この記事では、配信媒体にはどのようなものがあるのか、またそれぞれのメリット・デメリットも解説していきます。

動画広告の媒体とは

動画広告を出稿するには、かならず出稿先となる媒体が必要になります。 YouTubeやTikTokなどの動画がメインになっているものだけでなく、InstagramやX（旧Twitter）でも配信が可能となっています。このように、動画の配信媒体には様々なものがあります。

動画広告による効果

動画広告を活用することによる効果は、大きく分けて3つあります。

1.認知の拡大

1つ目に、認知の拡大が挙げられます。 動画広告はYouTubeだけでなく、TikTokやInstagramなどのSNSやWebサイトにも配信することが出来るため、認知の拡大を図る施策としてとても有効です。 また、バナー広告よりも記憶に残りやすいのも認知拡大に適しているといわれる理由の1つとなっています。

2.ブランディングに活用できる

2つ目に、ブランディングに活用できるということが挙げられます。 動画広告は、画像や文字だけでは伝えきれない商品やサービスの魅力を分かりやすく伝えることが出来ます。自社の商品やサービスのファンになってほしい場合は、動画広告が最適でしょう。

3.販売促進に効果的

3つ目に販売促進に効果があるということが挙げられます。 静止画よりも1度に伝えられる情報が多く、また、実際にその商品やサービスを体験している様子も見てもらうことが出来るため、販売促進に効果的だと言えるでしょう。

動画広告の種類

動画広告には様々な種類がありますが、大きく分けると「インストリーム広告」と「アウトストリーム広告」の2つに分けられます。

インストリーム広告

YouTubeといった動画コンテンツの動画枠の中で配信される広告のことをインストリーム広告と呼びます。 インストリーム広告の特徴として、YouTubeなどの動画サイトで動画コンテンツと同じ画面で再生できるという点が挙げられます。静止画のバナー広告と比べると画面が大きく音や動きまで届けることが可能なため、商品やサービスの魅力を伝えやすくなっています。また、YouTubeだけでなくFacebookでもインストリーム広告が配信可能となっています。

広告が挿入される位置によって名称が変わり、それぞれ
・プレロール広告（動画の最初）：認知の獲得
・ミッドロール広告（動画の最中）：広告を完全視聴させる
・ポストロール広告（動画の最後）：コンバージョンの獲得
といったようになっています。自社の目的に合ったものを選びましょう。

アウトストリーム広告

Webサイトやバナー、アプリのフィードなどで配信される広告をアウトストリーム広告と呼びます。アウトストリーム広告はさらに2つに分かれ、「インバナー広告」と「インリード広告」に分けられます。

バナーの広告枠に出稿できる動画広告のことを「インバナー広告」と呼びます。インストリーム広告と違い、コンテンツの視聴の有無に関わらず自動的に動画が流れることが特徴になっています。インストリーム広告ではリーチできないようなユーザーに向けて訴求したい場合におすすめの手法となっています。

記事やフィードの間に差し込まれている動画広告のことを「インリード広告」といいます。画面に表示されないと動画広告が流れない点がインバナー広告との違いとなっています。コンテンツの間に挿入されており、スクロールをした時点で動画広告が開始ので、ユーザーの目に留まりやすいという特徴があります。

動画広告の媒体一覧

動画広告の媒体は数多くあります。以下でそれぞれの特徴をまとめていますので、自社に適した媒体はどれにあたるのかを確認してみましょう。

YouTube

YouTubeは世界最大級の規模の動画サイトです。 日本国内で6,500万人、世界では20億人以上のユーザーが利用しているため、動画サイトの中でも圧倒的なリーチ量を誇っています。Google広告を活用した出稿方法のため、GDNと同じように細かなターゲティングが可能となっています。また、豊富な広告メニューがあり目的によって使い分けることが出来ます。

TikTok

10～20代の若い女性を中心に利用されているショート動画SNSです。 ユーザーが積極的なので動画広告に抵抗を持ちづらく、受け入れてもらいやすい傾向があります。 メリットとして、ユーザー層に偏りがありターゲティングがしやすいという点と、動画広告を見てもらいやすいというメリットがあります。

Instagram

「インスタ」の愛称で若い女性を中心に支持されているSNSです。 Twitterなどの他のSNSとは違い、リツイート等の拡散機能はなく拡散力は劣りますが、Instagramのユーザーは投稿を見てからのアクション率が非常に高くなっています。 ストーリーズ機能などの独自の広告フォーマットがある点も特徴になります。

X（旧Twitter）

若年層のユーザーが多く、拡散力が強い点が魅力となっているのがX（旧Twitter）です。 拡散には1次拡散と2次拡散があり、2次拡散になるとエンゲージメントに対する課金が発生しなくなりますので、戦略的に運用することで広告コストを大幅に削減することが出来るでしょう。また、X（旧Twitter）特有の機能を用いた広告フォーマットが多いため、他と差別化をはかりたい場合にお勧めといえます。

