インターネット調査（ネットリサーチ）とは？厳選資料20選

インターネット調査（ネットリサーチ）とは？

インターネット調査とは、インターネットを利用した市場調査で「Webアンケート」「オンラインサーベイ」などとも呼ばれています。
主なやり方としては、インターネット調査会社が持つ会員（パネラー）に対してアンケートを行う形で進められます。 インターネット調査の目的は、市場動向の把握、ユーザーの意識調査などであり、従来の電話調査や郵送調査、訪問調査に比べて経費や時間の削減が可能です。 また、利用されるデバイスもパソコンだけでなくスマートフォン、タブレットも可能でありユーザーの利便性を考えたものになっています。 調査を実施する企業は、課題を明確にして、パネラーのデバイスに配慮すること、さらにモチベーションを持続して最後まで回答できるように設問を多くしすぎないことが重要です。 特に設問が多いとスマートフォンでは見にくくなるため、回答率が下がったり、設問の多さにモチベーションが下がって離脱したりするケースも少なくありません

インターネット調査の資料

以下でインターネット調査に関連する資料を紹介しております。 資料のダウンロードは無料ですので、お気軽にお役立てください。

インターネット調査のメリット

インターネット調査は、事前に登録しているパネラーに、メールやWebサイトでアンケート実施のお知らせをして、オンラインで回答してもらいます。 それでは増加傾向にあるインターネット調査のメリットについて解説します。 　

短い期間で調査を終えられる

インターネット調査のメリットの1つに、短時間で調査実施から回収まで行える点があげられます。 また、従来のアンケート用紙回収に比べ、短時間で回収できるため結果の集計にかかる時間が大幅に短縮されます。 課題の設定・立案には時間を要しますが、調査結果の回収が早いため（調査によっては即日回収も可能）、ビジネス戦略を立案するのがスムーズであり、市場のニーズにすぐに対応できるのです。 また、インターネットを利用するのでネット環境がある場所ならどこからでも回答ができるため、幅広いパネラーからの意見を吸い上げることが可能です。

他調査よりコストがかからない

インターネット調査は従来の調査用紙を配布、回数するアンケートに比べてコストが安いことがあげられます。 アンケート用紙の印刷、郵送や回収にかかる人件費、訪問面接の場合は調査員を派遣しなければなりません。こうしたコストが大幅に削減できるのもメリットです。 インターネット調査は、調査票の送付から回答の回収までを自動的に行えるため人手がかからず、郵便料金も必要としないため、コストを抑えて市場調査を行うことができるのです。

回答数を集めやすい

大手のネットリサーチ会社では登録している会員だけでも数百万人〜数千万人にのぼります。 大規模なアンケート調査であっても、インターネット調査であれば調査の実施や回答の回収に時間や手間がかからないため、回答を早く大量に集めることが可能です。　 また、インターネットで回答するため、パネラーも空いた時間に気軽に回答できるメリットがあります。 インターネット調査で、偏りが少ない回答を求めるなら、できる限り多くのパネラーからの回答が必要といえます。

回答者の属性を把握できる

ネットリサーチのパネラーは、性別・年齢・居住地・職業・収入・家族構成などあらかじめ属性が明らかです。 そのためインターネット調査を実施する際に属性別で行うことができます。 インターネット調査は全員に行うこともできますが、効率面からいうと属性をもとにピンポイントで回答を求める方が精緻度が高くなります。 属性を把握しないでアンケート調査を行なえば、調査内容に関心がないパネラーもいるため真面目に回答してもらえないといった事態になる可能性があります。 そうした回答はデータから除外しなければならず手間がかかるといったデメリットがあります。

回答をそのまま分析できる

インターネット調査で得られた回答は紙ベースの回答と違い、デジタルデータのため、後から入力する手間がありません。 従来のアンケート用紙の場合、内容ごとに分類して調査結果を電子化してから分析する必要がありました。 全国規模で行うインターネット調査では、スピーディな集計と分析が重要です。 インターネット調査なら、データの集計や分析がそのまま行えるため、分析結果をビジネスに活かすスピードが早くなるというメリットがあります。

インターネット調査のデメリット

インターネット調査は、スピーディーでコストが抑えられるメリットがありますが、一方でデメリットもあります。特にインターネット調査で重要といえるのは「属性」です。 ここでは「属性」について解説していきます。　

回答者の属性が偏る

インターネット調査を実施する際に、パネラーを絞って調査に協力してもらいますが、その回答者の属性が偏りがちになるといった問題があります。 例えば、日本でインターネットを利用する人口は8割で、残りの人たちは高齢者や年収が低い人たちだといわれているのです。　 インターネット調査ではこうした人たちをカバーできないデメリットがあるといえるでしょう。 また、パネラーは本人確認をせず簡単に登録できるため、ポイント稼ぎ目的で登録する人もいます。 そうしたパネラーの属性については、属性そのものの信ぴょう性も課題だといえます。

