macaroni運営のトラストリッジ、食品メーカー向けレシピ動画制作サービス「RecipeShorts」を開始

macaroni RecipeShortsのサービス紹介 食特化のレシピ動画制作サービスを訴求するメインビジュアル

注目すべき3つのポイント

  1. メディアの制作力を外販
    食メディア「macaroni」運営のトラストリッジが、自社の動画制作ノウハウを食品メーカー向けサービスとして提供開始しました。
  2. 企画から納品後活用まで一気通貫
    レシピ開発・撮影・編集を社内の専門スタッフとスタジオで内製し、納品後の活用提案までワンストップで支援します。
  3. 初回限定トライアルを同時提供
    動画3本を特別料金で制作するトライアルプランを用意し、二次利用を前提とした導入のしやすさを設計しています。

食特化のレシピ動画制作サービス『RecipeShorts』とは

株式会社トラストリッジは2026年6月11日、食領域に特化したレシピ動画制作サービス『RecipeShorts(レシピショート)』の提供を開始しました。

本サービスは、同社が運営する月間2,000万人が利用する食と暮らしのライフスタイルメディア「macaroni(マカロニ)」で蓄積した、累計1万本以上のレシピ動画制作ノウハウと投稿データを活用するものです。企画・レシピ開発から撮影・編集、そして納品後の活用提案までを一気通貫で支援します。

食と暮らしのライフスタイルメディアmacaroniのブランドイメージとスマートフォン表示

あわせて、食品メーカー向けの初回限定トライアルプランの受付も同時に開始しました。
トラストリッジは「macaroni」のほか、サステナブルメディア「ELEMINIST(エレミニスト)」の運営や、メディア運営の知見を生かしたクリエイティブ制作・SNS運用支援などを多角的に手がけています。

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食品メーカーが抱える動画制作の課題

macaroniのレシピショート動画事例 フライパンでゆで卵を作る調理テクニック動画
macaroniのレシピショート動画事例 ビッグマックタコスの調理シーン

InstagramやTikTok、YouTubeショートを中心に、ショート動画はSNSマーケティングの主戦場となっています。

一方で、食品・飲料メーカーの現場では、動画制作の人的リソースやノウハウが不足している、商品の魅力を最大化する見せ方を相談できる食領域の専門家がいない、といった課題が顕在化しているとしています

商品自体の魅力を伝える動画は需要が高まる一方で、それを継続的に制作・発信できる体制を社内に持つことは容易ではありません。同社はこうした課題に対し、メディア運営で培った食の知見と制作力を企業のマーケティング支援に展開すべく、本サービスの提供を開始したと説明しています

\ライフスタイルメディア「macaroni(マカロニ)」の媒体資料はこちら!/

サービスの特徴と初回限定トライアルプラン

『RecipeShorts』の特徴は3点です。

1点目は、WEB月間訪問者数2,000万人、Instagramフォロワー172万人、YouTube登録者116万人を擁する「macaroni」運営チームが、商品特性に合わせた企画・構成で制作を担う点です。

2点目は、料理家・フードコーディネーター・映像クリエイターが社内に在籍し、レシピ開発から試作・撮影・編集までをワンチームで内製する体制です。オフィス内に調理設備・食器・スタイリング小物を完備した撮影スタジオを保有しており、スピードと品質を両立した制作が可能だとしています。

3点目は、反響の高いレシピや食材の組み合わせ、動画構成といった、長年のメディア運営で蓄積した投稿・検証データを企画・撮影・構成に反映する点です。

初回限定トライアルプランでは、食品・飲料メーカーや調理家電・調理器具ブランドなどを対象に、macaroniテイストのレシピ動画3本を特別料金で制作します。

料金は企業提供レシピ」が35万円(通常45万円)、「macaroniレシピ」が40万円(通常60万円)、「新規レシピ企画」が50万円(通常75万円)の3種類です。全プラン共通で完成料理写真3枚が付き、スタジオ・機材・材料費・二次利用費を含み、納品まで約1ヶ月、1社1回限りとなっています。
納品した動画は、企業のオウンドメディア・ECサイト・各種SNS・店頭販促物などで二次利用が可能です。

\食向けショート動画の資料はこちら/

MediaPicks  編集部

本リリースで注目すべき点は、オウンドメディアが持つ制作力と視聴データを、BtoB向けのソリューションとして商品化している点です。

月間2,000万人規模のメディアを運営している事業者は、どの動画が見られやすいのか、どの食材の組み合わせが保存されやすいのか、どの構成が反響につながるのかといったデータを日々蓄積しています。広告枠を販売するだけでなく、そうした知見を動画制作サービスとして外部に提供する動きは、メディアの新たな収益化モデルとして広がりつつあります。

食品・飲料メーカーにとっては、これはショート動画制作の内製化が難しいという課題を、外部の専門性で補う選択肢になります。ショート動画は継続的な量産が求められる一方で、調理、スタイリング、撮影といった専門性は社内に蓄積しにくく、トレンドを安定して再現することも簡単ではありません。スタジオ、機材、材料費、二次利用費まで含まれ、納品物をEC、SNS、店頭販促などに横断活用できる設計は、単なる制作発注ではなく、販促アセットへの投資として捉えやすい点が実務上のメリットです。

こうしたメディア資産を活用したタイアップ、動画制作、SNS運用代行は、食領域に限らず、さまざまなジャンルで比較検討する価値があります。

関連リンク

プレスリリース・出典
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000121.000005511.html

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