Facebook

他のSNSと比べ、40～50代のビジネスパーソンと呼ばれるような中堅層のユーザーが多く存在しているのがFacebookです。中堅層に向けて訴求したい場合に適しているだけでなく、動画広告の出稿設定で非常に細かくターゲティングを設定できるため、精度が高いターゲティングが可能となっています。 また、視聴完了率が高いという特徴もあります。

LINE

国内で圧倒的なアクティブ率を誇るSNSです。 メッセージアプリとしての機能だけでなく、LINEマンガやLINEニュースなどの多くのコンテンツと連携しており、それぞれで広告の出稿が可能となっています。 そのため、ターゲティングがしやすくなっているのが特徴の1つです。 アクティブ率が高く利用者数も多いので、広告をみてもらいやすく多くのユーザーにリーチできるのがメリットといえるでしょう。

Yahoo!動画広告(YDN)

Yahoo!の動画広告は、「Yahoo!ディスプレイアドネットワーク（YDN）」と、「Yahoo!プレミアム広告」のアウトストリーム動画とインストリーム動画、の計三種類で配信することが出来ます。YDNはYahoo!が提携しているアドネットワークのことで、アプリの「Yahoo!JAPAN」のタイムラインやYahoo!JAPANのウェブページだけでなくクックパッドなどのパートナーサイトに掲載されています。

Google動画広告(GDN)

Googleが提携しているWebサイトの広告枠に配信する、アウトストリーム広告の一種がGoogle広告になります。 Googleで動画広告を出す際に用いるのが「Googleアドネットワーク(GDN)」と呼ばれているアドネットワークで、Googleが提携している200万以上のサイトやモバイルアプリ、動画コンテンツに広告を配信できます。配信先が多いため、インターネットユーザーの90％に配信することが可能となっています。
他にも、潜在顧客層へのアプローチやユーザーの属性とサイトコンテンツでターゲティングすることも可能となっています。

メディアレーダーで人気の媒体ランキング

※2025年1月～2025年5月までのDL数総計
※タイトルに 「動画 +広告」を含んでいる資料

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動画広告の配信にかかる費用相場

クリック課金	10円～1,000円
インプレッション課金	200円～600円
視聴課金	3円～150円

出典：動画広告の課金方式の種類と掲載費用単価まとめ

動画広告の媒体を選ぶ際のポイント

動画広告は、配信先が決まらなければ配信することが出来ません。一体どのような点を基準にして選べばよいのでしょうか。

商品やサービスに合った媒体を選ぶ

自社の商品やサービスのターゲット層を明らかにし、そこから逆算する形で適した媒体を選びましょう。 極端な例ですが、40代のビジネスパーソンに向けた商品を宣伝したいのに、若い女性に支持されているInstagramで広告配信をしても効果は薄くなってしまいます。各媒体のユーザー層を把握し、商品やサービスに一番適した媒体を選ぶことが大切です。

アクティブユーザーがどれだけいるか

アクティブユーザーとは、一定の期間内に1回以上サイトに訪れていた、もしくはサービスを利用した活動的なユーザーのことを指す言葉です。アクティブユーザーが多い媒体ほど多くのユーザーにリーチできるため、目標としているリーチ量と配信先の媒体のアクティブユーザー数を照らし合わせながら、媒体を選びましょう。

フォーマットはどれが使えるか

インストリーム広告、インフィード広告など、媒体ごとに使用できるフォーマットは様々になっています。また、名称が同じでも媒体ごとに表示ルールに差異がある場合がありますので、規定をよく確認してから制作することをおすすめします。

課金形態がどうなっているか

動画広告には、主に3つの課金形態があります。

• CPC：ユーザーが動画広告をクリックすると課金が発生
• CPM：動画広告が1000回表示されると課金が発生
• CPV：ユーザーが一定時間広告を視聴すると課金が発生

各課金形態の違いや配信先の媒体がどの課金形態なのかを把握することで、広告コストを抑えられる場合がありますので、必ず確認しましょう。

動画広告で成果を出すために

適した媒体を選ぶことも重要ですが、さらに効果を出すためにはほかのことも考える必要があります。具体的にどのようなことをすれば成果を得られるのかを以下で解説します。

動画広告を出す目的を明確にする

「広告を視聴したユーザーにどのようなアクションを起こしてほしいのか」ということを明らかにすることが成果を出すために重要になってきます。目的が明確になっていないまま進めてしまうと、配信先の媒体で望んだ効果が得られない可能性があるからです。目的から逆算して適切な媒体を選定するためにも、まずは配信目的を明らかにしましょう。

