HOMEめでぃつぶBtoBリード獲得とは？顧客獲得の4つのポイントと13の施策まとめ

公開日：2023年06月05日　更新日：2023年10月06日

BtoBリード獲得とは？顧客獲得の4つのポイントと13の施策まとめ

BtoBリード獲得とは？顧客獲得の4つのポイントと13の施策まとめ

リード獲得とは

リード獲得とは、BtoBやBtoCなどの業態を問わず、リード（見込み顧客）を獲得することを指します。
本記事では、リード獲得サービス「メディアレーダー」を運営する弊社がBtoBサービスにおけるリード獲得のポイントや具体的な施策、事例について紹介いたします。
BtoB向けの商品やサービス、メディアなどを取り扱う企業の皆様の参考になりますと幸いです。まず、リード獲得に関わる3つの単語について紹介します。
これらを覚えておけば、自社でリード獲得をどのような順序で行えば、目的達成が近づくかがイメージできます。

【関連記事】リードとは？

リードジェネレーション

リードジェネレーション（generation）とは、リード獲得と同じ意味で、見込み顧客の獲得を意味します。
ジェネレーションとは「生み出す」という意味なので、まさにリードを生み出すための行為がリードジェネレーションというわけです。
企業の営業活動における最初の工程であり、規模の大小はありますが全ての企業が行っている行為だと言えるでしょう。

【関連記事】リードジェネレーションとは？

リードナーチャリング

リードナーチャリング（nurturing）とは、リードを自社サービスの購入に繋げるように育成することです。
あくまでもリードは「見込み」の顧客なので、「見込み顧客」から「顧客」に昇華させるための行為がリードナーチャリングというわけです。
リードナーチャリングはリード獲得をした後に、行なうべき工程です。
しかし、様々なリソースを必要とする行為のため、リードナーチャリングまでを理解し行えている企業は決して多いとは言えないでしょう。
その分、しっかりとリードナーチャリングを行っている企業は獲得したリードをかなり有効的に活用できていると言えます。
一般的にリードナーチャリングを行い、購買まで至る期間は1年後から2年後と言われています。

リードクオリフィケーション

リードクオリフィケーション（qualification）とは、数あるリードを選別することです。
リードクオリフィケーションは、リードナーチャリングを行った後に必要となる工程です。
育成を行ったリードを、購入可能性の高さによって分類することで営業アプローチに優先順位をもって対応でき、効率的な営業活動が可能になります。
当然、リードクオリフィケーションを行なうことでさらに獲得したリードを精度高く、購入まで導くことができます。
しかし、リードクオリフィケーションも様々なリソースを必要とするため、しっかりと実施できている企業は多いとは言えません。

BtoBにおけるリード獲得の4つのポイント

BtoBサービスを扱っている企業のリード獲得において、大切なポイントは4つあります。

・リード獲得の目的から逆算する
・リードの検討段階を分類する種
・アポイント率と受注率から効果検証をする
・リード量が大切だという認識を持つ

リード獲得施策の効果は常に一定ではなく、内的要因や外的要因によって変化します。
BtoBにおけるリード獲得とは、常に現在の方法が最善かどうかを見極めつつ、行なう必要があるのです。
これらを理解することで自社サービスに適したリードを効率的に獲得でき、皆様の営業活動の効果を最大化することができるでしょう。

リード獲得の目的から逆算し、有効リードを設定する

リード獲得では、リード獲得の目的から逆算することが大切です。リード獲得は、リードを獲得して終わりではありません。
最終的な目的は各企業の求める成果にリードを導くことと言えます。当然、獲得するリードは成果に繋がりやすいものを獲得すべきです。
そのため目的から逆算し、下記を意識すると良いでしょう。

・欲しいリードの企業規模
・欲しいリードの業種
・欲しいリードの役職
・個人事業主や個人は対象か

上記のリードの特徴を具体的に定め、それらが多く獲得できる方法を選ぶことが最適だと言えます。
自社が定めた特徴に当てはまる購買可能性のあるリードを「有効リード」と言います。
リード獲得施策が正しく機能しているのかを測るためには、有効リードを設定し、それらが獲得できているのかを確かめることは重要なポイントです。

