公開日：2023年06月12日

新しい広告とは？トレンドについて解説

新しい広告とは？トレンドについて解説

広告業界の今後

2023年は3rd party Cookie規制が導入され広告業界の仕組みも大きく変貌していきます。一方で、インターネット広告は拡大し続け、経済産業省によると2022年におけるインターネット広告の売上高は1兆4,369億8,800万円で全体の25.3％にのぼりました。テレビ広告は1兆3,190億6,500万円で全体の23.3％となり、インターネット広告の方が今後もテレビ広告を上回る成長を遂げると予想されます。中でもYouTubeやTikTokに代表される動画共有系SNSの広告が、コロナ禍で大きな影響を与えています。今後もソーシャルメディア広告は成長し続けるでしょう。しかし、こうしたインターネット広告にはプライバシー問題が深くかかわっています。広告の健全性・信頼性を高めるための規制も今後は厳格化していくと思われます。企業側は健全な広告運用がさらに求められるでしょう。

【YouTube広告の動画戦略・徹底解説】3つの成功事例と動画トレンドをご紹介 | 日辰広告株式会社

【SNS/タレント/インフルエンサー】「モデルプレス」日本最大級女性向けメディア | 株式会社ネットネイティブ

【2025年最新版】アクティブシニアトレンド白書_YouTubeと購買行動 | 株式会社オースタンス

月間最大約2億PV！トレンド若年層やファミリー層にアプローチ！ウォーカープラス | 株式会社KADOKAWA

【福岡】圧倒的訴求力車両サイネージ（アドトラック） AIで効果測定＋行動計測！ | 株式会社WE TRUCK

東京おでかけ情報メディア「レッツエンジョイ東京」 | 株式会社レッツエンジョイ東京

【TGC公式】Z世代！10代〜20代女性向けメディア『girlswalker』 | 株式会社W TOKYO

【macaroni媒体資料】月間8000万PV/2000万UUの最大級食メディア | 株式会社トラストリッジ

約1.7億PV/月の日本最大級エンタメサイト・記事タイアップ広告 | 株式会社oricon ME

【Z世代・主婦・社会人にリーチ】「All About ニュース」タイアップ広告 | 株式会社オールアバウト

【韓国化粧品特集】美容感度の高い韓流ロイヤル層に響くタイアップ|SNSブースト可 | 株式会社双葉社

[サイトデータ] 歯科医師の活動トレンドと効果的なプロモーション施策 | WHITE CROSS株式会社

ファミリー層の「これから流行る」生活・趣味・食トレンド予測 | 株式会社自習ノート

【SDGs関心層へ直接リーチ！】朝日新聞SDGs ACTION！ | 株式会社朝日新聞社

【大学生×ライフスタイル】Z世代の新生活応援！タレント起用タイアップのご案内 | 株式会社太田出版

ママ向け情報発信メディア『mamaPRESS-ママプレス-』 | 株式会社アイズ

【アンケート調査資料】Z世代・若年層の「今」が知れる1000名以上の調査データ集 | スタディプラス株式会社

【2025年版】アフィリエイト直近トレンドとSEOに頼らない施策とは／成功事例も | バリューコマース株式会社

【あすけんトレンド調査】vol.1～麻辣湯～ | 株式会社asken

＼10月更新／食品メーカー新商品開発担当者向け・日本食糧新聞セミナー協賛メニュー | 株式会社日本食糧新聞社

新しい広告のポイント

2023年は3rd party Cookie規制が導入され、インターネット広告業界が大きく変わると予想されます。こうした変革の中で、広告トレンドをおさえるための3つのポイントについて解説します。

コロナ禍で変化した消費者の行動と心理

コロナ禍で消費者の行動や心理が大きく変化しました。コンサルファーム、EYストラテジー・アンド・コンサルティング株式会社が日本国内に居住する消費者7,000名を対象に調査しました。緊急事態宣言直前の調査結果ですが、多くの消費者はウイルス感染対策を行なっている企業に70%の人が好感を持っていると回答しています。次に品質の高い商品サービス68%、低価格で商品サービス提供67%となりました。コロナ対策でサービスの質が低下、または利便性の低下、サービスのスピード低下に対してやむおえないと回答した人が80%以上だそうです。企業を評価する際に、コロナ対策を行なっているかどうかが消費者の評価基準になっているのは驚きといえます。経済活動も進めながらコロナ対策を行なうウィズコロナ下で、企業がどのように消費者に向き合えば良いかキーポイントになるといえるでしょう。

オンラインの購買行動にも変化が

消費者はきちんとコロナ対策を行なっているかどうかを企業評価する基準にするといいました。それは購買行動にも表れ、コロナ禍でオンラインによる購入が大きく伸びました。そして商品の配達時に次のようなサービスに価値があると答えています。

「配送におけるウイルス対策」に価値を感じる　42％
「置き配便」ができることに価値を感じる　32％
「配送ドライバーの感染有無確認」に価値を感じる　27％

オンラインへシフトした消費者に対し、企業は配達時に具体的にどのような対策を行なうのかホームページなどで周知することが消費者の信頼を掴むことにつながるのです。消費者は単に商品を購入するのではなく、企業の経営方針やガバナンスを購入するという意識を持つことが大切といえます。

安く買えるものは安く、応援したいものは高くてもお金を使う

コロナ禍で消費者のライフスタイル、失業やリモートなどの生活環境の変化で節約志向が今までよりも強まっています。アメリカの調査会社ニールセンの調べでは、PB商品を購入する消費者が2倍以上になったということです。こうした状況の中、大手スーパーイオンは郊外にディスカウント型スーパーを今後100店舗展開する経営方針を打ち出しました。 2000品目に絞り込まれた食品の仕入れとパレッテ専用PBブランドが開発されるなど、イオンの積極的な事業戦略が今後注目されるでしょう。また、飲食店などサービス業の中にはひいきにしている顧客が応援する「支援消費」も広がりつつあります。多少高くても応援したい企業にはお金を使うという消費者心理が根付いてきているといえるでしょう。

50代女性には「応援消費」の傾向が強い

株式会社リクルートライフスタイル「ホットペッパーグルメ外食総研」の調査によると、飲食店を応援するために出向くと答えた50代女性の応援消費率は34.5％でした。また、応援消費を今後行いたいと回答した人は、60代女性が50.0％ということです。応援消費の経験率平均が30.7％だったことからも、いかに50代女性の応援消費意欲が高いかおわかりでしょう。いずれの数字も女性の方が男性よりも応援意識が高いといえます。生産者に対する応援消費についても、20代女性の59.5％が今後応援消費を行ないたいと回答しています。生産者が支援を呼びかけるキャンペーンをするなら主婦層だけでなく、20代の女性をターゲットにすることも効果的な戦略ではないでしょうか。
参考：【最新版】新しい広告のトレンドは？集客手法や方法、新しい媒体を徹底調査！

ライタープロフィール

メディアレーダー運営事務局株式会社アイズ: 広告・マーケティングに特化した媒体資料のポータルサイト「メディアレーダー」のマーケティング担当。
BtoBマーケティングを始め、Web広告やリード獲得目的の施策を展開中。
「めでぃつぶ」では、広告業界の方、マーケター必見のマーケティング知識・ノウハウを発信しています。
メディアレーダーについて詳しく知りたい方はこちら
https://media-radar.jp/about.php