属性を騙られる場合がある

ネットリサーチのパネラーは匿名で登録しているケースがほとんどで、ポイント稼ぎ目的が少なくありません。 本人確認をしているわけではなく、モニター本人による回答であるため年齢や性別・居住地などの属性が真実である保証がないのが現状です。 アンケートに回答することでポイントがもらえ、ショッピングに利用できたり、現金に交換したりできるため報酬目的の人もいるといえます。 報酬目的で複数アカウントを持って登録している可能性も否定できません。

インターネット調査の手順

 現在、実施されているインターネット調査には、事前にパネラーとして登録してアンケート内容に応じた属性に応じて回答してもらう「クローズ型」、不特定多数に回答してもらう「オープン型」があります。 ただし、「オープン型」の場合、同じ人が何度も回答する可能性があるため、多くのインターネット調査は「クローズ型」が主流です。 ここではインターネット調査の手順について解説していきます。

課題を明らかにし、調査の目的を設定する

インターネット調査を実施するにあたり、重要なことは課題を明らかにして仮説を立てることがポイントです。 課題を明確にしないまま調査しても満足のいく結果を得ることはできません。 調査の目的を設定できれば、ターゲットになるパネラーが絞り込めます。商材によっては男女の比率、年齢層、地域別、年収などを参考に分類していきます。　 また、どのくらいの回答数を集めて分析するのか、アンケートの実施期間なども詰めていかなければなりません。

アンケートの調査票を作成する

次に調査目的に基づいたアンケートの調査票を作成します。 質問事項が多すぎるとパネラーにはストレスになるため、少なめに、しかも文章は回りくどくない単純明快な文章にします。 質問事項が多すぎると途中で気持ちが冷めてしまい、離脱する可能性があるからです。 また、回答者が理解に苦しむような文章だと正確な回答が得られないため、誰が読んでも同じ理解度が得られる単純明快な文章を心がけましょう。 例えば、時系列に回答を求める場合は、「過去→現在→未来」の順にするなど回答者が混乱しないようにするのがポイントです。 具体的には下記の通りです。
● 専門用語は使わない
● 回りくどい言い方はしない
● 回答者側で幾通りの解釈をしてしまうような文章は作らない
● スムーズに回答へ誘導する聞き方をする
このような点に注意してアンケートの調査票を作成すると良いでしょう。

調査対象を明確化する

調査目的が明らかになれば、対象者をピックアップしていきます。 アンケートの調査票を作成しても、調査対象者が明確になっていなければ調査が無駄になる可能性があるのです。 例えば、ビールをテーマにしたアンケートであれば、年齢は20歳以上、性別、週に飲む頻度も大切です。 世代別でも違いがあるかもしれませんし、職業や年収も関係する可能性があるため、調査対象をより明確化することで、マーケティングに活かせるデータが得られるといえます。　

調査を実施する

アンケートの調査票ができたら調査を実施します。 最近はWebアンケートシステムを活用して、簡単に自社でインターネット調査ができるシステムもあります。 Webアンケートシステムなら、アンケート項目の作成・画面のデザイン・アンケートの送信や回収・結果の分析・リアルタイムの速報などが可能です。 あまり予算がかけられない場合は、リサーチ会社に依頼するのもおすすめです。 リサーチ会社に依頼すれば、希望条件に応じて調査・分析・コンサルティングまで対応するため、リサーチばかりに気を取られずに自社の業務に専念できるメリットがあります。

結果の集計と分析をする

インターネット調査が終了したら、集計と分析を行います。 集計方法には、「単純集計」と「クロス集計」があります。 単純集計は、回答結果をそのまま収集するため、複雑な内容理解は必要なく全体像を把握できるのがポイントです。 例えば「A商品を知っていますか？」という質問に対し、3つの回答を用意して「使ったことがある20%」「名前だけ知っている30%」「知らない50%」といった具合で、単純集計ではそれぞれの回答率を把握できます。 クロス集計は、複数の項目を組み合わせた集計で、回答者の属性別で傾向を調べることもできます。　 例えば、A商品を使ったことがある人は40%ですが、その内訳として「男性は15%」「女性は25%」とより正確なデータを分析できるので、マーケティングに活かせます。

調査結果をレポート化する

調査結果は数字で見るより、レポート化することで誰もが認識できるようになります。 レポートを参考にして、仮説通りのアンケート結果であれば、それに基づいて戦略を立案していけばいいのです。 このようにインターネット調査をすることで、無駄な意思決定や戦略を排除できるためコストパフォーマンス的にもメリットはあるといえます。 ネットリサーチはビジネスにおいて欠かせないものです。 精度の高い分析結果はビジネス戦略を成功に導く鍵になります。

インターネット調査会社の比較ポイント

 インターネット調査を自社で実施するのはハードルが高いのも事実。 そこで経験豊富なインターネット調査会社に委託すればコストを抑えるだけでなく、結果に基づくコンサルティングも受けることも可能です。 ここではインターネット調査会社を選ぶ際の比較ポイントについて解説します。　