【例】

・5～300人が勤務している中小企業
・広告やマーケティングに従事している人
・課長以上の決裁者
・個人事業主や個人は必要ない

リードの検討段階を分類する

リード獲得では、リードの検討段階を分類することも重要なポイントです。
リードの検討段階は大きく下記3つに分類できます。

・検討層（一番数が少なく、購買可能性が高い）
・顕在層（潜在層と検討層の中間に位置する、サービスへの興味が顕在化してきたリード）
・潜在層（一番数が多く、購買可能性が低い）

上記3つをしっかりと分類し、徐々に検討層に引き上げていく方法が前述したリードナーチャリングです。
リードナーチャリングを行っても、検討層となるリードが少ない場合はリード獲得施策を見直した方が良いかもしれません。

アポイント率と受注率から効果検証をする

リード獲得では、アポイント率と受注率から効果検証をすることも重要なポイントです。
あくまでリード獲得の目的はアポイントやその先の受注にあります。
そのため、獲得した有効リードが成果に結びついているか測る必要があります。
注意点は短期的に効果検証を行なわないことです。
リードはあくまでも「見込み顧客」のため、「顧客」となり受注になるまでにはある程度の期間が必要となります。
また、決裁者とのアポイントになりやすいBtoCであれば、短期的に受注に至ることもありますが、決裁者と直接アポイントが出来るわけではないBtoBにおいては長期的に効果検証を行なうことを意識しましょう。

リード量が大切だという認識を持つ

リード獲得では、リード量が大切だという認識を持つことも大切なポイントです。
リードの質を上げるようなリード運用ができるように、上記にて説明をしてきました。
しかし、BtoBのビジネスにおいて皆様のサービスだけが唯一無二のものであるとは考えづらく、他にも多くの企業がサービスを展開しています。
その中で、自社サービスに興味を持ってもらい、アポイントを取り、受注まで至ることは簡単なことではありません。

そのため、リード獲得において量を獲得することは前提条件として大切な要素と言えます。
量の基準は、各企業やサービスのフェーズによって異なるため明確なものはありませんが、月1件のアポイント獲得を目指すのであれば、リード月15件は必要な最低数でしょう。

BtoBリード獲得施策13選

BtoBサービスを提供している企業のリード獲得施策は大きく2つに分けることが出来ます。
それはオンライン施策とオフライン施策です。
コロナ以前から活発であったオンラインでのリード獲得は、コロナ禍以降さらに活発になっています。
一方で、BtoBだからこそオフライン施策の良さもあります。

以下では、それぞれの施策を具体的にご紹介します。

オンラインでのBtoBリード獲得施策

オンラインは、即時に収集分析できるデータで効果を測定しながら、詳細なターゲティングでPDCAを回せるので、費用対効果の高い施策を展開できます。
オフラインと異なり、人件費コストも抑えられるので、小規模事業者にも展開できる施策が豊富です。
もっとも、それだけオンラインでのBtoBリード獲得競争は激しくなるので、各施策の特徴を踏まえ、有効かつ効率的に実施しなければなりません。

具体的にどのようにして潜在顧客層の需要や欲求を喚起し、可能性の高い見込客を獲得するか、以下で紹介します。

Web広告

Web広告とは、インターネットを通じて配信される広告です。
そのため、検索連動型広告(リスティング広告)やSNS広告もWeb広告に含まれます。
詳細なターゲティングと、成果がすぐにデータ化され収集分析できるため、効果的効率的なPDCAサイクルが可能となり、アナログ広告に比し費用効果に優れていることが魅力です。

株式会社電通が毎年発表している「日本の広告費」によれば、2019年Web広告費がTVCMを上回り、広告の主役となっています。
BtoBリード獲得のため、潜在顧客の属性や意思決定過程に応じて最適な広告を提供できる点が強みです。
認知目的では、多くの潜在顧客層の目に触れる大手サイトでディスプレイ広告を出稿し、説得目的では、一度オウンドメディアに訪れたユーザーを追跡するリターゲティング広告や検索連動型広告であるリスティング広告を出し、最後のひと押しには第三者の口コミサイトにアフィリエイト広告やインフィード広告を提供します。

