど媒体も多様化しています。
従来のようにリクルートサイトに掲載するだけでは、競合他社に良い人材が流れてしまいます。
そこで今一度、業界ポジショニングの整理や自社の強みは何かを見直すことで、採用ブランドがより強固なものになると考えています。
採用サイトの見直しや媒体ごとの企画アイデアなど、採用ブランディングの下地を作ることでよりよい採用につながります。
今回はブランディングデザインカンパニーが考える「採用ブランディング支援」の観点で弊社が支援していることを資料にしております。
【アジェンダ】
①採用市場について
②採用ブランディングの流れ
③支援領域・体制
④QANDOのご紹介

バックオフィスメディア「労務SEARCH」！人事、総務、経理、法務ユーザーに特化 | エフアンドエムネット株式会社

【労務SEARCH（サーチ）とは】
人事・労務・総務・法務・財務経理の管理者に向けた「管理部門（バックオフィス）特化のビジネスメディア」です。
管理部門（バックオフィス）特化の基盤を活用することで、効率的なBtoBマーケティングが可能です。

メルマガ登録数：3.5万人
PV数：70万/月
※2024年3月時点

【労務SEARCHの強み】
・会員の80％以上が管理部門担当者で、そのうちの68％以上が管理職の方です。
・初期費用無料の完全成果報酬型でリード獲得が可能です。
・お申込みから最短1週間で掲載可能。急な集客依頼にも対応。

「管理部門向けにリーチしたいが、管理部門特化のメディアが少なくて困っている」
「現行メディアの成約率が低い」
「管理部門向けのセミナーの集客をしたいが最適なメディアが見つからない」

このようなお悩みをお持ちのご担当者様は是非、弊社にご相談下さい。

【広告プラン】
・リード獲得
貴社のホワイトペーパーや製品資料を労務SEARCHに掲載し、記事内リンクやメルマガなどで集客致します。
※メルマガのバナーや原稿は弊社で作成します。

・イベント集客
成果報酬型のイベント集客プランです。
イベントのURLをご共有いただければ、弊社で原稿を作成致します。

ベンチャーの採用は遅れすぎ。No.1人材に特化した採用『すごい人事』 | パイナップル株式会社

━━━━━━━━━━━━━━━━━
『すごい人事』とは
━━━━━━━━━━━━━━━━━

転職市場にいないNo.1人材（＝超優秀人材）に特化した採用支援

※50名未満のスタートアップが対象

★★★ すごい事例 ★★★

ーーーーーー
１．過去に採用したNo.1人材（自社事例）
ーーーーーー

■会員800万人超！
SNS初のマッチングサービスを立ち上げたマーケッター

■上場企業にて、3,000人を超える社員の中で
全国表彰・MVPを3度獲得したセールスマン

■わずか1年で事業を売却！
1000万MAUのメディアを作り上げたマーケッター

■上場企業（ゲーム会社）にて
最年少でIP関連のアライアンス担当に。
その後、担当したゲームでも過去最高売上を達成する凄腕ディレクター。

■社員数1万人を超える某大手企業の
Ｍ＆Ａ事業部マネージャー

ーーーーーー
２．エンジニアチームをゼロから2度構築（10名体制前後）
ーーーーーー

※1社目：採用したCTO

エンジニアでありながらMBAを保有し、年商100億以上の事業立ち上げ経験を持つ。過去に企画・開発したアプリは1300万ダウンロードを記録。2009年よりWWDCの日本側のアーキテクトとしてAppleJAPANより招待を受ける。
過去に某著名雑誌の副編集長もつとめた経験もあり、色んな意味でのスーパーエンジニア。

※2社目：採用したPM

PM歴18年（海外企業、IT上場企業、大手ゲーム会社、ITベンチャー等、幅広い分野でPM経験あり）、
PMでありながら、ビジネス理解も深い起業家気質なエンジニア。

