【TVニュースで調査データ利用実績も!】人事領域の調査に『HR総研共同調査企画』

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資料更新日:2020/05/15

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HR総研は開かれた研究所を志向し、人事や働く人に関する外部の企業・団体との共同調査を承ります。

質問設計のご提案から、分析レポートの作成まで、ご要望に応じて幅広くご支援させていただきます。
費用は、調査内容、分析レベル等に応じて異なりますので、お気軽にお問い合わせください。

<企画概要>
●「HR総研×【協賛社名】」の連名にて共同調査の実施
●ご提供サービス
「調査の設問作成」「調査の実施」「回答者プロフィール(リード情報)」「調査レポート(PDF)」

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▼HR総研とは▼

HR総研は「人事領域の開かれた調査機関」として立ち上げました。
「開かれた調査機関」とは、自社独自で行う調査だけではなく、他の調査機関・企業と共同で調査を行い、その結果を広く社会に共有していくことを意図したものです。

産業の変化や雇用の変化、働き方の変化、人事の変化は加速度的にスピードを増しています。
そのため自社独自の調査のみでは、その変化に対応した調査の実施が困難な状況にあります。

『HR総研共同調査企画』では、変化の激しい時代・人事領域において
日本最大級の人事ポータルサイト『HRプロ』を運営する知見、プラットフォームを活用し
貴社独自の人事領域における調査実施をご支援いたします。

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オススメ
<人材サービス提供会社様>
自社のサービス領域に関する現状や課題感を探るとともに、サービスの新規導入や乗換意向のある企業様を発掘として調査を実施いただけます。


<企業の人事部門様>
課題となっているテーマや、新規導入を検討している施策について、先行して導入済みの企業が導入時に抱えていた課題や、施策導入後の成果、導入してはじめてわかった新たな課題など、先行事例を探る調査を実施いただけます。


<公共事業受託企業様>
入札提案領域に関するマーケット調査を実施し、そのデータを盛り込むことで、提案書の信頼度を高めることができます。


<学術機関・調査機関様>
テーマに沿ったWEBアンケート調査に加え、回答内容の深掘りのために、実際に企業を訪問してのヒアリング調査の設定も承ります。

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