参考：「日本の広告費」株式会社電通

コンテンツマーケティング（SEO）

コンテンツマーケティングとは、情報受信者に有益なコンテンツを継続して提供するマーケティングです。
コンテンツマーケティングは、自社商材目線の従来のマーケティングと異なり、ターゲット目線で情報提供することがポイントです。
コンテンツマーケティングが生まれた背景に、売込み型マーケティングの限界と検索アルゴリズムの存在があります。
現代経営学の権威、ピーター・ドラッカーによれば、マーケティングとは「おのずから売れるようにすること」として、売込み型マーケティングに否定的です。
また、検索アルゴリズムは、提供情報に専門性や権威性、信頼性を求め、ユーザー目線で情報の優劣を決めています。
このため、企業は検索アルゴリズム対策のため様々なSEO施策を展開し、その過程で自然にコンテンツマーケティングが生まれたのです。
検索を通じて企業経営者や担当者に情報が届くことで、課題が明白となった顕在顧客層を自社オウンドメディアに取り込めます。
そのため、コンテンツマーケティングの一環として提供されているホワイトペーパーなどは、単なる営業資料ではなく、第三者データや口コミで構成されることが賢明です。

参考：「決定版ドラッカー名言集 Kindle版」ダイヤモンド社第1版 (2010/12/9)

資料掲載サイト

資料掲載サイトとは、自社オウンドメディアに掲載するホワイトペーパーや営業資料など自社商材のメリットや魅力を伝える情報をまとめた資料を掲載できるポータルサイトです。
プレスリリースと異なり、必ず掲載され、需要や欲求を喚起するメッセージや画像をそのまま潜在顧客層に提供できる点がメリットです。
ニュースリリースと異なり、第三者のサイトに掲載されるので、信用性が担保されます。

また、代表電話番号ではなく、担当者の個人電話番号を獲得でき、直接担当者と繋がる可能性が高くなります。
こうしたポータルサイトは、掲載者とユーザーをマッチングする場を提供することで人を集め広告で収益化できるので、掲載費用も無料又は低額となり、経済的です。

弊社では、資料掲載ポータルサイト「メディアレーダー」を運営しています。詳細はこちらからチェックしてみてください。

動画マーケティング

動画マーケティングとは、動画を活用したマーケティングです。

株式会社電通が毎年発表している「日本の広告費」によれば、2019年Web広告費がTVCMを上回り、動画広告は2割を超えています。
そして動画広告のデバイスは8割以上がスマートフォンとのこと。総務省の情報通信メディアに関する調査によれば、スマートフォンの利用率は令和2年時点で全世代の92.7%です。
スマートフォンを通じた動画によるマーケティングの有効性と必要性を示しています。
動画であれば、提供できる情報が多く、実際に体験しているような動画も添付できるので、潜在顧客層である企業の需要を喚起し、興味関心を獲得し易いメリットがあります。
成果もデータ化され、直ぐに改善できるので費用対効果が高まり経済的です。

弊社ではセミナーを動画化し、24時間視聴可能なコンテンツとしてリード獲得をするサービスを運営しております。
【リード獲得施策】セミナー動画掲載参考：「日本の広告費」株式会社電通参考：「令和２年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書」総務省

SNSマーケティング

SNSとは、Social Networking Serviceの頭文字をとった略で、インターネット上で社会的つながりを実現するサービスです。
SNSマーケティングとは、SNSが提供する「つながりを促すサービス」を活用して、売り込まなくても売れる仕組みを作ることです。

SNSマーケティングのSNS活用法は多岐に及び、SNSアカウント運用、ソーシャルリスニング、SNS広告、SNSキャンペーン、インフルエンサーマーケティングの5種類に分かれます。
アカウント運用はSNSをオウンドメディアとして活用するもので、その目的は見込客獲得とブランディングです。
ソーシャルリスニングはSNSを口コミ収集ツールとして活用し、その目的はユーザーとのコミュニケーションです。
他の3種類はSNSを有料のプロモーションメディアとして活用し、短期的な集客を目的とします。

従って、BtoBリード獲得施策としてSNSマーケティングする場合、メインの活用法はSNSのアカウント運用で、その内容はコンテンツマーケティングと同じように、多数の買主企業関係者の合理的経済的意思決定に資する情報を継続的に提供することです。

ウェビナー

ウェビナーとは、Webとセミナーを組み合わせてつくられた造語で、Webを通じたセミナーです。
セミナーとは、一定のデーマをもって開催されるイベントで、他では手に入らない情報やノウハウ、商材を体験できる点で展示会と同じですが、体験を提供する企業1社がイベントを主催・参加している点が展示会と異なります。
配信タイプは、その場で質疑応答できるライブ配信と、時間的制約を受けないオンデマンド配信の2つに分かれます。
低コストで開催でき、その動画はオウンドメディアに掲載できたり、SNSで配信出来たり、活用の幅が広いので、リアルなセミナーに比し費用対効果に優れています。
事後の改善も容易なので、トレンドに合わせ質の高い内容を配信でき、様々な動画を組み合わせることでステップメールのように期間をかけて育成もできるので、BtoBリード獲得施策として有益です。