日本で働く「172万人」を取り込む 2023年度の人事戦略 | 株式会社YOLO JAPAN

《期間限定の無料配布》日本で働く「172万人」を取り込む2023年度の人事戦略

目次抜粋
・人事戦略なくして問題は解決しない
・在留外国人の動向
・外国人採用で人事戦略を成功させる

外国人採用のことなら日本最大級の外国人向け求人メディアをご活用ください。

【月間50万PV！】経営者および人事部門向けWEBメディア「HR BLOG」 | 株式会社アックスコンサルティング

経営者や人事部門関係者向けに情報提供を目的としたWEBメディア「HR BLOG」のご案内です。

・月間50万PV
・読者属性
　　経営陣　　　24%
　　部長クラス　18%
　　課長クラス　14%
　　主任クラス　 7%
　　担当者　　　37%

多彩なカテゴリで記事を掲載しています。
・オンボーディング
・HRの基本
・人材育成／開発／研修
・エンゲージメント
・リクルーティング
・パフォーマンス管理
・給与制度／設計
・人事異動／配置
・テレワーク
・社員情報管理　　など

人事向けメディア

企業の人事担当者は、人材採用だけに留まらず多くの知識やノウハウを求められます。近年では雇用関係の法律や採用に関する手法も加速化しつつあり、市場動向だけでなく競合他社の動きやトレンドなどを日々おさえておく必要があります。このような中で、人事向けメディアをもとに情報収集しておくことは効果が期待できます。スマートフォン～でも最新情報を把握できるため、自社の人事業務につなげやすくなります。とはいえ、人事向けメディアも多岐に渡るため、代表的な媒体について特徴とともに紹介していきます。

日本の人事部

日本の人事部は、株式会社HRビジョンが運営するメディアです。人や組織の課題解決のために、採用や育成、評価、配置、労務など、人と組織に関する情報を網羅体系化し、ポータルサイトやイベントで分かりやすく発信しています。サイト上には常時500件以上のHRサービスやソリューション企業の情報が掲載されており、セミナーや勉強会、サービスに関する膨大なデータから、自社に最適なものを検索できます。人事に関する各種製品資料をはじめ、サービス導入事例、業務改善に活用できるチェックシート、さらにはビジネス文書の書式文例まで、幅広いシーンで活用できる多彩なツールをサイト上からダウンロードすることも可能です。2023年5月時点での月間訪問者数は、人事領域の担当者を中心に160万人以上となります。

BUSINESS LAWYERS

BUSINESS LAWYERSは、弁護士ドットコム株式会社が運営するメディアです。最新の法改正や判例のポイントなどについて弁護士がわかりやすく解説しており、人事に関する実務への影響もタイムリー把握することが可能です。法務部へのインタビューでは人員、体制からキャリアパスまで、気になる事例が具体的且つ多数紹介されています。また、会社法やM&A、IT、人事労務、ファイナンス、知的財産など幅広い分野をカバーしており、日常の業務で起こる様々な場面を想定したQ&A解説が1,000本以上掲載されています。企業法務の第一線で活躍する弁護士のプロフィールも掲載されているため、人事で困った際などに直接相談を依頼する場合にも活用することができます。

HRプロ

HRプロは、ProFuture株式会社が運営するメディアです。人事のプロを支援する日本最大級のポータルサイトとして、「採用」「教育・研修」「労務」「人事戦略」などさまざまな情報やサービスを紹介し、HR領域の活動をサポートしています。人事関連のサービスやその場でダウンロードできる調査データ、お役立ち資料等のホワイトペーパー、サービス情報、導入事例などソリューション選定に役立つ資料は無料会員登録後であればその場でダウンロードすることが可能です。また、サイト上でもニュースやコラム記事、講演録、調査データ、用語集、オンライン講座など、多彩なコンテンツでHRの最新情報を知ることができます。その他、日本最大級の人事フォーラム「HRサミット」はじめ、HRプロが主催するイベントに無料で参加することも可能です。