配信方法

インターネット調査会社を選ぶポイントの１つに配信方法があります。 セルフ型とオーダー型の2種類があり、セルフ型は調査の実施以外の部分を自社で行うもので、自社で調査票の作成や集計をするため手間がかかりますが、その分コストを抑えられるメリットがあります。 一方、オーダー型は調査票の作成・調査実施・集計・分析といった一連の工程をインターネット調査会社に依頼する方法です。 セルフ型に比べコストがかかりますが、調査に費やす時間が節約でき本業に専念できるメリットがあります。 また、分析結果をレポート形式で客観的に見ることができ、調査会社からのコンサルティングを受けられるため効果の高い課題解決方法を立案できます。　

導入実績を確認する

導入実績を確認すれば、各社のネットリサーチの品質を判断する材料になります。 パネラーにはさまざまな人が登録しており、報酬目的で複数アカウント登録している人や、正確に回答しない人もいます。 導入実績が豊富な調査会社であればそうした対策も施して、クオリティの高い調査結果を回収することができるでしょう。 大手のネットリサーチ会社は、実績のあった企業名を公表していることもあるので、そうした信頼のおける会社を選ぶと良いです。　

モニターの数と属性

ネットリサーチにおいて重要なのは、正確なデータがパネラーから回収されること、そして属性のことなるパネラーを数多く抱えていることです。 大手のネットリサーチ会社では数千万人の登録者数を抱えるところもあります。 中堅のネットリサーチ会社でも数百万人がほとんどです。 登録者数だけでなく、これらの属性もポイントになります。 男女比、年齢層、職業、居住地、趣味、家族構成など登録会員の属性が幅広いから、より正確な調査結果が得られます。

インターネット調査を成功させるには

インターネット調査を成功させるには、調査目的と内容を照らし合わせて適切な手法を選ぶことが重要です。 回答者の本音が引き出せるような簡潔な設問と集中力が続く設問の量、記入しやすいフォーマット、さらには実績のあるネットリサーチ会社を選ぶことなどが欠かせません。 詳しくみていきましょう。　

品質の高い回答者を集める

インターネット調査では品質の高い回答者を集められるかが鍵です。 登録社数が多いことだけを強調するアンケート会社も少なくありません。品質の低い回答者ばかりでは、まともな調査は行えません。 モニター登録は簡単にできて、謝礼がもらえることから適当な回答を繰り返すモニターが少なからず存在します。 そうした回答者に対する対策を講じているか、多重登録を防ぐ仕組みができているかチェックすることも忘れないでください。 品質の高い回答を求めるなら、品質の高い回答者を集められるアンケート会社に依頼しましょう。

調査内容に適した分析方法を用いる

インターネット調査を成功させる2つ目のポイントは、調査目的に適した分析方法で実施されているかです。 分析方法には定量分析と定性分析があり、定量分析は集計したデータを数値化して誰でもわかりやすくしたもので、時系列に比較する時に適しています。 定性分析はインタビューや自由回答形式の回答などを通じて回答者の声を集める調査といえます。 定量分析が性別、年齢層、地域など数値化できるためグラフ化が可能ですが、定性分析はグラフ化には向いていないといえます。

調査会社のサポート範囲を確認する

インターネット調査を成功させる3つ目のポイントは、調査会社のサポート範囲を確認することです。 オーダー型とセルフ型の2つがありますが、オーダー型は調査票の作成から調査の実施、集計や分析などすべてリサーチ会社に依頼する方法で、コストが割高になります。 セルフ型は調査票の作成や集計、分析は自社、調査の実施のみをネットリサーチ会社に依頼して、あとは自社で行うといった方法でサポートが少ない分コストを抑えることができます。 自社の対応できる範囲を明確にして調査会社に依頼することが大切です。

信頼のおける調査会社を選ぶ

インターネット調査を成功させる4つ目のポイントは、信頼できる調査会社を選ぶことです。 評価ポイントとしては、実績があり会社の口コミが高いこと、登録モニター数が多いこと、多重登録防止のための対策がされていることです。 料金は会社によって異なるため、複数社から見積もりを出してもらいましょう。 どのような調査をして、どういった分析を行い、納品にどれくらい時間がかかるのか確認することも会社選びには欠かせません。 確実な回答データを得るために、信頼できる会社を選びましょう。

まとめ

 マーケティングリサーチは今やオンラインが主流です。 そのためクオリティの高いリサーチができる会社を選ぶことが何よりも重要になってきます。 ネットリサーチを知り尽くした、実績と分析能力に優れた会社選びがリサーチの鍵を握るといってもいいでしょう。 インターネット調査会社にも得意分野や強みがあります。 自社がどのような調査データを求めているかによっても、データにも影響が出ますから、予算も含めて社内でよく検討して、条件にあった会社を選びましょう。