弊社では、オンライン上で多くのリード獲得が出来るセミナーイベント「メディアレーダーWEEK」を運営しています。
【リード獲得施策】大型セミナーイベント「メディアレーダーWEEK 2023」

プレスリリース

プレスリリースとは、新聞やTV等マスメディアや専門ポータルサイトに、自社商材の情報やイベント等企業活動の情報を提供して、掲載を促す広報活動です。
同じ情報を自社オウンドメディアで提供する「ニュースリリース」と区別されます。

また、欲求や需要を喚起するメッセージや画像などは、記事として取り扱われない場合もあるので、ニュースリリースとは区別して作成する必要があります。
広報は、広告と同じように一般大衆に広く知らしめる企業活動ですが、コストがかからない点がメリットです。

しかし、コストがかからない分、掲載の有無や掲載情報の取捨選択できない点がデメリットです。
信頼性の高いメディアやポータルサイトに掲載できるので、信頼性が担保され、記事として取り上げられれば信用性も確保できます。
特にBtoBリード獲得施策で利用されるメディアは、特定業種に特化されているか、業種別に整理されているので、潜在企業の経営者や担当者にリーチし易い点も魅力です。

メールマガジン

メールマガジンとは、事前に登録している自社メディアユーザーに対して、定期又は不定期にWebメールで、情報を届けることです。
企業の課題解決に対する自社商材の有益性を伝えることで、メールマガジンは、BtoBリード獲得施策として活用されています。

メール受信登録している時点で、配信企業に対して信頼性と興味関心を抱いている可能性の高い見込客としてターゲッティングに優れ、開封率は高くなり、嫌悪感をもって情報が読まれることも少ないので、効果的なリード獲得施策です。
成果もデータ化されPDCAサイクルも容易なので費用対効果を向上でき、経済的でもあります。
ステップメールを通じて自動的かつ効率的に合理的経済的経営判断を促せるので、見込み客喪失リスクが小さく有益です。

弊社では、メルマガ配信をすることで登録いただいている企業様のリード獲得に繋げています。
下記画像が実際のメルマガ配信画面です。

フォーム営業

フォーム営業とは、潜在顧客層となる企業のオウンドメディアの「お問い合わせ」フォームに、自社商材の定型プロモーションメールを送付することです。
名刺交換等連絡先を交換していない企業のフォームに送付する点でメール営業と異なります。
閲覧率が高く、物理的な移動を伴わず、電話代や会話時間を要しないので、効率的かつ経済的なBtoBリード獲得施策です。

面識がないにもかかわらず、オウンドメディアを通じて相手先企業の情報を獲得できるので、可能性の高い見込客を絞り込める点も有益です。
もっとも、「お問い合わせ」フォームは、オウンドメディア運営企業が既存顧客や潜在顧客層とコミュニケーションをとるため設置されているため、本来の目的に沿わない使い方は、クレーム等BtoB間の信頼関係構築の障壁となるリスクも高いので、送付するメールは慎重に作成されなければなりません。

テレアポ（架電）

テレアポとは、テレフォン・アポイントメントの略で、電話を通じて、できるだけ多くの営業訪問の予約を獲得するリード獲得施策です。
架電とは電話をかけることです。

新規の顧客にこちらから問い合わせる点で、既存顧客が問い合わせてくる「テレオペ(テレフォン・オペレーション)」と異なります。
可及的に多くのアポイントメントを獲得することを目的とする点で、見込み客を育成して可能の高いアポイントを獲得する「インサイドセールス」と異なります。

多くの潜在顧客層に容易にアプローチでき営業コストが抑えられ経済的です。
もっとも、電話の対応次第ではクレームリスクが高くなり、育成していないので引き継いだ営業部門の負担が重くなるため、注意が必要です。

オフラインでのBtoBリード獲得施策

オンラインとは異なる、オフラインでのBtoBリード獲得施策のポイントは、潜在顧客層の五感に訴えることです。
オンラインのように成果をデータ化しすぐに施策を改善することはできませんが、潜在顧客に直接アプローチすることで、五感による使用体験と質疑応答により、オンラインとは異なる合理的経済的判断を促せます。
体験を通じて潜在顧客層を観察することで、商材の課題や提供すべきソリューションを獲得できることもあるのでオフラインでの施策は有益です。