日本人材ニュース

日本人材ニュースは、株式会社日本人材ニュース社が運営するメディアです。もともと人材マネジメントの動向や、注目サービスの活用法などを紹介する専門紙として、大手企業や上場企業の人事部長を中心に4000社以上発行していましたが、そのWeb版となります。人材採用をはじめ、人材育成、組織・人事に関する情報をニュースやコラム形式にて日々紹介しており、オススメ記事だけでなく日別や週別、月別の注目記事をランキング形式でも掲載しているため、今必要な情報や最新トレンドを分かりやすく収集することができます。また、事業責任者や人事担当者向けセミナーもカレンダー形式で各種紹介しており、自身のスケジュールや目的に応じて参加しやすい作りになっています。

bizocean

bizoceanは、トライベック株式会社が運営するメディアです。「人事資料を作る暇がない」「契約書類を作成したいがノウハウがない」「人事業務を効率化したい」などと悩まれる人事担当者向けに、請求書や企画書、契約書等ビジネス書式・文書、デザインテンプレートのほか、専門書式の書き方ノウハウなどを展開しています。1日平均1,000人以上が会員登録し、毎日約7,000回も何かしらの人事関連書式がダウンロードされています。有識者による最新の書き方ノウハウなどのコンテンツも豊富で、毎日30万PV以上閲覧されています。「契約書」や「見積書」「領収書」といった、日々の人事業務で必要となるビジネス書式テンプレートは３万点近く用意されており、いずれも無料でダウンロード可能です。また、書式に限らず、「パワーポイントテンプレート」「挨拶状」「年賀状デザイン」まで、様々なシーン・用途で活用できるテンプレートが700種類以上用意されています。

総務の森

総務の森は、コクヨ株式会社が運営するメディアです。総務や人事、経理、企業法務に関する相談をしたり、専門家が執筆しているコラムを参考にして、担当者が今抱えている疑問や問題を解決していく場を提供しており、月間100万人のユーザーが利用しています。また、400名を超える社会保険労務士や税理士などの専門家が登録しているため、自社の悩みに対して解決できる専門家を探すことにも活用可能です。その他、中小企業の経営に役立つ情報やコンテンツ、専門新聞の監修による実務に関する事例集、各種業務に役立つ書式のダウンロード提供など、人事業務に役立つコンテンツも多数用意しています。

HR BLOG

HR BLOGは、株式会社アックスコンサルティングが運営するメディアです。会計事務所とその関与先である中小企業を支援することを目指し、経営者の架け橋として様々な人事関連情報を発信しています。掲載されているコンテンツは人事異動や配置、給与制度、設計、リクルーティングといった採用に関するものから、オンボーディングや人材育成・開発・研修、テレワーク、パフォーマンス管理、社員情報管理など多岐に渡ります。いずれもカテゴライズされ、注目記事やランキング形式でも紹介されているため、必要な情報をすぐに探し出すことが可能です。その他、HR駆け込み寺としてHRや人事に関する相談を受け付ける窓口も用意されており、HRの専門家からいただいたアドバイスを、役立ていただけるような記事として紹介しています。

みんなの採用部

みんなの採用部は、株式会社ネオキャリアが運営するメディアです。求人募集から母集団形成、選考における見極め、惹きつけ、入社後の育成など、採用に関わる全てのフェーズで支援する情報を提供しています。200件を超える採用支援ツールを取り扱い、これまで累計10,000社以上の採用支援を行っています。特に、中途や新卒、アルバイト、パート領域を多数取り扱っており、採用の課題やフェーズに合わせて最適なプランを提案しています。採用や研修・人材育成に役立つ各種お役立ち資料も無料ダウンロードすることが可能です。ノウハウ資料やサービス資料だけでなく、調査レポートや動画でも最新情報を把握することができます。

BizHint

BizHintは、株式会社ビズヒントが運営するメディアです。企業経営者・幹部の皆様が抱える事業課題の特定、解決策の検討、課題を解決する製品選定などに役立つヒントをお届けしています。気になる用語は、気軽に検索ができます。ヒト・モノ・カネに関する注目の用語解説記事を豊富に用意しています。成長する企業が利用するツールやその活用事例もお届けしています。伸びる企業がどのような課題に直面し、解決していったのか、ケーススタディとして自社に活かすことも可能です。月間100万人以上が利用しており、無料会員の9割が定期メルマガを購読しています。メルマガ内では経営に役立つニュースレターが届くだけでなく、経営危機を克服して躍進する中小企業などの本音インタビューやDX推進など注目イベントに参加することも可能です。