正確なターゲティング設定を行う

目的だけではなく、誰に届けたいかも明確にすることも成果を出すためには必要になってきます。年齢・性別といった広範囲なターゲットではなく、ペルソナを設定するなどをして具体的な絞り込みをしましょう。
同じ20代女性に支持されているInstagramとTikTokですが、Instagramの方が美意識や自己愛が高かったり、トレンドを追いかける人が多く、TikTokは仲間と集まってチャレンジしたり楽しいことをしたりすることが好きだという傾向があります。
このように、年代や性別が同じでも、好みや関心は異なっているため、細部まで設定したターゲティングをすることが必要になってきます。

広告フォーマットに沿った構成のクリエイティブを作成する

フォーマットごとに特徴があることは解説しましたが、その特徴に合わせてどのようにクリエイティブを作成していく必要があるのでしょうか。例としてYouTubeの「インストリーム広告」を挙げて説明します。
インストリーム広告は動画が再生されてから5秒でユーザーが任意でスキップできるようになってしまいます。最後まで視聴してもらうためには、この5秒でユーザーに興味や関心を持ってもらわなくてはいけません。 クリエイティブを作成する際には、この最初の５秒で興味や関心を持ってもらえるような構成にする必要があります。

ユーザーが視聴する際の態度を考える

成果を出すためには、ユーザーがいつどのような場所で広告を視聴するかを考えることも重要です。
例えばですが、視聴している端末がスマホ・パソコンのどちらなのかや動画広告を音声有り・無しのどちらで再生しているか、などが挙げられます。モバイル環境での利用が多い媒体に配信する場合は、スマホのサイズを想定した動画を制作することでユーザーに刺さりやすくなりますし、インリード広告を使用する場合は無音で再生されることが多いので字幕をつけた映像にしたりなど、ユーザーがどのような環境で視聴するかを想定することで、より効果が生まれやすいクリエイティブになります。

媒体別に効果測定を行う

少額ずつでも良いので、可能であれば複数の媒体で同時に動画広告を配信し、効果測定を行ってみましょう。媒体ごとに機能やユーザーの特性はあるものの、実際行ってみないとわからないケースは多いです。まずは実際に複数の媒体に出稿してみて、それから最も効果の高かった媒体に広告費を集中させるようにすれば、大きな失敗がありません。

動画の最後にCTAを用意する

「買ってください」と音声でお願いするだけでは、ユーザーは動かないことが多いです。動画広告では、序盤に商品に興味を持ってもらい、終盤にかけてユーザーにメリットを理解させて購買意欲を高めさせる構成にすることが可能となっています。気持ちが高まっているタイミングでそのまま購入先に遷移させるボタンがあれば、アクション率が高まることでしょう。そのため、動画の最後にCTAを設置することをお勧めします。

動画広告のメリット

商品、サービスの利用イメージが伝わりやすい

動画広告は音や動きを取り入れられるため、静止画広告よりも商品、サービスのイメージが伝わりやすいというメリットがあります。 商品であれば実際の使用風景を見せたり、施設であればあたかも視聴者がそこを歩いているかのように見せる演出ができるのは、動画広告ならではの表現であり、特徴だと言えます。

幅広い層に訴求できる

動画広告は様々な場所に配信できるため、その分多くのユーザーに見てもらうことができます。それだけではなく、動画広告では実際の使用風景を写したり、音楽を使用したりすることができますので、言語以外の部分でも情報を伝えることができます。そのため、活字に慣れていない層や外国の方などにも訴求することが出来ます。

拡散される可能性が高い

動画広告は表現方法が豊かなため、ユーザーに強く印象付けられる広告を制作しやすく、好意的に思った視聴者がSNSで拡散する場合もあります。 多く拡散された広告は、当初の想定を大幅に超えた効果をもたらす可能性がありますので、静止画よりも拡散される可能性が高い部分がメリットとなります。

動画広告のデメリット

スキップをされてしまう可能性がある

静止画よりも伝えられる情報量が多い動画広告ですが、再生されてもスキップされてしまうことも少なくありません。「見てもらえない」という部分でいえば静止画の広告も同様で、視界に入ってもそのままスルーされてしまうことがあります。

ほかの手段と比べ費用が掛かる

静止画の広告と比べ、制作費に多大な費用が掛かってしまうことがデメリットだと言えます。映像や音楽などを活用して訴求できる分、制作費も制作時間もかかってしまうので、動画広告を配信する前に資金やスケジュールを入念に確認しましょう。

クオリティによって効果が左右される

上記の２つのデメリットをまとめると、動画広告はそれ自体のクオリティによって効果が左右してしまうということになります。 「面白い動画広告は拡散される可能性がある」とメリットで述べましたが、その逆もあり、つまらなすぎたり不適切な表現のある広告は悪い意味で拡散されてしまい、企業のイメージに傷がついてしまうことがあります。

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