以下では、オンラインと同じように小規模事業者でも展開できるよう、マス広告以外の経済的なBtoBリード獲得施策を紹介します。

展示会

展示会とは、新製品やサービスが出展されるイベントで、特定のテーマをもって、そのテーマに沿った製品・サービスを提供する企業が複数参加するものです。
特徴は、テーマとなった特定のトレンドに興味関心を抱いている潜在顧客層を展示会の力で集客できることと、こうした潜在顧客に商材を五感で体験したもらい、その場で質疑応答することで見込み客を獲得できることです。
BtoBのターゲットである企業は、BtoCの消費者と異なり、自社の課題や問題を把握していない場合やインターネットでの検索に不慣れな経営者もおり、こうしたリアルなイベントを通じて明確でなかった需要を喚起できます。

また、BtoCと異なり、BtoBの商材は高額で、企業経営を左右する場合も多いので、使用感やサイズ感を把握できるリアルイベントは、可能性の高い見込客を絞り込め有益です。

セミナー

セミナーとは、展示会と同じように特定のテーマに基づき、オンラインでは取得できない情報やテクニックを学べるイベントです。
展示会と異なり商材を提供する企業は通常1社である点が特徴です。

そのため、展示会のように広いテーマに基づいて集客するものではなく、絞られたテーマに基づいて商材提供企業が自ら集客しなければならない点で展示会よりハードルの高いBtoBリード獲得施策といえます。
もっとも、セミナーは、展示会以上に既にテーマや提供商材に興味関心を抱き、自社の課題を把握している企業関係者が参加するので、需要喚起と可能性の高い見込客の絞込みが容易です。

そのため、展示会のような開放的な空間ではなく、没入感のある教室で一方的に情報提供すれば足りるので効率的なイベントです。
参加した企業のデータも展示会以上に詳細かつ容易に収集できるので、有益なBtoBリード獲得施策といえます。

DM

DMとは、英語の「Direct Message」の頭文字をとった略で、潜在顧客層のデータに基づき見込客となる可能性の高い企業や事業主に対して印刷物や郵便物を送付し、五感に訴えるBtoBリード獲得施策です。
同じDMの略字を使うオンラインのダイレクトメールとは、五感に訴える有体物を送付できる点、ゴミとして排出されない限り、興味関心を醸成する機会が失われない点で異なります。

オフラインのDMにはハガキ型と封筒型があります。
ハガキ型DMは、開封を要しない分、潜在顧客層へのアプローチ力は高くなりますし、コスト面でも経済的です。
しかし、提供できる情報量が制限され、サンプリング等五感に訴える需要喚起アイテムを添付できない点に弱みがあります。

封筒型DMは、開封を要する点やサンプリング代等コスト面の負担が増える点でハガキ型に比し弱みがあります。
しかし、様々な内包物で五感を刺激し、豊富な情報で需要を喚起できる点が強みです。

BtoB企業がよく利用するリード獲得サービスサイト

メディアレーダー

広告媒体やマーケティング関連のサービスの営業、テレアポだと非効率に感じませんか？

当社も自社の広告サービスの営業で、展示会、テレアポ（コールドコール）、リスティング広告などを試しましたが、
メディアレーダーが最も費用対効果よくクライアント様・広告代理店様を獲得できました。

メディアレーダーは広告業界の方が100,000人以上が会員登録している、
日本最大級の媒体資料ダウンロードサイトです。

お持ちの媒体資料やマーケティング系資料をメディアレーダーに掲載するだけで、
貴社サービスに興味がある人のリードを獲得できます。

===導入メリット====================================

○リードの質が高い
　・ダウンロード時にアンケートの回答が必須
　・フリーメールアドレスでの会員登録禁止（会員は法人のみ）

○費用対効果が高い
　・初期、月額固定費用は無く、リード獲得の成果報酬のみ
　・リード獲得単価が安い
　・契約期間の縛り無し
　・1リードあたり2000円～の完全成果報酬型

===================================================

▼メディアレーダーの特徴
　・月の上限予算を設定できるので、予算超過のリスクなし
　・「自動メール送信機能」があるので少ないリソースでも対応可能
　・資料掲載に加えてセミナー動画の掲載や貴社開催のセミナーの集客も！
　・SEOに強いオウンドメディアで貴社資料をご紹介
　・獲得したリード情報は管理画面で確認できるので顧客情報の一元管理ができる