人事のミカタ

人事のミカタは、エン・ジャパン株式会社が運営するメディアです。「採用面接に関するノウハウを知りたい」「求職者への対応方法が分からない」といった人事担当者の声にお応えするポータルサイトで、採用をはじめ教育や評価、面接といった各種人事ノウハウの収集や必要書類のダウンロード、人事・労務関係の法改正への対応など様々な場面で活用することが可能です。人材採用から、入社後の活躍・定着まで、さまざまなサービスを提供するエン・ジャパンだからこそ提供できるサービスとして、実務に役立つ採用ノウハウの提供や、知っておきたい人事労務に関するニュースをキュレーションの上で紹介しています。業界最大級の約7万人の会員を抱え、会員に対して調査データや最新の求人動向、採用成功事例といった情報提供を行うとともに、採用成功確率が上昇するよう支援しています。

エンジニアtype

エンジニアtypeは、株式会社キャリアデザインセンターが運営するメディアです。エンジニア typeは、元々雑誌として1997年の雑誌創刊以来、国内外の優れた技術者、テクノロジー企業、研究者などへの取材を通して技術者のためのキャリア・転職情報を発信し続けています。その実績やノウハウを活かし、Webメディアでも変化の時代を生き抜くエンジニアを支援しています。エンジニアに特化し、その働き方やスキル、転職など人事に関する情報も多数コンテンツとして提供しており、移り変わりの激しいエンジニア業界にあっても最新情報を把握することが可能です。各種セミナーやイベント情報なども実施しており、資料やホワイトペーパーのダウンロードもできます。

オフィスのミカタ

オフィスのミカタは、MIKATA株式会社が運営するメディアです。従業員の働きがい向上に務める担当者向けに、完全無料で使える総務や人事、経理、管理部といったバックオフィス業界に特化したコンテンツを提供しています。総務・人事・経理といったオフィス業界の最新ニュースを厳選し、毎日配信しているため、最新トレンドをいち早くチェックすることが可能です。また、ジャンルごとのサービス資料を一括ダウンロードできるので、いろいろなサイトを探す手間を省き効率化が期待できます。その他、無料のセミナー・イベントから有料のものまで幅広く公開しています。

月刊総務オンライン

月間総務オンラインは、株式会社月刊総務が運営するメディアです。総務・人事に特化した情報をお届けする、日本唯一の総務専門誌として1963年に創刊した『月刊総務』のWeb版となります。「最新動向」「先進事例」「実務ノウハウ」などポイントを押さえたコンテンツにて総務や人事担当者をサポートしています。SDGsやDX、オフィス戦略、健康経営など、今総務部門が取り組むべき課題に対してピックアップし、第一人者へのインタビューや最新事例をもとに深掘りしています。法改正や新しい人事・総務施策の対応など、世の中の一歩先を行くテーマや知っておきたいトピックも、専門家が詳しく解説していきます。このような総務・人事関連における実務情報や組織運営に役立つ情報の提供を中心に、さまざまなサービスを提供しています。

労務SEARCH

労務SEARCHは、エフアンドエムネット株式会社が運営するメディアです。労務・人事・総務管理者の課題解決を目指し、労働保険（労災保険／雇用保険）をはじめ社会保険や人事労務管理、マイナンバーなど価値ある情報を発信しています。「管理部門性格タイプ診断」という診断コンテンツも用意しています。このコンテンツでは、管理部門担当者として必要な「コミュニケーション力」「リサーチ力」「思考力」「発想力」の4つのスキルを測定し、どのような性格タイプか診断することが可能です。全16タイプの結果から、タイプごとの強み、弱み、ワンポイントアドバイスまで把握できるため、自己分析だけでなく社内のコミュニケーションツールとしても活用できます。また、2022年9月にはBtoB向けのマッチング支援サービスもスタートし、リード獲得や認知拡大、イベント集客などのコンテンツ配信を中心にさまざまなソリューションを提供しています。

人事向けメディアを活用した広告のコツ

既存メディアやポータルサイト、その他媒体の広告枠へ出稿を考えた時、ほぼすべての場合において各メディアの形式にそった広告掲載になると思われます。そのうえ、そのメディアには自社の競合他社も同様に広告出稿している可能性が高いでしょう。
となれば、顧客への訴求は競合他社と比べても、基本的に並列的なものになってしまいます。
もし競合他社の中から頭一つ抜きんでて、人事総務の目を引き、「依頼するならこの企業さんしかない！」と思ってもらいたいのであれば、ただ広告を出稿するだけでは足りません。競合よりも魅力的で惹きのあるキャッチコピーやデザインを盛り込む必要があるのです。
もちろんクリエイティブ面以外の点でも勝負は可能です。たとえば多額の広告費をかけて、他社よりも広告掲載の条件をよくしてもらったりするなど、ある程度の工夫はできるでしょう。しかし競合他社もまた同じような戦略をとる可能性は十分にあるので、効果てきめんとは言えません。

以上より、同じ広告という手法を用いた時、人事総務担当者に「選ばれる」競争に打ち勝つためには、時間的にも経済的にも相当な労力がかかることがわかります。

人事向けメディアを活用した広告事例

続いて、人事向けメディアを活用した広告事例について紹介していきます。

新卒採用のコンサルティング支援企業

就活生向けのコミュニティの運営や、企業向けに新卒採用活動のコンサルティングなどを行っている企業は、人事向けメディアの「HRプロ」を活用して広告展開したところ、認知度の向上やリード獲得、セミナー集客で効果につながりました。それまでは、テレアポやFAX DMによるリード獲得がメインで、集客効果はいま一つの状況でした。そこで、HRプロに掲載し、1社単独のダイレクトメールの配信やアンケート調査を実施したところ、感度が高い会員向けにアプローチすることに成功し、集客増加につながりました。 HRプロ内では、プル型とプッシュ型の広告施策を効率よく展開したことが効果につながった要因と考えられています。
【関連記事】ProFuture株式会社様

給与計算業務ソリューション提供企業

主に1,000名以上の大手企業様を対象に給与業務を行う企業でも、人事向けメディアを活用した広告を展開したところ効果につながりました。従来まではインバウンドの集客モデルで展開していたものの、競合他社の増加や給与計算ソリューション自体の認知度の無さを課題として挙げていましたが、その解決策として人事向けメディアに広告出稿することで認知度拡大を図りました。国内最大級のポータルサイトに出稿したところ、認知度が拡大し、ダイレクトメールによる広告などを組み合わせることで多くのリード獲得につながりました。
【関連記事】ProFuture株式会社様

マネジメント関連のソリューション提供企業

タレントマネジメントおよびラーニングマネジメント関連のソリューションを提供する企業も、人事向けメディアを活用した広告を展開したところ効果につながっています。外資系企業であるがゆえ、認知度の低さが課題としてありましたが、企業の課題や目的を細かくヒアリングするとともに、適切な広告訴求を提案することで認知度拡大につながりました。特に、オウンドメディア運用やコンテンツづくりなど、人事向けメディアが持つ強みを最大限生かしたアプローチを行ったことが、目的達成にも影響しました。
【関連記事】ProFuture株式会社様

ライタープロフィール

メディアレーダー運営事務局株式会社アイズ: 広告・マーケティングに特化した媒体資料のポータルサイト「メディアレーダー」のマーケティング担当。
BtoBマーケティングを始め、Web広告やリード獲得目的の施策を展開中。
「めでぃつぶ」では、広告業界の方、マーケター必見のマーケティング知識・ノウハウを発信しています。
メディアレーダーについて詳しく知りたい方はこちら
https://media-radar.jp/about.php