▼お客様のお声
　・リスティング広告より、CPA（顧客獲得単価）が安い
　・初期費用要らずで料金形態が良心的
　・能動的な会員様が多いので、商談・成約につながりやすい

広告業界、マーケティング関連のリードジェネレーションなら「メディアレーダー」！
お気軽にダウンロードください。

下記資料も併せてご覧ください
▼メディアレーダーで貴社開催のセミナーの集客ができます
https://media-radar.jp/detail23670.html

▼メディアレーダーがイベントを開催する中で得たノウハウ集
https://media-radar.jp/detail23596.html

https://media-radar.jp/detail4594.html

BOXIL（ボクシル）

BOXILは、ITサービス資料や口コミなどが掲載しているITサービス比較サイトです。
特徴は下記になります。

・BOXIL会員数　15万人
・累計サービス掲載社　800社
・リード獲得に強い法人向けSaaS比較・検索サイトNo.1
BOXILでは、メディアレーダーと同じく資料ダウンロードをフックにサービスを検討しているリードを獲得できます。
プランは3つあり、スタンダードプラン以上であればホワイトペーパーの作成もサポートしてくれるそうです。
参考：BOXIL

ITトレンド

ITトレンドは、BOXILと同じくIT製品の比較サイトです。
特徴は下記になります。

・カテゴリー数が263個もあり、豊富な需要に対応可能
・掲載製品数が多いので、IT業界のトレンドが分かる
・固定費・月額費用は0円 ITトレンドでも、製品情報の閲覧や問い合わせを元にリード提供をしています。

自社サービスに対してかなり細かなセグメントをかけることができ、届けたいユーザーに情報を届けられることが魅力です。
目的が「売上拡大」と「コスト削減」のどちらであるのか、他にも多くの課題から選択できます。また、製品を探しているユーザーが何を担当しているのかを「人事」や「生産」、「顧客管理」などから選択できるようです。
参考：ITトレンド

BtoB企業のリード獲得成功事例

株式会社アイズ

日本最大級のクチコミサービス「トラミー」を運営している株式会社アイズは、資料掲載・セミナーイベント・セミナー動画などでリード獲得をし、その多くをアポイントや受注に繋げています。
特に大型セミナーイベント「メディアレーダーWEEK」に複数回登壇し、獲得したリードから高い成果を出しています。
1時間のセミナーで約200名のリードを獲得し、商談化率は約10％、さらに登壇から2か月後に約300万円の売上の案件を受注したそうです。
セミナーではアンケートを取ることができ、アンケート結果を元にリードに対してのアプローチ方法を変えることでリード獲得の成果を最大化させていました。
【BtoBリード獲得事例】株式会社アイズ

株式会社NAPBIZ

株式会社NAPBIZは、地方企業かつスタートアップですがWebでのリード獲得施策でリード獲得をし、効率的にその後のアプローチに繋げている企業です。
広告・マーケティング情報のポータルサイト「メディアレーダー」にて資料掲載を行い、導入後５ヶ月間で200件弱のリードを獲得しています。
また、うち十数件を受注し、1000万円を超えるキャンペーンも受注したそうです。リードと繋がるスピード、リードの多さと質の良さにとても満足しており、受注に繋がりやすいと感じているようでした。
地方企業や企業規模が小さなスタートアップほど、メディアレーダーなどの資料掲載サイトを使うことをオススメされています。
【BtoBリード獲得事例】株式会社NAPBIZ

株式会社hashout

SNSの効果測定サービスを運営している株式会社hashoutは、資料掲載サイトの費用対効果に満足しているようでした。
1リード2000円でリードを獲得することができ、他施策で獲得できるリードよりも安価であることが導入のきっかけであったようです。
打ち合わせに繋がるのが30％くらい、受注が10％くらいで、打ち合わせにすぐ繋がらなくとも、その後アカウント登録に繋がった事例もあり、継続的に連絡は取るようにしていたとのことです。
リード獲得で終わることなく、リードと接点を作り、その後のケアも行なうことでしっかりとリード獲得の効果最大化を行っている事が素晴らしいですね。
【BtoBリード獲得事例】株式会社hashout

ダウンロードにあたり、アンケートにお答えください。